202X年 日本でネットカジノが滅亡！ 暗号に隠された救済とは？
新手法の記事作成に難儀しておるときに、世の中は様々に揺れ動いております。
ゆく川の流れは絶えずして、しかも元の水にあらず。
阿武町で給付金4630万円が一人に誤入金され、「ネットカジノに使った」として返還せずにいたため、詐欺罪などに問われた問題。
すったもんだの挙句にほぼ全額を回収できて一件落着、町民の姿につい笑顔になる吉宗であった…
とはならず、オンラインカジノ、ネットカジノを嗜んでおられた方、ブログやYouTubeで情報発信をされていた方には、今後が危ぶまれるかも、という動きが見えてきました。
なぜ日本でのオンラインカジノが終了するのか？
2022年6月1日の衆議院予算委員会の集中審議で岸田総理は、オンラインカジノについて
「違法なものであり、関係省庁と連携し厳正な取り締まりを行う」
との考えを示したんですな。
「はい、オンラインカジノ終了、みなさんさようなら」
と早々に白旗を掲げる方もいれば、
「まだだ、まだ終わらんよ」
「もうちょっとだけ続くんじゃよ」
「諦めたらそこで試合終了ですよ」
と、粘り腰を見せる方も。
終わるのかい、終わらないのかい、どっちなんだい？
とヤキモキしてしまうところですが、私めの見解をば。
おわーーーーーらない！
ヤー！
パワー
「オンラインカジノは違法」発言の真意は？
まずね、これって衆議院の予算委員会での発言なんですよ。
で、予算委員会ってのはその名の通り「予算」について検討・審議する場。
テレビ中継も多くされるところから、与野党いずれにとっても国民にアピールする機会でもあります。
とくに野党は、与党の不手際や能力不足を際立たせようと、「予算」に関する質問にかこつけて、与党議員のスキャンダルやカップラーメンの値段とか漢字の読み方とか、そういうゴシップやクイズで責め立てたりするわけです。
さて、今回の質問も、一見するとオンラインカジノへの規制を強化せよ、と迫っているように見えますが、続く質問で、
「オンラインカジノという脅威にすら対応できていない政府に箱物カジノを任せることができるのか」
とたたみかけてる。
これ、これなんすよ野党の狙いは。
オンラインカジノを規制しろ、っていうのは、いま世間を騒がしている話題を持ち出して、テレビの向こう側の国民の耳目を惹き、その実はIR法案を攻撃、さらには「こんなことしてる政府は無能」って印象を与えようと。
でもさぁ、総理も
「オンラインカジノ、これはおっしゃるように違法なものであり、これは関係省庁が連携をし厳正な取り締まり、行わなければならないと思います」
ってゆったじゃん？ だったらやっぱり規制されるんじゃね？ ヤバくね？
と心配にはなりますが、ここで歴史を振り返ってみましょう。
オンラインカジノ規制が本格的に始まるのか？
かつて、「検討使」と呼ばれていた人がいました。
そう、何かにつけて
「検討する」
「検討しなくてはならない」
「検討したい」
を連発していた総理へのあてこすりであります。
さすがに揶揄されようになって口にすることは減りましたが、実行力については未知数のままであります。
そして、予算委員会での野党の揚げ足取りもはかった質問への返答ですから、この言葉をもって本気で規制に動き出すかといえば、さてどうでしょうかって話です。
いやいや、政治家が口にした言葉、ゆめゆめ軽んじるではないぞ、との懸念もありましょうが、
「政治家がいうことはあてにならん」
って、洛外の皆さんはさんざんゆうてはりましたやん？
こうゆうときは信じはるんやねぇ、まっさらな心根でうらやましいわぁ
とエセ京都弁で感嘆しちゃいます。
ネットカジノについての認識にズレがあり？
もうひとつ、オンラインカジノ、ネットカジノについて正しく認識したうえでの両者の発言であったかというのも、想定せねばなりませぬ。
下手すると、日本国内のどこかビルの一室などで海外のオンラインカジノのプレイをさせて金銭をやり取りする、いわゆる「インカジ」と混同しているかもしれない。
まさかそんなと思われるでしょうが、国民の窮乏を尻目に経済制裁のような財政策を打ち出したり、武器を捨てて外交努力でラブアンドピースと無垢な主張をする姿を見れば、推して知るべしであります。
政治家だけでなく、オンラインカジノについては今回の誤入金の事件でちょっと聞き及んだだけでさして興味がなく、インカジと一緒くたにしてる一般人も少なくないでしょう。
海外ネットカジノ業者が日本に背を向ける日
なんだそうかー、ちょっと泣きそうになっちゃった。
と安心するのはまだ早い、政府が本格的に規制するのは当分は先、あるいは今後も曖昧なままだとしても、
海外ネットカジノの業者が自主的に撤退
という可能性があります。
今回の事件においても、資金の流れというのがネックになっておりました。
業者そのものへの働きかけは、海外では合法な事業者に対して直接に行えません。
しかしながら銀行や決済代行業者への締め付けは十分に可能でしょう。
銀行やクレジットカード業者などは、官吏・官憲が動くより先に自主的にネットカジノの入出金を取り止めにするかもしれません。
規制を実行するかはともかく、「ネットカジノは違法」という政府の見解から世論が醸成され、日本のプレイヤーの参入が減ってくれば、海外の業者が撤退に傾くのも、まったくの杞憂とも言い切れますまい。
それでも決済の救済の手はありまして、記事タイトルで勘づいたやもしれませんが、暗号資産を介せば決済ができずに参入が減る、ということは少なくとも避けられましょう。
あとは海外ネットカジノ業者が日本を見限るのか、という話にはなりますが、ここまでで予定よりも時間と筆力を使ってしまいまして、いったん切り上げます。
「ええお話うかがわせてもろて、なにやらかしこくなった気ぃしますわ」
と感じ入っていただけましたら、スキやフォローや拡散いただけるとよろしおすえ。
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