おいしいパン屋が永遠に続きますように

パン屋と縮むGDP

家の近くに40年ぐらい続いているパン屋がある。僕が生まれる前からあって、死ぬときまであってほしい。イートインでおいしいパンを食べてから仕事に行くこともある。小さな丸机と、古びたトースターでパンを温めて食べると、これほど幸せなことがあるだろうか、という気持ちになる。

パン屋の歴史は古く、人類というよりその文明社会と共にあった。中世にはパン種を持って行くと焼いてくれるパン焼き屋

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やったお~(*^O^*)
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消費税あげようぜ?

2019年に安倍政権は予定通り10月に消費税を10%に上げました。
そのお金で社会保障費を確保しようとしたわけです。
もちろん10%になって商品の値段が上がり困っている人もいると思おますが、現状として10%に上げた今でもお金は足りていません。
では、一体いくらまで上げれば日本の社会保障費を確保できるのかを説明していきます。

現時点で17~21%まで上げなければ足りない!?

日本の社会保障費をし

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次回の投稿もみてくださいね!!
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消費増税と2019年10-12月GDP速報

四半期別GDP速報
2019年10-12月期・1次速報(2020年2月17日)

消費増税後、初めてのGDP統計の発表がありました。

「結果の概要」から要点がまとまったPDFが出ているので、それを確認するのも有用でしょう。

今回は、2013年以降のアベノミクス開始からどういう推移なのか見たかったので、データ落としてきてグラフにしました。

14年の消費増税時、名目はプラスで実質はマイナス成長で

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あぁ〜承認欲求満たされるわ〜
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消費税やっちまったな

今朝、2019年10-12月期GDP速報値が発表されたが、やっぱり酷い内容だった。台風や暖冬の影響がないとはいわないがまあ消費税増税したらこうなるよね。

項目別にみると、個人消費が実質2.9%減と5四半期ぶりのマイナスとなった。10月からの消費増税を背景に購買意欲が鈍り、個人消費を押し下げた。
設備投資は3.7%減と3四半期ぶりのマイナスだった。民間在庫の寄与度は0.1%のプラスだった。
住宅投

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日本経済新聞の記事の「人生100年」

日本経済新聞の記事の「人生100年」見据えるに関して触れて行く。

記事の中で気になったポイントは
「例えば、30歳で年収600万円の会社員が月2.3万円の掛け金でイデコを始めたとしよう。30年間の積立期間の節税額は165万円だ。年利3%で運用したとすると、30年後に1304万円になる。本来なら運用益にかかる102万円が節税できる。税制改正で掛け金の拠出期間が5年延びれば、138万円を追加で出せる

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入れ替えたら日本経済が冷え込んで悪い方向な日本語



「あおいろしんこく」



「しおいろあんこく」



(⌐■-■)消費増税でお先真っ暗☠️

星晴れてのんびりと尿する 種田山頭火
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ちょっとの工夫 消費税10%時代(amazonアプリのスキャン機能)

だいたいが、給料から税金・社会保険料で30%くらい持っていかれ、残ったお金で消費をしたら、消費税が10%掛かるのだから、消費を工夫するしか、これからの時代、生きていけないのです!

消費生活アドバイザーの筆者が、日頃やっているちょっとした工夫をお送りします!

なんでみんなこれをやらないのかしら?と思っているのが、amazonのアプリの「スキャン検索」機能。

店頭に行って「あ、これ欲しい!」とい

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国家財政を考えてみよう その11 「子どもたちの未来に負債を先送りしないために消費税増税が必要」の嘘

昨年10月にとうとう消費税が10%にまで増税されました。おかしなことです。アベノミクス第1の矢で金融緩和したのなら、第2の矢では大型財政出動か大型減税をするはずなのに、この一連の稿で確認したように歳出は増えるどころが絞っている上に、減税どころか二度にわたる消費増税です。これではアベノミクスではなく、アベコベノミクスです。

消費増税を訴える政治家がしばしば「子どもたちの未来に負債を先送りしないため

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画像でみる人民新聞】2月5日,1706号 4面

塾講師M 「連載『知的底辺』第1回~塾現場から見る日本 誰が子どもたちの読解力を奪っているのか?」
 ロスジェネ世代の男性が数々の転職、自律神経失調症の果てにたどり着いたのは進学塾。そして、理工系の大学を出たはずなのに担当教科は「国語」。そこにいたのは読解力がなく、努力すら放棄する子どもたちと、塾にお金を払い続ける親たち。そんな「知的底辺」といえる職場、進学塾から、学力低下の現状などを伝える。

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どちらを信じるか

新型コロナウィルスの猛威が世界中に広がる中、春節の時期に日本を訪れ、観光や爆買いをしていく中国の方々が激減。したがって、近年、それを頼りにしていた旅行会社、観光業、地方のお土産屋さんなどの売り上げも減り、かなりの打撃を受けている。

多くの観光客を迎えている際は、中国人のマナーが云々、などと一般のスマホ映像を何度もリピートしていたマスコミ。確かに全部を容認するわけではないが、観光立国を目指すために

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