論点思考

ボストンコンサルティング日本代表を務めた内田和成著の「論点思考」を読んだ。

要約すると以下である。

論点とは真の課題のこと

表面的な課題や枝葉の課題を解決しても真の課題を解決しないことには問題解決には至らない

しかしながら、真の課題がUncotrollableであり、そもそも解決できない課題である可能性もある。その場合は、その課題解決に拘らず、解決しやすい課題から解決していくべき

論点を

経営推進の要諦

組織全体を同じ方向にもっていくためには、戦略、オペレーション、組織、人材のすべてが全体最適として推進しなければならない。重要なのは、全体最適ということである。よくあるのが、それぞれ個別最適となっていて、戦略とリンクしていないケースがよく起きる。常に戦略がスタート地点である。戦略を実現するためのオペレーションであり、組織体制であり、人材である。

これまでの自身の経験をもとに各観点で要諦を述べておき

組織変革～実践

経営施策を推進する際、日本と海外ではスピード感がまるで違う。海外ではクイックに物事が実行されていく一方で、日本では吹けど動かず。

その原因は何か。日本では異なる意見に対して自分の考えを主張することに不慣れな傾向がある。異なる意見に対して、自分の考えを主張するよりも沈黙する傾向にある。そのため、本音ベースで意見の合意を取るのが難しく、その結果面従腹背の状態となり、建前上は進めるふりはするが、実際に

組織変革〜個人パフォーマンスと企業業績の相関関係

過去に組織健全度指数と業績の相関関係を掲載したが、そこでは組織健全度指数を測る項目として37項目あり、健全度指数が高い企業は低い企業よりも3倍以上高い業績を上げていることを紹介した。

特に企業の文化やビジネスモデルによって特に重要な項目は異なってくるのだが、どの企業形態でも重要なのがキャリア、インセンティブ、スキル、社員間のコミュニケーションなど個々人の職務環境が共通して重要であることがわかった

組織変革～組織健全度指数と業績の相関関係

いくら良い戦略があっても最終的にそれが実行されなければ戦略も絵に描いた餅である。戦略そのものは戦略コンサルティングファームにお手伝いいただければそれなりの精度の戦略ができあがるかもしれない。ただし、やはり課題は実行である。

私は過去外資系企業の企画部門で働いたことがあるが、日本とグローバルでは変革するときのスピード感が全然違う。海外ではスピーディに変革している一方で、日本だけスロースタートで一向

組織変革～根本的な対処法

組織変革や戦略などを提供してくれるコンサルティング会社はいくらでもあるが、結局のところ、そういった変革や戦略が成果を上げる確率はかなり低い。なぜなら結局のところ、変革や戦略などを実行するのはそこで働く人たちであり、コンサルティング会社ではないからだ。そしてそこで働く人たちが納得しないことには本質的に変革していくことは不可能である。納得していない場合は、内心は納得していないが、事を荒げるのは大変だか

組織変革～学習する組織

「学習する組織」は、マサチューセッツ工科大学のピーター・センゲが提唱した理論です。1990年、つまり30年前に発刊されてから多くの経営者や現場リーダー、組織変革を担う担当者にバイブルとして読まれ続けてきました。

「学習する組織」によれば、組織として変化をする必要があるとき、多くの人は抵抗します。しかしそれは、変化そのものに抵抗しているわけではなく、何の対話もなしに一方的に変化をさせられることに多

組織変革～U理論の実践法

ビジネスにおいていくらリーダーが言っても従業員は吹けど動かずの状態でアクションが実行されないケースはよく見かけると思います。こういったときにトップダウンで頭ごなしに指示をしたとしてもほぼ効果はなく、指示が強く範囲が広ければ広いほど、むしろ反発を招きかねません。自分では良かれと思って推進しているにもかかわらず、むしろ事態は悪化しているような状況を経験されたことはないでしょうか。

このようなときに参

年収を5年で二倍に上げるにはスキルの掛け算が必要だ。

しかしそのスキルで必須なのは英語力と企画力だ。

◯◯×企画力×英語力だ。
この◯◯にはIT、マーケティング、ファイナンスなど何でもいいが、企画力と英語力は、年収を二倍にするうえで必須の条件だ。

コロナ禍の各国経済動向

前回コロナ禍の日本経済動向を考察したが、今回は欧米・中国・ASEANの経済動向を考察したい。
(各種データは三菱総合研究所のレポートより抜粋)

<米国経済>
▪️GDP
21年4-6月期のGDPは前期比年率＋6.5%と、コロナ前を上回った。背景としては個人消費や設備投資が回復したことがあげられる。

▪️家計動向
給付金だけでなく雇用回復により経常所得はコロナ前を上回っている。過剰貯蓄も2.6兆

コロナ禍の日本経済総論

2019年の12月に中国の武漢でコロナの感染者が報告されてからおよそ2年近く経つ。コロナ前と現状を確認し、今後の日本経済動向を考察したい。
(以下三菱総合研究所による経済レポートから抜粋)

▪️実質GDP
2019年560兆円から2020年は500兆円と−10%程度落ち込み、2021年6月は540兆円と2019年比-4%程度とマイナス幅が縮小している。

背景としては、2020年は外出抑制が強か

プレミアム商品券

▪️プレミアム商品券とは
2019年10月の消費税10%引き上げに伴い、家計の負担軽減と地域の商品下支えを目的とした政府の事業のことである。

たとえば25,000円の商品券を20,000円で購入することで5000円分お得になる仕組みである。

この商品券は予め公募によって加盟された店舗で利用することができる。各自治体を通じて行われ、それに伴う事務経費については全額国が出すもの。

▪️メリット

脱炭素化技術

▪️着目の背景
日経新聞に、MOFと呼ばれる素材についての記事が掲載された。これは金属有機構造体のことで、狙った物質を閉じ込められる素材である。1グラムでサッカーコート一面分の表面積があることから、二酸化炭素の回収や貯留に利用できる可能性があると世界中で研究が進んでいる。

▪️そもそも脱炭素化の背景とは
温暖化による気候変動により、多くの被害が起きている。たとえば2020年で起きた被害は、ここ1

クラフトビール

▪️市場規模
日経新聞によると、ビールは2010年から2020年の10年間で4割減。背景としてハイボールや第三のビールなどビール以外が拡大したため。一方でクラフトビールはまだまだ規模自体は、小さいが10%程度で拡大している。

ビール販売量の1%程度と小さいが2026年には3%まで拡大するとの見方もある。アメリカではビール全体の14%がクラフトビールであるため、日本はまだまだ伸び余地はある

▪️

林業の成長産業化へ

ESGの盛り上がりから、今後木材の需要は更に高まると思われる。林業業界への発展のため政府・産業界での動きが活発化している。

まず政府の動きとしては、SDGsアクションプランに林業の成長産業化促進のための技術開発などの後押する旨が記載されている。

また、金融界の動きにおいて、ファンドなどが森林や水資源などの実物資産への投資額が2020年に600億ドルを超え、10年末比で5.5倍と急増している。実

中国・台湾TPP申請

中国と台湾がTPP加盟申請をした。
中国は「一つの中国」を原則に、台湾が加盟することに断固反対をしている。中国をとるか、台湾をとるか議長国である日本は難しい舵取りを迫られている。

選択肢としては以下のいずれかであろう。
①中国のみ加盟を認める
②台湾のみ加盟を認める
③中国・台湾両国の加盟を認める
④中国・台湾両国の加盟を認めない

結論から言うと、②の台湾のみ加盟が認められると個人的には考える