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トレンド探し

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金融に限らず、世の中のトレンドで気になったことを、まとめるようにしています
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2020年5月の記事一覧

新たなプロボノの形を目指して

新たなプロボノの形を目指して

少子化時代において、各スポーツとも優秀な若手人材をどれだけ上手く、早い段階から取り込めるか。これは同スポーツ界の大きな発展への重要な要素であり、野球、サッカー、ラグビー、テニスなど日本でもメジャーなスポーツであればあるほど、死活問題となっている。同時に国際大会で活躍できる審判(できれば年齢層がちゃんと分かれており、世代交代が図りやすい構成)も、同業界の発展に大きく寄与する要素となっている。

テニ

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銀行再編の道のり

コロナショック以前から、金融庁による旗振りのようなガイダンスもあり、経営体力が盤石でない地方銀行間の再編が、流れとして進んでいた。(下記金融庁のレポートリンクをご確認ください。)

共有している問題は、各所にみられる人口減や低成長による資金需要低下、また日銀のマイナス金利を含む、圧倒的な金利低下により、貸出金利回りが恒常的に低下し続けている。もちろん各地域において優良行はあるものの、すべての地方金

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中銀政策を通じた銀行・生保リスク

中銀政策を通じた銀行・生保リスク

この度のコロナショックなどの経済・金融危機を通じて、中央銀行が様々な対応を取ってきた。短期金利操作による金融システムの安定にとどまらず、長期金利や国債など資産購入、またリスク資産購入といった、更なる進化を遂げている、という話を下記Noteでさせて頂きました。

では金利の運用、もしくは利息を商売にしている銀行や生保への影響はどうなのか?日本の銀行に関しては、下記記事にあるように、メガ三行のなかで、

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交通インフラのデフォルトって誰が被るの?

コロナショックによって突き付けられた大きな課題の一つ、それは人々の移動を抑制(できれば止める)こと。人々(もしくは貨物)の移動でビジネスをしていたTransportationといわれる運輸セクター、具体的に鉄道会社や航空会社は、業績として大変になる、というのは想像に難くない。海外を見ると、その国を代表する航空会社(Latam、タイ航空、ルフトハンザ航空など)が民事再生なり、公的支援をもらうなり、と

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中国企業の海外資金調達の今後

中国企業の海外資金調達の今後

前回は、近年のHuawei(華為)への米国規制強化の流れを受けて、中国政府や中国企業による、半導体関連のサプライチェーンの国内への内製化について、書いてみました。また数日中(2020年5月30日までに)、トランプ大統領から新たな対中制裁が発信される、とのニュースも出ております。

その対中制裁の一つにもなりえる話題は、中国企業による米国市場(NYSEやNASDAQ)での上場制限案であります。下記記

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Huawei後の中国の対応(半導体)

Huawei後の中国の対応(半導体)

米中関係は2018年ごろからあまり良くなかったものの、貿易交渉第一段階が2020年1月に合意となり、改善に向かっていると見られていた。しかしコロナショックにより、中国のみならず、米国を含めた世界的な経済が打撃を受け、トランプ大統領の米国は、コロナ対応がちゃんとしていなかったとして、中国への対応措置の一部を2020年5月15日に発動。その1つがHuawei(華為)の規制強化である。

まず半導体業界

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Lending Clubからみる中銀対応の可能性

Lending Clubからみる中銀対応の可能性

Lending Clubは2007年に米国で誕生した、所謂Fintechと呼ばれる、P2P (Peer to Peer、個人間)貸付の先駆けの会社で、今はニューヨーク証券取引所にて『LC』というコードで上場されている。同社は個人に対して、上限40000ドルまでの無担保ローンを提供するプラットフォームを提供し、資金の提供者は同社以外にも様々な投資家(機関投資家、銀行など)などがいる。

直近のニュー

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ちょっと不都合な真実??

ちょっと不都合な真実??

ここ2か月程度自粛生活というか、世界的に一定程度ロックダウンのような環境になったところで、私個人として面白いな、と思ったことがいくつかあったので、まとめてみました。

①ロックダウン状態を通じて、車や飛行機などの移動が減少。COPとか色んな取り組み(先進国と新興国の争いも含めて)を通じて、頑張ってやろうとしていた二酸化炭素排出が、この度のコロナショックによって劇的に減少になり、温暖化抑制に貢献して

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投資の意義・異議

投資の意義・異議

投資にどのようなイメージ、または意義を見出されているでしょうか。大きい話だと、ファイナンシャルプランナーに聞けば、ライフプランとキャッシュフローの話が出てくるでしょうし、細かい話だと、デイトレーダーに聞けばチャートや板情報、日頃のニュースなどの話が多いでしょう。

最近の株式市場は各国の中央銀行や政府の財政出動、また経済再開を背景に戻ってはきているものの、この度のコロナショック(2020年2-3月

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PCR② 陰性について

PCR② 陰性について

PCR①にて、PCR検査の検査数増加が、社会全体、もしくは医療資源の最適配分、もしくは日本の医療体制として、必ずしも良いわけではない、というような趣旨が多い記事や論文を簡単に紹介しました。

そして今後国境が徐々に再度オープンになっていく中で、PCR検査の使い方・考え方が異なる国々と、どのような検査やスタンダードを用いて人の往来をチェックするか、という点が広く協議されていくでしょう。(流れとしては

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PCR① 検査について

PCR① 検査について

このコロナショックを通じて、コロナウイルスに感染可否かの検査としてかなり有名になったPCR検査。2020年3-4月のニュースをみると、PCR検査数が足りない、安倍総理や政権(厚労省を含む官僚)がちゃんと取り組んでない等々、色んな論評がありました(最近はこの論評少ない気がするけど・・・)。もちろん検査や医療体制が異なることから、各国での検査を活用した判断の仕方も異なり(あまり偽陽性・偽陰性、というこ

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飲酒離れの今後

飲酒離れの今後

コロナショックにより飲食店経営が大変、とは連日良く見る話題である一方で、所謂密になりやすい居酒屋などの飲食店経営で収益貢献している大きい部分は、言わずもがなアルコール消費ですよね。忘年会嫌いともいわれる若者もセッティングされ良ければ、飲み会は嫌いではないでしょうし、そこで消費されているアルコールは経済を活性化させてもいました。(だれかオンライン飲み会の回数とアルコールの消費度合いの違い、とか書いて

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DTAって、なんか難しい。。

DTAって、なんか難しい。。

DTAはDeferred Tax Assetと言われ、和訳だと繰延税金資産、ですね。正直あまり分かっておらず、ネットで簡単に探しても、おー、っていう説明に巡り合えてないなー、といった私の勝手な印象です。

私が以前証券アナリストの端くれだった時、商社各社が資源価格が高騰している際に買収した資源権益が、資源価格下落により減損処理(簿価を切り下げる会計処理)でDTAも切り崩しされたりして一過性の減益要

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中国企業:日本に似始めたバブルの足音

中国企業:日本に似始めたバブルの足音

もしかして皆様は既に気づいてらっしゃることもあるかと思いますが、コロナショック以前から徐々に中国企業の資金繰りが段々細くなっている、みたいは印象が私にあります。

2020年2月末から、アグレッシブに海外投資(ドイツ銀行やヒルトン・ワールドワイドなどへの投資)をしていた海航集団の政府管理の話が出てきました。もちろん海航集団の整理以前から、安邦生命や万達集団のような、海外投資などに過去数年アグレッシ

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