- 運営しているクリエイター
記事一覧
企業やブランド「ロゴ」についての考察
今回は、日々何気なく目にしているブランドや企業の「ロゴ」について考察しています。
視覚的だけでなく、デザインの裏に隠された意味も併せて知ることで、たくさんの思い、ブランドストーリー、歴史が詰め込まれていることがわかります。
Amazon
アマゾンの創業者であるジェフ・ベゾス氏は、デザイナーのターナー・ダックワース氏を起用して、ロゴデザインの制作に取りかかりました。何度も改良を重ね、今では誰もが知
デザインの力で新しい価値を創造し、地域産業の発展に貢献しています
こんにちは。デザインラボ株式会社の代表兼デザイナーの深沢です。現在、渋谷のシェアオフィス「渋谷キャスト」をアトリエとして地域中小企業の衣、食、モビリティー分野のクリエイティブの醸成、そしてイノベーションを生み出す仕組みを支える活動をおこなっています。
長年、地域を支える中小企業は素晴らしい技術や商品力を持っています。しかしながら、近年マーケットの流れが加速し、既存商品やサービスを中長期に渡りヒッ
日本におけるD2Cブランド市場について
D to C（direct to consumer) とは
顧客とオンラインによる密接なコミュニケーションを行い、プロダクトに対するフィードバックを得ることで、商品をアップデートすることができる情報チャネルと直販チャネルを融合させた「顧客共創型」のビジネスモデル。
1つの商品がどのような背景から生まれ、どんな機能を持ち、どんな着回しができるのか消費者の課題解決を通じ、公式サイトでストーリーを語り
マーケティングデザインに活用されるヒューリスティックス
マーケティングデザインとは、マーケティングの観点からユーザーが共感できる（売れる）仕組みを体系化としてデザインすることと言い換えられます。このマーケティングデザインで重要な手がかりとなるヒューリスティックス（経験則）を紹介しています。
パレートの法則
イタリアの経済学者ヴィルフレド・パレートが、集団の報酬や評価の80%が20%に集中するという経験法則です。たとえば、売上の80％が、20％のチャネ
地域ブランドの創出(2021)
【注目される過剰在庫が出にくいビジネス】
DtoCブランドやカスタムオーダーブランドは従来のブランドマーケットと比較して、市場規模がまだ小さくスケールに向きませんが、今後成長すると考えられている事業モデルで、特徴としては過剰在庫が出にくく、それに伴いディスカウントや廃棄も少なくなるため、時代に適したサスティナブルなビジネスといえます。
【D to C ビジネスモデル成功事例】
米国で成功した
ブランドロゴフォルムについての考察
●ロゴの形が重要な理由
ロゴのシェイプの背後にあるストーリーがブランディングに与える影響力を理解することで、より効果的な方法でターゲットにリーチできるようになります。
有名なブランドロゴは、認識可能なブランドアイデンティティに根ざしており、消費者の心と業界内でのブランドエクイティ（ブランドの資産）を強化し、最終的には揺るぎないブランドロイヤルティにつながります。
適切なブランドロゴは次の４
マーケティング・ミックス 4P分析
新しくブランドや事業を立ち上げるということは、ブランドや事業をプランニング（計画・企画）するということになります。ここには最初の「ひらめき」や「直感」を相手に伝えるため「検証」が大切で、この「検証」にはプランニング（計画・企画）といったプロセスが欠かせません。
プランニング（計画・企画）のフレームについては、マーケティング環境分析と市場機会の発見（環境分析）、セグメンテーション（市場細分化）、タ
新しいアイディアの発想方法
地域企業におけるB2BからB2Cへといった新規事業では、新しい発想が重要となります。この新しい発想は既に経営者や従業員の方がすでに「タネ」を持っていることが多く、外部から持ち込んだ他で成功している新しい発想自体は、新鮮ではありますが、その風土や商習慣から根付きにくいこともあると思います。
地域企業では限られた経営資源でイノベーションを続けなければなりませんが、目の前に大きな資源が眠っていることに
2022年A/Wカラー予測（ファッション、ビューティー、インテリア）
【2022年A/Wカラー予測におけるポイント】
現在市場に影響を及ぼしている不確実性は、今後も影響を与えると予想されます。
生活者の「保護」「快適」「健康」「幸福」といったコアバリューに焦点を当てることがカラーを予測する上でも重要になると考えます。
1、修復力のある中間調
セルフケアーが求められ、落ち着きと落ち着きを感じる色は引き続き重要となります。
「ジェイド」に象徴されるカラーは、修
米国で好調な体験型「デパートメントストアー」
米国では「アマゾンエフェクト」と呼ばれる小売業の淘汰が進み、2026年までに7万5000店が整理されるというレポートもあります。2020年、新型コロナの影響もあり、JCペニーやニーマンマーカスなどチャプター１１（日本で言うと民事再生法）が適用され、米国の実店舗小売業は瀕死状態です。
そのような逆風の中で注目を集める新しい「デパートメントストアー」があります。D2C（自社WEBサイトからの直販事業