人事ソリューション・エヴァンジェリスト@SP総研

株式会社SP総研 代表取締役 / HR-DXによる人事変革と働き方の変革を。最新のテク…

人事ソリューション・エヴァンジェリスト@SP総研

株式会社SP総研 代表取締役 / HR-DXによる人事変革と働き方の変革を。最新のテクノロジーを活用した人事ソリューションを提案します。日本の人事部門におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル定義を促進させるための啓蒙活動にも従事。https://sp-inst.com

マガジン

  • 【SDGs/ESG/ISO/人的資本経営】持続可能な働き方

    なぜ、米国でヒューマンキャピタル・レポーティングが義務化されたか?その背景を「個人のキャリア」の視点から捉えたような記事を紹介していきます。 今後はSDGs、ESG投資の流れを受けて、人材マネジメントの領域でも「持続可能な働き方」(Sustainable Performance)がキーワードになりますが、この点に興味を持っていただけるような記事を紹介していきます。

  • HRテクノロジーと人事の最新トレンド

    「人的資本経営」にも役立つテクノロジーや人事領域における新しい考え方等、最新トレンドを紹介します。

  • 人事関連記事批評

    新聞や経済誌に掲載された人事関連の記事に対して、HRテクノロジー利活用の観点から批評やコメントを行い、noteの形式でまとめたものです。

  • 「人的資本の情報開示」(ISO 30414) 研究会

    「研究会」におけるディスカッション内容のまとめ等、具体的なアウトプットをこちらの記事としてまとめていきます。

  • 人的資本開示 先行事例の批評

    「人的資本開示」の先行事例といえるさまざまな企業の取り組み内容についてコメントしたり批評していくというシリーズものです。辛口コメントも多くなりそうですが、褒め称えるべきところもしっかりとやっていきます。 これから準備を始めようしている企業の担当者や経営陣、支援をする側のコンサルタント、テクノロジー面で支えるベンダー各社、等々多くの方々に読んで頂きたいです。

最近の記事

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ピープル・アナリティクス不要論

Last Updated on 2022/03/11 #DIAMONDハーバードビジネスレビュー  この記事の筆者であるペンシルバニア大学ウォートンスクールのジョージ W. テイラー記念経営学講座教授・同校人材センター所長 ピーター・キャペリ氏は、人事領域にはそもそもビッグデータは存在しないと主張し、仮に十分なデータが存在していたとしても人事部門で高度な分析を行うことに疑問を投げかけている。  私も完全に同意である。  ほとんどの企業の従業員数は数百万ではなく数千であ

    • 「ももクロに学ぶ奇跡のチームづくり」に学ぶ、今どきのキャリアのあり方

      こちらのnoteから得られたインサイトをベースに、キャリア自律論になぞらえて「やるべきこと」とまとめてみた。 一般的なビジネスマンの話に置き換えても、 「セルフプロデュースができる人でなければ、ビジネスの世界でも生き残っていけない」 と言うこともできそうだ。 「運営側から投げかけたことしかしないタレントが、消えていくのを見ていましたので」 というのもグサっと刺さる言葉だ。 マネジメントサイドから指示されたことしかしない人材(タレント)は、どのような業界であろうが、この先、

      • 昭和女子大学 現代ビジネス研究所による「地域活性化の取組におけるソーシャル・イノベーション創出」プロジェクト

        昭和女子大学 現代ビジネス研究所による「地域活性化の取組におけるソーシャル・イノベーション創出」プロジェクトにおいて、 「半年間のプロジェクト活動を通じて、学生メンバーがどのように成長したのか」 を株式会社SP総研の「スキル可視化」の手法を用い、分析を行ないました。 プロジェクトの開始時(2023 年6 月)と終了時(2023 年12 月)に学生メンバーに対してワークショップを行って、学生メンバーそれぞれが自分自身を形容する「ジョブ・タイトル」を考えると共に、各自がこれまで果

        • 【Update】 HRテクノロジーカンファレンス 2023 視察レポート

          HRテクノロジー 2024のトレンド予測(AIがこの市場をどのように変革していくか)経済の状況 ビジネス上の論点 経済の停滞、業界の変革、AIの新たな役割、持続可能性、リスクの再考 CEOのうち40%が、10年以内に自社がなくなるかもしれないと思っている。 「人」に関する論点 人材不足、将来的に必要とされるスキル、従業員の疲弊、組織の再編成、生産性 CEOのうち61%が、「変革」にフォーカスしている。 従業員のストレス度合いは常に高い。 ウェルビーイングの状態は、以前よ

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        • 【SDGs/ESG/ISO/人的資本経営】持続可能な働き方
          19本
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        • 人的資本開示 先行事例の批評
          4本
        • 「人的資本の情報開示」(ISO 30414) 研究会
          5本
        • 2022年の働き方
          7本

        記事

          HRテクノロジー・カンファレンス 2022 基調講演 (The Disruption Never Stops -What’s Hot in the HR Technology Market) & 「2023年 人事のトレンド予測」

           2022年9月にラスベガスで行われたHR Technology Conference & Exposition。その中のJosh Bersinによる基調講演のプレゼン資料の中から重要と思われるポイントをピックアップして解説する。さらに「付録」では、「2023年 人事のトレンド予測」レポートの概要を紹介する。  もっと良い翻訳や解釈があるはずのところ、読者の皆様からのフィードバックに期待する。必要に応じて、順次内容のブラッシュアップをしていく。 人事領域のあらゆる要素が相互

          HRテクノロジー・カンファレンス 2022 基調講演 (The Disruption Never Stops -What’s Hot in the HR Technology Market) & 「2023年 人事のトレンド予測」

          人的資本経営の「わかりにくさ」の「本当の」原因

           久しぶりの「記事批評」であるが、今回はこちらを題材に批評と解説を行う。なお、決して批判一辺倒ではなく、大いに賛同できるところがいくつもあり、そのようなコメントも行なっている。  「対応しなければ法律違反になる問題」「雇用環境整備」というのは、「守り」(リスクマネジメント)の領域、と整理できる。  従業員の働き方の柔軟性をアピールして採用ブランディングに繋げる、「人件費」を「人材への投資」と捉え直す(そのための工夫をする)、というのは「攻め」(企業価値向上)の領域と整理で

          人的資本経営の「わかりにくさ」の「本当の」原因

          「人的資本バーガー」がnoteの記事になりました!

           最近目にするようになった、とある「人的資本レポート」を読んでいて、確信が深まった。  さらに、別領域の「専門家」同士の掛け合い(対談?)記事をざっと読みして益々その確信を深めた(2023.05.26 Updated)。  「人的資本とは」の説明が、例えば「今現在、人材戦略上重要となっている全ての事項」のように非常に曖昧模糊としているとそもそも「核」がないため、レポートの内容も全ての項目にわたって背骨がない軟体動物のようにグニャっとしたものになる。  「人的資本」は「個人の

          「人的資本バーガー」がnoteの記事になりました!

          「人的資本開示」の先行事例 ④双日株式会社

          金融庁が2021年12月21日 に、 「サステナビリティ情報」(2)「経営・人的資本・多様性等」の開示例(好事例集)(以降、「好事例集」とする) をリリースした。  ここに紹介されている情報を参考に、我が国における「人的資本開示」の先行事例として様々な企業のサステイナビリティレポートや統合報告書の内容(そのうち、人的資本への投資、人材マネジメント、働き方に関する開示部分)を順次紹介していく。また、紹介するのみならず、独自の視点での評価・コメントも試みたい。 今回は、双日株

          「人的資本開示」の先行事例 ④双日株式会社

          「聴かれる体験」と「セルフジョブ定義」

          「聴く」から始まる人的資本開示 〜個のスキルを可視化する3つのステップ〜 というタイトルで、2023年3月9日にエール株式会社と株式会社SP総研との共催でセミナーが実施された。  セミナーは大反響・大盛況で、もともとYeLLセミナーはその内容や運営(ロジ)も参加者のレベルも「異次元」という認識はあったが、特に参加者の皆様からセミナー中にチャットで頂いたり事後のアンケートの中で頂いた質問やコメントの内容のクオリティに驚いた。(後ほど、主だったものをご紹介する。)  今回の

          「聴かれる体験」と「セルフジョブ定義」

          「Job-Us x セルフジョブ定義」 戦略的提携により実現されるHR-DX

          https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000018.000061730.html  トップ画像はクリスマスイルミネーションをモチーフにしたものだが、今回の提携発表は、「ジョブ型移行」に苦慮している多くの日本企業にとって一足早いクリスマスプレゼントとなるだろう。 「セルフジョブ定義」について 株式会社SP総研は、これまでも多くの日本企業に「セルフジョブ定義サービス」を提供してきた。これは、どうしても経営戦略、事業戦略からトップダウンで職務

          「Job-Us x セルフジョブ定義」 戦略的提携により実現されるHR-DX

          「人的資本開示」の先行事例 ③株式会社あおぞら銀行

          金融庁が2021年12月21日 に、 「サステナビリティ情報」(2)「経営・人的資本・多様性等」の開示例(好事例集)(以降、「好事例集」とする) をリリースした。  ここに紹介されている情報を参考に、我が国における「人的資本開示」の先行事例として様々な企業のサステイナビリティレポートや統合報告書の内容(そのうち、人的資本への投資、人材マネジメント、働き方に関する開示部分)を順次紹介していく。また、紹介するのみならず、独自の視点での評価・コメントも試みたい。  今回は、「好

          「人的資本開示」の先行事例 ③株式会社あおぞら銀行

          2022年の働き方~すべての従業員を幸せにする人事変革~ 【特別編】人事領域における2021年の予測

           Josh Bersinによるトレンド予測レポートの内容を、私なりに解説する。 なお、最新レポートはこちらからダウンロードすることができる。   「コロナ禍」によりもたらされた最も大きな変化は、「在宅勤務」が例外ではなくなった、ということだと思う。そして、「デジタルな世界で仕事」の最たる例は、ミーティングは全てオンラインになったことだ。ビジネス上の人との関わりは、slackなどのチャットとzoom上での打ち合わせがほぼ全てになった。セミナーや勉強会も、ほぼ全てがオンラインに

          2022年の働き方~すべての従業員を幸せにする人事変革~ 【特別編】人事領域における2021年の予測

          「人的資本開示」の先行事例 ②株式会社丸井グループ (2023.03.08 Updated)

          金融庁が2021年12月21日 に、 「サステナビリティ情報」(2)「経営・人的資本・多様性等」の開示例(好事例集)(以降、「好事例集」とする) をリリースした。  ここに紹介されている情報を参考に、我が国における「人的資本開示」の先行事例として様々な企業のサステイナビリティレポートや統合報告書の内容(そのうち、人的資本への投資、人材マネジメント、働き方に関する開示部分)を順次紹介していく。また、紹介するのみならず、独自の視点での評価・コメントも試みたい。 今回は、株式会

          「人的資本開示」の先行事例 ②株式会社丸井グループ (2023.03.08 Updated)

          「人的資本開示」の先行事例 ①オムロン株式会社 (2023.01.20 Updated)

          金融庁が2021年12月21日 に、 「サステナビリティ情報」(2)「経営・人的資本・多様性等」の開示例(好事例集)(以降、「好事例集」とする) をリリースした。  ここに紹介されている情報を参考に、我が国における「人的資本開示」の先行事例として様々な企業のサステイナビリティレポートや統合報告書の内容(そのうち、人的資本への投資、人材マネジメント、働き方に関する開示部分)を順次紹介していく。また、紹介するのみならず、独自の視点での評価・コメントも試みたい。  今回は、オム

          「人的資本開示」の先行事例 ①オムロン株式会社 (2023.01.20 Updated)

          従業員リソースグループ(ERG:Employee Resource Group)

          「ERG」は私も最近知ったばかりの言葉ですが、「Josh Bersin’s HR PREDICTIONS FOR 2021」の中でも次のように言及されていますので皆様にもご紹介します。 【コミュニケーション、従業員の声を聴くこと、信頼のおけるフィードバック、そして従業員の様々な問題に対してアクションを取っていくこと、が最も重要なリーダーシップであり、人事部門の中でも最も重要な業務である。 DEI(多様性、公平、包含)に関する大規模な研究からしても、「聴く力」と「従業員の懸

          従業員リソースグループ(ERG:Employee Resource Group)

          『HRテクノロジーで人事が変わる』解説note ~共著者の一人として、難しい問題をかみ砕いてみた~ ⑨第7章 安全配慮・退職における労働法上の留意点 および 個人情報保護の問題

          まえがき 「HRテクノロジーで人事が変わる」(2018年、労務行政)の「第3章 テーマⅣ 安全配慮・退職 労働法の視点から」(担当:倉重公太朗 弁護士)の執筆内容、および、「第3章 テーマⅣ 安全配慮・退職 個人情報保護の視点から」(担当:板倉陽一郎 弁護士)の執筆内容について「解説」します。  あくまでもこれは「解説note」であり、元の内容を正確に、かつ、詳細に理解するためには上記の書籍を必ず購入頂くことを強くお勧めします。 1.HRテクノロジーと安全配慮義務(1)

          『HRテクノロジーで人事が変わる』解説note ~共著者の一人として、難しい問題をかみ砕いてみた~ ⑨第7章 安全配慮・退職における労働法上の留意点 および 個人情報保護の問題