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考え事(総論系?)

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記事一覧

党派性の奴隷

党派性の奴隷

ある人物や集団・組織のスタンス、考え方が自分と完全に一致することがそうそうあるだろうか(いや、まずない)。

自分がある人物や集団・組織を全肯定したり、無理筋な擁護をしたり、反対する者にとにかく難癖を付けたりしていたら、自分が「党派性の奴隷」になっているのではないかと疑った方がよいと思う(逆も然り)。

同じ内容の言動に対し、党派にかかわらず同じ態度を取ることができているか。内容についての判断で、

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言論との向き合い方

言論との向き合い方

自分には、記事(特に「考え事」マガジン)を書くにあたって意識していること……自分なりの言論との向き合い方や矜持のようなものがある。

◆データ普通は逆だろというツッコミが入りそうだが、自分は記事を書く際になるべくデータを使わないようにしている。

というのも、そのデータが正しいかの検証が困難だからだ。読む側はもちろん、他人が出したデータを引用する場合などは何なら書く側ですら検証が困難である。
(各

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子孫・遺伝子を残すことについて

子孫・遺伝子を残すことについて

子孫を残すこと。遺伝子を残すこと。子に未来を託すこと。次世代に生命を繋ぐこと。
これらを人生における至上命題、究極の目的とする価値観も見受けられる。

上記について、自分の考えを整理してみた。
子をもうけないことによる社会保障へのフリーライドや人工再生産により担保される社会の持続性が云々といった観点はひとまず置いておく。
この記事では、それらを抜きにした筆者個人の、個体としての純粋な価値観を記載す

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義務感からの解放(結局は「やりたいかやりたくないか」)

義務感からの解放(結局は「やりたいかやりたくないか」)

自分は義務感で行動するということがない(たぶん)。
ベースとなっているのは、「最終的に行動を決定するのは『やりたいかやりたくないか』である」という考え方だ。

※義務にはいわゆる作為義務と不作為義務がある。前者は「〇〇しなければならない」、後者は「〇〇してはいけない」といったものが該当する。
「義務」「義務感」は一般的に作為義務のことを言うかと思うが、この記事では作為義務と不作為義務両方についての

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社会問題と我が身可愛さ

社会問題と我が身可愛さ

飢餓・貧困、エネルギー、気候変動……その他諸々、世界には様々な社会問題が存在する。

これら社会問題の解決について、自分のスタンスは「気が向いたら協力するけど気が向かなかったら協力しない。社会問題の解決よりも自分が楽しく幸せに暮らすことの方が大事」だ。

なんて酷い奴だと思う人もいるかもしれないが、自分はこのスタンスを当たり前と考えている。そして、これが「酷い」のだとしたら「酷くない」人間など存在

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「自己犠牲、利他主義、善人・悪人」と「欲望」

「自己犠牲、利他主義、善人・悪人」と「欲望」

自己犠牲、利他主義、善人・悪人。
これらについて考えたとき、共通するキーワードは「欲望」だった。

◆自己犠牲個人的な感覚として、「自己犠牲的な『行為』は存在するが、自己犠牲の『精神』は存在しない」というのがある。

例えば、「地震の際、子どもに覆いかぶさる」という行為。
これが反射的(=無意識)に行われる場合、確かに自己犠牲的な行為と言える。
しかし、無意識である以上、そこに自己犠牲の「精神」は

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加害性の自覚と配慮

加害性の自覚と配慮

◆定義本記事では、「加害性」という言葉を「他者を傷つけたり他者の利益を失わせたりする性質」という意味で使用する。

◆あらゆる行為は加害性を持ち得る自分は、「あらゆる行為は加害性を持ち得る」と考えている。
理由としては、「人が何に傷つくか分からないから」(傷つき関連)と「リソースが有限だから」(利益喪失関連)というのが大きい。

行為が持つ加害性について、以下に例示してみる。

結婚式には加害性が

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いじめられる側にも原因はある

いじめられる側にも原因はある

「いじめられる側にも原因がある」という主張は蛇蝎のごとく忌み嫌われており、ネット上で叩かれているのをよく見かける。
しかし、それでも自分は「いじめられる側にも原因はある」と主張したい。

いじめられる側にも原因はあるが、いじめられる側に非はない

いじめられる側に原因があることは、いじめていい理由にはならない

いじめが発生する原因でなくとも、発生するいじめの対象に選ばれる原因にはなる

原因の全

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弱者の味方ではなく

弱者の味方ではなく

普段ネットなどを眺めていると、一部の人たちは「強者(とされている者)には何をしてもいい」的なことを考えているように見える。

そして、「とりあえず弱者(とされている者)の味方でいよう」と考えているように見える(とにかく弱者の側に付くと公言している人を実際に見たことがある)。

例としては「マイノリティ→マジョリティのものは差別ではないから問題ない」という主張、政府・与党及びその政治家に対する罵詈雑

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