マガジンのカバー画像

Human Resource Logistics(HRL)

63
『 海外事業要員確保は兵站(Logistics)である 』 これは最近私が見つけたメタファーです。 noteでは前向きにLogisticsを進める、特に中堅中小企業の事例をご紹…
運営しているクリエイター

#毎日note

「行けばなんとかなる」のない世界

「行けばなんとかなる」のない世界

今日は、当社のお客様向けのオンラインセミナー『グローバルビジネスとヘルスリテラシー ~海外赴任者に対する安全配慮義務の観点から』を開催しました。

講師としてお招きしたのはベトナムで医師として活躍する中島敏彦先生。海外での豊富な臨床経験をもとに、海外駐在員が心身の健康を維持するために留意すべきこと、そして何よりも駐在員を送り出す日本本社が認識しておくべきリスクについて具体的、実践的に解説し

もっとみる
車の価格5分の1に

車の価格5分の1に

 今朝(11/11)の日本経済新聞から、『日本電産・永守会長「車の価格5分の1に」~世界経営者会議』

 日本電産の永守重信会長兼CEOが「世界経営者会議」で講演。世界的な環境規制強化を背景に電気自動車(EV)が普及、「2030年に自動車の価格は現在の5分の1程度になるだろう」としています。

  またご自身が運営法人の理事長を務める京都先端科学大学について、「25年までには全学部で授業を英語に変

もっとみる
ビジョンを語って反応を見る・・・それは面接ではありません

ビジョンを語って反応を見る・・・それは面接ではありません

 ダイヤモンド・オンラインから『実績が超優秀でも組織を壊す「要注意人材」を、面接でどう見抜くか』。「これは良い人材だ」と思って採用したはずの人が組織に馴染めずさまざまな問題を引き起こし、業績に貢献するどころか成長の足かせになってしまう。そんな失敗をしないために経営者が気を付けることとは。

 筆者は、採用時に候補者の過去の実績に惑わされ、”カルチャーフィット”を見抜く目に欠けているケースが少なくな

もっとみる
技術的にプロフェッショナルで文化的にセンシティブな人材

技術的にプロフェッショナルで文化的にセンシティブな人材

修士論文執筆もいよいよ佳境に入り、今日も朝から参考文献、「アジア日系企業における異文化コミュニケーション」(片岡・三輪 編著,1997年)。中国、韓国、マレーシア、フィリピンの日系現地子会社における丹念な調査に基く、読み応えのある一冊です。

第6章「異文化ビジネス・コラボレーションの実態分析」で本章の筆者である河合・Jaffeは、日本企業が現地子会社に対して技術移転を行なう際の困

もっとみる
新規求人数は回復も・・・

新規求人数は回復も・・・

 新型コロナウイルス(COVID-19)感染拡大に伴い、現在様々な国で入国制限やビザ発給の制限が実施されています。
 その影響から、各国企業の人材採用も計画の変更を余儀なくされています。

 私が勤めるジェイエイシーリクルートメントの海外各拠点が、現地の最新情報を配信しました。

4ー6月には大幅に減少した新規求人数も7ー9月は中国、ASEANで新規求人数に回復が見られました。では各社は、これ

もっとみる
企業競争力を高めるこれからの人事部の在り方

企業競争力を高めるこれからの人事部の在り方

 労政時報4000号記念として刊行される『戦略人事イノベーション -企業競争力を高めるこれからの人事部の在り方』に寄稿させていただきました。

 拙稿のテーマは「日本企業のグローバル化と外国人材採用」。錚々たる先生方の原稿が並ぶ中で、いささか居心地が悪いですが・・・もし宜しければお手にとってご覧ください。
※先行予約はコチラから
https://lnkd.in/g9Vni9h

ジョブ型を盲信しない

ジョブ型を盲信しない

今朝(10/9)の日本経済新聞から、『ジョブ型雇用への道筋は』。テレワークの急速な普及に伴い一気に加速したジョブ(職務)型シフトへの議論。4人の識者がそれぞれの立場から明快に自論を主張しています。

何の準備もないままにテレワークの世界に放り込まれたことで一気にマネジメントが破綻したせいか、ジョブ型を救いの神のように全肯定する論調が多いですが、実際には様々な課題があります。

今回の4

もっとみる
日本企業の旧くて新しい課題

日本企業の旧くて新しい課題

 青山学院大学名誉教授で国際経営学をご専門とする林吉郎先生の著書『異文化インターフェイス経営』、1994年に出版されたものです。

 グローバル経営において課題となる異文化間のコミュニケーションギャップが、現地駐在員の異文化コミュニケーションの問題に変わってしまっていることを問題視し、そのギャップを、本社の問題と捉えて異文化インターフェイスをデザインすることで解決を図るべきであることを主張してい

もっとみる

中国ビジネスは終わった、のウソ

東洋経済オンラインの最新記事から『日系企業の中国事業、半数が「現状維持」を希望』。

 中国に進出している日系企業の半数は、米中貿易摩擦や世界的な保護貿易主義の高まりの中でも中国市場でのビジネスを縮小せず、現状維持を望んでいるという記事です。

 記事が扱うのは、JETROが2019年8月から9月にかけて行なった8,678社の日系企業に対するアンケート結果で、それによると、今後1~2年の中国での

もっとみる
人事部に問われる安全配慮義務

人事部に問われる安全配慮義務

コロナ禍の中でも多くの日本人駐在員が海外に派遣されていますが、様々なストレスからか、精神疾患が増加しているようです。

シンガポールや中国、ベトナムなどで働く日本人ビジネスマンの診療に長年たずさわっておられる医師の中島敏彦氏による著書『グローバル人材に必要なヘルスリテラシー』は、海外の医療や安全に関する情報の入手方法や活用方法、そして渡航先で気をつけるべき病気や健康問題と、その対応方法などに

もっとみる
隔月連載14稿目

隔月連載14稿目

 日経産業新聞で連載させていただいている「HRマネジメントを考える」。

 今回は、『VUCAの時代、能動的に計画採用を』

※有料会員限定です

 不透明で不確かな時代、2〜3年先まで見通すことなんか不可能、と、中期経営計画の有効性さえ疑われている昨今。しかし、高齢化と人口減少による国内市場の縮小は「既に起こった未来」として確実です。

 それに伴い、成長戦略の軸足を一層海外に移していくことは日

もっとみる
経営現地化は進むのか

経営現地化は進むのか

 今朝(9/16)の日本経済新聞から、『シンガポール、早慶卒もビザ厳格化 邦人駐在員3割減も』。

 海外からホワイトカラー労働者を積極的に受け入れ、産業やビジネスのノウハウを吸収しながら経済発展を遂げてきた新興国も、やがて経済・社会の成熟とともに成長は鈍感し、自国民の雇用を守るため外国人に発給する就労ビザの基準は徐々に厳しくなっていきます。

 記事で取り上げられているシンガポールでも、近年はE

もっとみる
明日死ぬなら何をのこしたいか

明日死ぬなら何をのこしたいか

 今朝(9/11)の日本経済新聞から、『ジョブ型雇用へ移行進む』。資生堂の社外取締役も務める一橋大名誉教授の石倉洋子先生へのインタビュー記事です。

 多くの人にとって想定外だった新型コロナウイルスが人々に再認識させた「無常観」。
 石倉先生は「自分が働いている会社がいつまで続くかも分からない。個人が勝負できる武器を持つべきだ。」と説いています。
 それは、次の時代を生き抜く知識やスキルを学ぶこと

もっとみる
エンゲージメントの目指す先

エンゲージメントの目指す先

 本日(9/3)の日本経済新聞(夕刊)から、『社会人の学び直し加速 スキル磨き「生き残る」』

 コロナによる景気の悪化やテレワークの進行によって、将来の雇用に不安を感じた社会人が、プログラミングなどの専門学校や社会人大学院に通うようになったと伝えています。

 記事では、法政大の田中研之輔教授(キャリア論)による「国際的にリカレント教育が遅れてきた日本でも終身雇用が崩れる危機を感じてキャリアを切

もっとみる