カーボンニュートラル

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住まいの断熱基準が新しくなります

2021年11月に国が新たな断熱基準を設定することを公表しました。 今回はこのことを受けて 新基準の内容 新基準によって何が起きるか これから建てるべき住まい についてお伝えします。 1 新基準の内容  〜何が変わったの?~ 住まいの断熱性能はUa値で表されますが、今までは省エネ基準レベルが最高等級4でした。 なのでZEH(ゼッチ)レベルの家には等級はありませんでした。 表にすると、、 という状態です。 今回の新基準では、次のようにZEH性能を超える基準が創設

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水素#2 水素の色分類と今後のポテンシャル

最近では、日経等のニュースを見ているとブルー水素やグリーン水素などの言葉がここ1年多く出てくる形になりましたが、どのような水素なのでしょうか。また、現在と今後はどのような色の水素が重要なのでしょうか。そのあたりをちょっとまとめてみたいと思いました。 水素の色分類と今後のポテンシャル1.水素の色分類 最初に水素に色付けをしたのは、ドイツ政府の資料である「The National Hydrogen Strategy」だったのではないかと考えております。 色分類とは記載してま

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「“脱炭素DX”でピンチをチャンスに」 メンバーズ書籍出版特別インタビュー

noteアカウント「Members+」を運営する株式会社メンバーズから、2021年9月30日に書籍『脱炭素DX すべてのDXは脱炭素社会実現のために』を出版しました。おかげさまで、発売以来Amazonの「企業経営一般関連書籍」カテゴリや大型書店の週間総合ランキングで1位を獲得するなど、多くの方に手に取っていただいています。 書籍の詳細はこちら> 本記事では、株式会社メンバーズ EMCカンパニー カンパニー社長である西澤直樹に、なぜ脱炭素化に取り組む必要があるのか・書籍のテー

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メディアは脱炭素やESG投資に都合の悪い内容も報道してほしい

先日のnoteに加筆してアゴラに寄稿しました。2分で読めます。 ざっと検索した限り、ブルームバーグ日本版をはじめInvestment Metricsのレポートを日本語で紹介しているメディアはなさそうです。 先月のアゴラでも、G7貿易相会合の閣僚声明原文には強制労働排除対象品目として「太陽光、衣料品、農業」が書かれているのにメディアが報じていない、と指摘したところです。 脱炭素やESG投資にとって都合が悪い報道はなかなか出てきません。国内メディアがちゃんと役割を果たしてほ

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再生可能エネルギーは「今年も記録的な成長を遂げた」とIEAが発表

国際エネルギー機関(IEA)によると、covid-19の大流行や世界中での原材料費の高騰にもかかわらず、今年も再生可能エネルギーの記録的な年となりました。 風力タービンやソーラーパネルを中心とした再生可能エネルギーの発電容量は、昨年の記録を上回り、今年は約290GWが新たに設置されました。現在の傾向では、再生可能エネルギーによる発電容量は、2026年までに化石燃料と原子力エネルギーの合計を上回ることになります。 先月グラスゴーで開催された第26回国連気候サミット(COP2

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脱炭素情報#1 二国間クレジット制度(JCM)とは

日本から途上国への脱炭素分野における貢献として、二国間クレジット制度(Joint Crediting Mechanism)(以下JCM)がありますが、どのような制度なのかについて調査してみたいと考えました。 二国間クレジット制度(JCM)とは1.JCMの概要 JCMの概要については、炭素市場エクスプレスの発行物にあるJCM紹介リーフレット(2021年10月発行)がわかりやすいと感じました。 P1にはJCM制度の概要が記載されています。JCMはすべての途上国が対象ではなく

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青島市が再生可能エネルギー倍増計画を推進 地の利を活かした洋上風力発電にも注力

青島市が近日『青島市「十四五」エネルギー発展計画』を発表し、2025年までに風力発電、太陽光発電を中心とした再生可能エネルギーの倍増計画推進を表明しました。 「倍増」というのは具体的には設備容量のことを指し、現在253万キロワットの再生可能エネルギー発電の設備容量を270万キロワット増設し、2025年に523万キロワットにしていくことを目標としているそうです。 その中で、太陽光発電に関しては、「太陽光発電+」というプロジェクトを推進し、青島西海岸新区に百万キロワット級太陽

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VisaとMastercardが金融サービスにおける気候変動イノベーションをリード

世界最大の決済ネットワークであるVisaとMastercardの両社は、カーボンニュートラルをはじめとする気候変動に配慮した新商品とその取り組みを発表しました。多くの大手ブランドが気候変動対策に積極的な姿勢を見せていることもあり、ぱっと見ではこのニュースにさほど驚かないかもしれません。しかし、よくよく考えてみると、世界2大金融機関が環境に配慮した姿勢を全面的に打ち出したのには、もっと興味深い理由があるのです。 ‍消費者に一体どんなメリットがあるのか? VisaとMaster

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グリーン・ジャイアント

グリーン・ジャイアント(文春新書)では、新たにエネルギー業界の盟主に踊り出てきた企業たちを「グリーン・ジャイアント(再エネの巨人)」と呼ぶ。 冒頭から出てくるネクステラ・エナジー(NextEra Energy)という企業は、エクソン・モービルの時価総額を2020年10月7日に、一時的ではあるが抜いた。 それ以外にも イタリアでは再エネ企業のエネル(Enel)が、半国営石油企業であるエニ(Eni)を時価総額で抜いた。 スペインでも再エネ企業のイベルドローラ(Iberdrol

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まさに再エネのDXがカーボンニュートラルのカギ(前編)

本稿(前後編を予定)では「再エネのDXがカーボンニュートラル実現のカギであること」を数学と物理の視点で解説してみようと思います。エネルギー業界では、再エネは同期化力や慣性力をもたないことが電力の安定供給を妨げる要因として指摘されています。一方で「同期化力」や「慣性力」という用語そのものが、定義が曖昧なままバズワード化してしまっていると私は感じています。これらが言わんとする再エネのデメリットを正しく理解することは、再エネを主力電源化する未来を考えるために不可欠だと思います。

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