マガジン
記事一覧
ピープル・アナリティクス不要論
Last Updated on 2022/03/11 #DIAMONDハーバードビジネスレビュー この記事の筆者であるペンシルバニア大学ウォートンスクールのジョージ W. テイラー記念経営学講座教…
「Job-Us x セルフジョブ定義」 戦略的提携により実現されるHR-DX
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000018.000061730.html トップ画像はクリスマスイルミネーションをモチーフにしたものだが、今回の提携発表は、「ジョブ型移行」…
ピープル・アナリティクス不要論
Last Updated on 2022/03/11
#DIAMONDハーバードビジネスレビュー
この記事の筆者であるペンシルバニア大学ウォートンスクールのジョージ W. テイラー記念経営学講座教授・同校人材センター所長 ピーター・キャペリ氏は、人事領域にはそもそもビッグデータは存在しないと主張し、仮に十分なデータが存在していたとしても人事部門で高度な分析を行うことに疑問を投げかけている。
「ももクロに学ぶ奇跡のチームづくり」に学ぶ、今どきのキャリアのあり方
こちらのnoteから得られたインサイトをベースに、キャリア自律論になぞらえて「やるべきこと」とまとめてみた。
一般的なビジネスマンの話に置き換えても、
「セルフプロデュースができる人でなければ、ビジネスの世界でも生き残っていけない」
と言うこともできそうだ。
「運営側から投げかけたことしかしないタレントが、消えていくのを見ていましたので」
というのもグサっと刺さる言葉だ。
マネジメントサイドか
昭和女子大学 現代ビジネス研究所による「地域活性化の取組におけるソーシャル・イノベーション創出」プロジェクト
昭和女子大学 現代ビジネス研究所による「地域活性化の取組におけるソーシャル・イノベーション創出」プロジェクトにおいて、
「半年間のプロジェクト活動を通じて、学生メンバーがどのように成長したのか」
を株式会社SP総研の「スキル可視化」の手法を用い、分析を行ないました。
プロジェクトの開始時（2023 年6 月）と終了時（2023 年12 月）に学生メンバーに対してワークショップを行って、学生メンバー
【Update】 HRテクノロジーカンファレンス 2023 視察レポート
HRテクノロジー 2024のトレンド予測（AIがこの市場をどのように変革していくか）経済の状況
ビジネス上の論点
経済の停滞、業界の変革、AIの新たな役割、持続可能性、リスクの再考
CEOのうち40%が、10年以内に自社がなくなるかもしれないと思っている。
「人」に関する論点
人材不足、将来的に必要とされるスキル、従業員の疲弊、組織の再編成、生産性
CEOのうち61%が、「変革」にフォーカスし
HRテクノロジー・カンファレンス 2022 基調講演 (The Disruption Never Stops -What’s Hot in the HR Technology Market) & 「2023年 人事のトレンド予測」
2022年9月にラスベガスで行われたHR Technology Conference & Exposition。その中のJosh Bersinによる基調講演のプレゼン資料の中から重要と思われるポイントをピックアップして解説する。さらに「付録」では、「2023年 人事のトレンド予測」レポートの概要を紹介する。
もっと良い翻訳や解釈があるはずのところ、読者の皆様からのフィードバックに期待する。必要
「人的資本バーガー」がnoteの記事になりました！
最近目にするようになった、とある「人的資本レポート」を読んでいて、確信が深まった。
さらに、別領域の「専門家」同士の掛け合い（対談？）記事をざっと読みして益々その確信を深めた（2023.05.26 Updated)。
「人的資本とは」の説明が、例えば「今現在、人材戦略上重要となっている全ての事項」のように非常に曖昧模糊としているとそもそも「核」がないため、レポートの内容も全ての項目にわたっ
「Job-Us x セルフジョブ定義」 戦略的提携により実現されるHR-DX
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000018.000061730.html
トップ画像はクリスマスイルミネーションをモチーフにしたものだが、今回の提携発表は、「ジョブ型移行」に苦慮している多くの日本企業にとって一足早いクリスマスプレゼントとなるだろう。
「セルフジョブ定義」について 株式会社SP総研は、これまでも多くの日本企業に「セルフジョブ定義サー
2022年の働き方～すべての従業員を幸せにする人事変革～ 【特別編】人事領域における2021年の予測
Josh Bersinによるトレンド予測レポートの内容を、私なりに解説する。
なお、最新レポートはこちらからダウンロードすることができる。
「コロナ禍」によりもたらされた最も大きな変化は、「在宅勤務」が例外ではなくなった、ということだと思う。そして、「デジタルな世界で仕事」の最たる例は、ミーティングは全てオンラインになったことだ。ビジネス上の人との関わりは、slackなどのチャットとzoo
「人的資本開示」の先行事例 ②株式会社丸井グループ （2023.03.08 Updated）
金融庁が2021年12月21日 に、
「サステナビリティ情報」（２）「経営・人的資本・多様性等」の開示例（好事例集）（以降、「好事例集」とする）
をリリースした。
ここに紹介されている情報を参考に、我が国における「人的資本開示」の先行事例として様々な企業のサステイナビリティレポートや統合報告書の内容（そのうち、人的資本への投資、人材マネジメント、働き方に関する開示部分）を順次紹介していく。また
「人的資本開示」の先行事例 ①オムロン株式会社 （2023.01.20 Updated）
金融庁が2021年12月21日 に、
「サステナビリティ情報」（２）「経営・人的資本・多様性等」の開示例（好事例集）（以降、「好事例集」とする）
をリリースした。
ここに紹介されている情報を参考に、我が国における「人的資本開示」の先行事例として様々な企業のサステイナビリティレポートや統合報告書の内容（そのうち、人的資本への投資、人材マネジメント、働き方に関する開示部分）を順次紹介していく。また
従業員リソースグループ（ERG:Employee Resource Group）
「ERG」は私も最近知ったばかりの言葉ですが、「Josh Bersin’s HR PREDICTIONS FOR 2021」の中でも次のように言及されていますので皆様にもご紹介します。
【コミュニケーション、従業員の声を聴くこと、信頼のおけるフィードバック、そして従業員の様々な問題に対してアクションを取っていくこと、が最も重要なリーダーシップであり、人事部門の中でも最も重要な業務である。
DE
『HRテクノロジーで人事が変わる』解説ｎｏｔｅ ～共著者の一人として、難しい問題をかみ砕いてみた～ ⑨第7章 安全配慮・退職における労働法上の留意点 および 個人情報保護の問題
まえがき 「HRテクノロジーで人事が変わる」（2018年、労務行政）の「第3章 テーマⅣ 安全配慮・退職 労働法の視点から」（担当：倉重公太朗 弁護士）の執筆内容、および、「第3章 テーマⅣ 安全配慮・退職 個人情報保護の視点から」（担当：板倉陽一郎 弁護士）の執筆内容について「解説」します。
あくまでもこれは「解説ｎｏｔｅ」であり、元の内容を正確に、かつ、詳細に理解するためには上記の書籍を