463日目 組織の風土を変えるには良いニュースが必要

組織風土という掴み所ない言葉が、業績の悪い企業で問題視されます。

不祥事の発生原因が、「〜という組織風土に問題がある」という結論になっていたりします。

その後、組織風土が悪者となります。
組織風土に関する色々な議論が組織内で始まります。

結局、ルールを変えただけではダメという結論になり、人のマインドやモチベーションという変えたくても変えれない部分に着目してしまい、何も変わりませんでしたという状態でその活動が風化していきます。

組織風土を問題視している企業と組織風土が問題だとは捉えていない企業の違いはなんなのか？

組織風土の良くない会社は「良いニュースが少ない」です。

良いニュースが少ないと、小さな悪いニュースが相対的に印象として残ってしまいます。

良いニュースがあれば、小さな悪いニュースはすぐに忘れてしまったり、無視できたりします。

もともと実態として存在するかどうかわからない組織風土というものを変えようとしても、変わるはずがありません。

実態がなければ、変化を検知する事がきません。

仮に組織風土という実態があるとしても、業績の良い会社や将来性のある会社の組織風土が良いかわかりません。

業績の良い会社や将来性のある会社は組織風土をどうにかしようという無駄な動きはしません。

まずは、自社に転がっている
「誰も報じない良いニュース」をスクープしましょう。

また、ニュースは公平中立な立場で扱うことで信頼性が生まれます。

業績が良くないにも関わらず、良いニュースだけだと、
「やらせ疑惑」が生じます。

悪い印象が残って、ニュースの信頼性が失われます。

始めは悪いニュースの比率が高くても、まずは事実として受け止め、自身の業務を改善し、良いニュースを生み出し、悪いニュースより比率が上がるようにしていきましょう。

良いニュースには事実の羅列だけでなく、
「なぜ、良くなったのか？」という理由が必要です。

良いニュースの理由が明確になっていると、その取り組みを真似して、さらに良いニュースが生まれるからです。

これは悪いニュースも同様です。

悪いニュースの理由がわかれば、
「真似してはいけない事」と認識されて、
同類の悪いニュースは抑制できます。

そうすれば、組織の風土が良い悪いという怠けた議論から脱却できるようになり、業務に集中できる環境が構築できます。

業務に集中できれば、組織の業績は勝手に良くなっていきます。