騒音トラブル・近隣トラブルと創価学会
創価学会は、嫌がらせを目的として、故意に、騒音トラブルと近隣トラブルを引き起こすことで知られている。
その事自体は知られているものの、そのような事が行われる事によって生ずる結末等に関しては、殆ど語られていないように感じる。
本記事ではその部分に焦点を当ててみたい。
第一章 騒音トラブルと近隣トラブルを故意に引き起こす創価学会
創価学会が騒音トラブルと近隣トラブルを故意に引き起こす目的。
それは仏敵に対する仏罰である。
第一節 仏敵と仏罰
ここにいう仏敵というのは、創価学会が指定した人物の事であり、宗教用語としての仏敵でない点に注意が必要である。
指定されるのは、創価学会を批判した者（創価学会を根拠に基づいて批判した学者やジャーナリスト、評論家、敵対関係にある教団の僧侶ら、学会側はこれらを［迫害］と称する）、創価学会とトラブルになった者のうち、創価学会が要注意人物・危険人物と呼ぶマークした特定個人（社会的に見た要注意人物や危険人物でない点に注意が必要）、学会員と個人的にトラブルを起こし、逆恨みされて、仏敵にされてしまった個人、こちらは仏敵ではないが、退転者（創価学会脱会者の事）、入信勧誘を拒んだ者で、何らかの理由から創価学会に付け狙われてしまった個人等が大多数である。
仏罰というのも、宗教用語としての仏罰とは性質を異にする。
仏罰というのは、仏法を犯した者（悪しき行いをしたる者）に対し、仏が罰を下す、という意味であるが、そのようなものが本当にあるかどうかは、誰にも証明できない。
そのような行いをした者であっても、罰に当たると思われるような出来事に一切見舞われない事もある。
しかし、創価学会と学会員達が仏敵と言っている人物は、その殆どが、仏教的に見た仏敵ではないのだから、宗教的な意味における仏罰が下る事などありえない。
そこで嫌がらせを働いて、精神的苦痛を与えたり、人為的に職を奪ったり、人間関係を破壊したりする事によって、その人が不幸だと感じる状況を作り出し、それを仏罰と呼んでいるのである。
第二節 予言成就
創価学会の行っている事は、予言の成就の一種である。
予言の成就というのは、カルトの特徴の一つである。
例えば、教団がハルマゲドンを唱えているのであれば、大規模テロを実行する事によって、ハルマゲドンを現実に起こそうとする。
予言の内容を事実にする為に、実際に行動を起こして、人為的に予言内容を実行する。
小さなものでは、信者ゃ入信希望者にかなえたい希望があると、裏で手を回してその希望を叶え、信仰によって奇跡が起きたかのように演出し、信者の信仰心を深めたり、入信させたりする。
こうした行為を指す。
人為的な行為を仏罰と称する創価学会は、紛れもないカルトである。
第三節 騒音トラブルと近隣トラブルを故意に起こす手口
創価学会の嫌がらせの手口は、刑法に触れないもの（特別法を含む）、法規制や条例規制等に抵触しないものを、学会員達が徒党を組み、一斉に浴びせたり、組織的に連携して執拗に浴びせ続けるというものであり、その多くは、現行法での取り締まりが困難である。
ストーカー行為とガスライティング行為（精神障害者でっち上げ工作）も近隣トラブルの元凶であるので、念の為に挙げておく。
創価学会が行う組織的なストーカー行為は既に手口ともネットで拡散しており、かなり有名になったが、ＬＩＮＥを使用し、主に被害者の現在地付近で暮らす学会員達を動員し、学会員宅から行動を監視させたり、付き纏わせたり、尾行等の嫌がらせを働くと言ったものである。
これをリレー形式で行っているのだが、学会員が自宅の中から監視したり、自宅の前でわざとらしく露骨に監視しているのがわかる仕草で待ち構えていたとしても、それを週に二～三度、あるいは、それ以下の頻度で実行している。
その為、あくまでも学会員は「自宅や自宅の前、あるいは自宅敷地内にいる」形になる。
だから、監視の事実があったとしても、監視行為の反復としてカウントされず、警察からストーカー認定される事がない。
これが創価学会によるストーカー規制逃れのストーカー行為である。
また、被害者の外出時、歩行者を偽装して付き纏いを働いたり、コンビニ店舗前の喫煙コーナーでスマホ片手にわざとらしく監視させている学会員達は、地域住民ではあるものの、被害者と面識のない人物を使用し、被害者にストーカーとしての確証を掴ませない手口を使用している。
この点も特徴だ。
有名になった「遠方からの睨みつけ」、「すれ違い様に『くたばれ』『死ね』等と囁く」等の精神障害者へのでっち上げを目的とした嫌がらせ（ガスライティング）も、上述の『地域住民ではあるものの、被害者と面識のない人物』を使用する。
知り合いが実行すれば、嫌がらせと断定するのが容易だからである。
騒音攻撃は、自宅のドアやサッシ、引き戸を思い切り閉める、車やトラックのドアを思い切り閉めて故意に轟音を立てる等の通称ドアバンを始め、古くなって開閉時に不快な音が出るようになったシャッターを嫌がらせに悪用する、ゴミ箱の底についたゴミを落とすふりをしてわざとゴミ箱を五月蠅く叩く等の生活音を故意に大きく出す事で嫌がらせを働くもの、わざと重くて大きな音が出る物体を落とす、倉庫をわざと叩きつけてガンガン音を出す、大きな音が鳴り響く鉄板を故意に叩きつける等、手口は多岐に渡る。
集合住宅の場合、音の伝わり易さを利用して、洗濯機を壁にくっつけたり、壁と洗濯機との間に振動が伝わり易いものを挟んで接着させる事で、洗濯機の使用時に強烈な振動音が被害者宅に伝わるようにする嫌がらせ、マッサージ器やマッサージチェアを床にじかにつけて、振動音を床伝いに真下階の被害者宅に伝えて騒音被害を出す嫌がらせ、子供を利用して、わざと部屋の中で外にいる時と同じ感覚で遊ばせて、床もどんどん叩かせて、真下階の被害者宅に強烈な騒音被害を出す嫌がらせ、隣人の学会員が、被害者宅と面した壁に対して、引き戸を思い切りぶつけて、被害者宅に騒音攻撃を働く物等、こちらもやはり、数え切れない程ある。また、ウォーターハンマーの防止装置がなく、住民個人が各戸の水圧調整を容易に行えるところでは、嫌がらせとして故意にウォーターハンマーを発生させる事も行われている。
子供を利用した手口を例に取ると、強く床を叩きつけたり、足で蹴ったり、ぶつかったり、激しい騒音を一日に何度も何度も執拗に出した後であれば、被害者にはストレスが溜まっているし、音に対して敏感になっている。
その状況であれば、あまり強く床を叩いていなくとも、被害者はその音に不快感を覚える。
そういった「感じ方」までも嫌がらせに利用し、騒音系とその種の規制に抵触しない、通常であれば何とも感じない程度の音を混ぜ合わせて、執拗に嫌がらせをやり続ける事で、被害者に対する騒音攻撃と嫌がらせの効果を最大化させるような悪質な手口も用いてくる。
人がどう感じるかを嫌がらせの手口として取り組んで実行している時点で、完全にエキスパートの手口（＝嫌がらせの手法を知り尽くした精神異常者）だと言える。
騒音攻撃を見ていてお気づきになられたと思うが、創価学会が行っている嫌がらせは、騒音トラブルや近隣トラブルのあるあるネタだ。
主婦が近隣住民に対して働く陰湿ないじめ、嫌がらせの手口とも被る。
これは実際に学会員が言っていたことだが、この種の騒音攻撃を嫌がらせとして働いている件に関して、「これやられると堪えるんだよなあ」と笑って話していた。
つまり、そういう事をされると、被害者に騒音被害が出て、それがどれだけ強い精神的苦痛を伴うのか、承知の上で実行しているという事だ。
話を聞いていると、どうも学会員達は、ＬＩＮＥ等で、あるいは学会員同士が集まる場所（座談会もあれば会館で集まる時もある）で、被害者に対してどんな嫌がらせを働くのか、謀議をしているようだ。
自分達が経験した騒音被害、近隣トラブルを語り合って、これは使えるのではないかと考えたものを、嫌がらせとして実行している。
当然だが、案を出した学会員は、自身が被害者だから、人にもよるが、警察に相談に行ったり、役所の相談窓口に足を運んだり、法テラスに行って弁護士に相談したりしている。
その中で、警察が対応できなかったもの、役所でも対応できなかったもの、裁判所でも対応できなかったものを、これは嫌がらせに使えるぞと、案として提示していると考えられる。
こんな事をされたのでは堪ったものではない。
警察も行政も裁判所も対応できないといって匙を投げ、解決しようのない深刻な社会問題化した騒音被害や近隣トラブルを、人為的に再現などされたら、その地域に深刻な社会問題をばら撒いているようなものだ。
被害に遭った個人だけでなく、社会そのものが迷惑する。
ところがこういった反社会的な行動を、創価学会は公然と実行している。
第四節 相手に合わせて細かく対応
この時点で既に、呆れて物も言えないが、創価学会の異常性、陰湿性、卑劣さは、それだけにとどまらない。
創価学会は、定期的に、一般人を偽装して学会員を接触させて、その時の話し方、表情等、どのような様子であったかを、報告させている。
具体的には、被害者が外出中であれば、道を尋ねるふりをして話しかける。
そして被害者のその時の様子を携帯電話やスマホで報告する。
被害者が店でバイトをしていれば、商品に関する説明を求めて、対応時の様子を携帯電話やスマホで報告する。
この情報に関しては、ネット掲示板との書き込みでも散見される為、見聞きした事がある人も多いだろうが、こうした事は本当に行われている。
理由は、わかっているだけで、二点ある。
執拗に嫌がらせをやり続けた結果、被害者の精神状態が現在どのようなものとなっているのか、それを把握する為。
もう一点は、創価学会が行った嫌がらせに対して、被害者がどのような反応を示したのかを確認する目的である。
後者に関しては、嫌がらせ実行犯の学会員達は、常に被害者を監視しており、どこでどのような言動を取ったか、どのような様子だったか、どのような態度を取っていたかなど、事細かに観察し、報告している。
嫌がらせの内容を決める学会側は、被害者の反応から、その実行した嫌がらせの内容が有効であるか、また、嫌がらせの実行が第三者に気付かれていないかどうか、それらを計算し、嫌がらせの内容を、より第三者に気付かれないように（＝被害を受けている被害者にしか被害がわからないように）、より被害者に強い精神的苦痛を与えられるように、手口をカスタマイズ（調整）している。
本当に気持ちの悪いカルト集団であるが、実際にやっている事である。
被害を受けた人が被害を周囲に訴えても、被害妄想と誤解されるケースが出てくるのは、こうしたきめ細やかな対応を、創価学会側が行っている為である。
このような手口が使われているのだから、刑事事件化どころか、民事裁判化することさえ稀なのは、当然と言える。
第二章 対価を得て転居強要工作（引っ越させ屋）を行っている？
第一節 企業からの依頼で動く創価学会
下記の記事は非常に有名だ。
予め断らせて頂くが、記事で語られている「集団ストーカー」は、都市伝説的な電波系陰謀論としての「集団ストーカー」とは別物である。
＜T谷弁護士は（編注:原文は本名）都内の大手コンサルティング会社から労働法の専門弁護士として依頼を受任し（略）、不都合な社員や退職させたい社員がいる際には、まず集団ストーカーと呼ばれる手口で、その社員の周辺に複数の人間が常につきまとい、その社員に精神的苦痛を与え続け、その社員がたまらなくなって、怒鳴ったり暴力を振るったりしやすいようにする、もしくは精神的苦痛で自殺しやすい状況にする行為を続ける＞
＜このような集団ストーカー行為、もしくは産業医の制度を悪用する手口を使って、被害を訴える個人に対し、精神分裂症等の精神病として診断書を作成して被害者の発言の信憑性を低下させ、その上で産業医が治療と称し措置入院等を行う事で、報道、捜査機関、裁判所等を欺いて対応が出来ないようにし、さらに一般市民を自殺や泣き寝入りに追い込む＞
日刊サイゾー 2011/09/11 11:15
また、本サイトで報じた「集団ストーカー」でターゲットを追い込む手口については、実際にストーキングチームに加わり逆に精神を病んだという人物から、個人的に相談を受けた経験があるとして、「一部には存在する」と言う。
「私が相談を受けた集団ストーカーは、かなり大手の外資系会計事務所の法務部が、ある宗教団体の行動部隊へ委託して行われたという、かなり悪質な一件でした。信じ難いことですが、一部の教団にはそういう”業務”を請け負う部隊があり、各企業の法務部とパイプを構築しているのです。裏仕事を暴力団に頼むのと構図は同じです。しかもそのときは、顧問弁護を務めていた女性弁護士も承知していたというのだからひどい話です。道ですれ違いざまに『山田一郎（仮名）、死ね』とささやいたり、ホームの対面からじっと視線を合わせたりするわけです。ノイローゼになって産業医に相談に行くと、『最近、人の視線が気になりませんか』とか、『幻聴は聞こえますか』と誘導する。で、私に相談してきたのは、その集団ストーカーをしたひとり。『上からの指示でこんなことをしたが、もうやりたくない、死にたい』とメールで泣きついてきました。やる方もこたえる。負の連鎖ですよ」
また、別の産業医（40代開業医）も集団ストーカーについて次のように言う。
「企業の法務部と教団ラインの集団ストーカーは、最近はあまり行われなくなったとも聞いています。人を多く使うので、どうしても情報が漏れやすいですからね。やる側も罪悪感から精神を病む人もいますし」
引き受ける教団も教団なら、そんなところへ”業務”として下ろす企業も企業。ここまでブラックな手法が一部の大手企業で常態化していた事実に驚くしかない。
オリンパス事件は氷山の一角 現役産業医が語る「リアルでブラックなクビ切り術」
日刊サイゾー 2011/10/26 21:00
記事の信憑性を担保する為に軽く説明する。
一部の企業の人事部で『社員の周辺に複数の人間が常につきまとい、その社員に精神的苦痛を与え続け、その社員がたまらなくなって、怒鳴ったり暴力を振るったりしやすいようにする、もしくは精神的苦痛で自殺しやすい状況にする行為を続ける』事を、集団ストーカーと呼んでいた。
昔は、人事部の社内研修や勉強会等の会合で、実際に集団ストーカーという言葉が使用されていたとする話もあり、会合で配布された資料の中にも集団ストーカーという言葉があったと言われている。
だから現在ネットで言われている『電磁波攻撃や思考盗聴、音声送信等のテクノロジー犯罪が行われているとする集団ストーカー』とは、言葉が同じだけで、全く別の用語だ。
その点に注意して欲しい。
話を続けるが、企業が従業員を退職させる為に、集団ストーカー行為とガスライティング行為を働いており、それらの実行を、法務部とパイプを構築している宗教団体に業務委託していた、というのが記事の内容である。
この実行していた宗教団体の疑いを掛けられているのが創価学会だ。
予防線を張ったが、創価学会以外に実行可能なカルトは実質ない。
高度にマインドコントールされ、指示を出されたらどんな行為でも平気で実行する、鉄砲玉型の信者を大量に抱えるような大教団と言えば、創価学会くらいしかないからだ。
なのでここの仕業と考えて差し支えない。
つまり、創価学会は、企業からの要請で、従業員に集団ストーカーとガスライティングを働いていた、という事になる。
当然、何らかの見返り（報酬）が発生していたものと考えられる。
第二節 転居強要工作
もう１０年以上前の事になるが、政治活動家である瀬戸弘幸氏が、カルト問題相談室を設置していた事がある。
その事を説明する文章に、興味深い話が出てくる。
カルト問題相談室の開設
近年、私たちの周りは、不可思議な団体・組織が暗躍しています。
こうした困った事情に遭遇したり、また気がついた時には、それらの構成メンバーにより、雁字搦めの状況に追い込まれ、不本意に、職場・自宅を引越しせざるをえない案件が多数寄せられています。
しかしながら、これらの案件に対し、警察や役所等の自治体に苦情を訴え出ても、一向に解決しません。
この中で、個人のご相談については、いくつかの相談窓口がありますので、そちらの方で対応しています。一度、お気楽に連絡されることをお勧めします。
今回、カルト問題相談室では、法人・団体を対象にして、相談の窓口を開設することになりました。
守秘義務、内密で解決しなければならない案件も多数ございますので、綿密な相談時間、卓越したチームが一丸となり、解決に向け尽力してまいります。
対象となるカルト団体・組織は、特定いたしませんが、当「カルト問題相談室」に寄せられている団体の一部は、旧オウム真理教、統一教会、創価学会、真如苑などなどがありますが、相談件数が増加しているのは、創価学会系が多くなっております。
一度、気軽に事務局までご一報ください。
案件を聞いた上で、当団体のカウンセラーがご連絡させていただきます。
カウンセラーは、専門家をはじめ、頼りがいのある諸先生１０数名で構成されています。
カルト問題相談室 瀬戸弘幸
創価学会が気に食わない住民に仏敵のレッテルを張り、集団で徒党を組んで嫌がらせを働き、地域から追い出すというのは、昔からの事で、被害に遭った人は数え切れずとも言われる。
実際、多くの地域で、土地に昔から暮らし、地域の事情に詳しい故老に話を聞くと、学会員達を徒党を組み、気に食わない住民を土地から追い出したといった話をしてくれる。
私の地域でもそのような世帯が何軒も出ている。
記事から読み取れる事は、創価学会からの被害を受けたとの相談件数が増えているという事と、カルトからの嫌がらせ被害に遭った人達の多くが、転居に追い込まれているという事実だ。
第三節 対価を得て転居強要行為を請け負う？
２０１２年の衆院選で、民主党が歴史的大惨敗を喫して解党的大ダメージを追い、二大政党体制が崩壊した。
政権交代の可能性が消えた事を意味する。
その事によって、公明党は長期的に政権党を維持できる事が保証された。
現実には創価学会の会員数が横ばいか微減を維持し、国政選挙での得票率を維持できる事が前提条件だが、少なくとも、今後１０年や２０年は、創価学会は安泰だと言える。
その事で調子に乗り、仏敵に対する嫌がらせを、以前にも増して堂々と行うようになり、被害者の数が増えた。
このような見方も成り立つには成り立つ。
しかし、企業から請け負い、創価学会と全く無関係な従業員に、集団ストーカーとガスラティングを働き、退職に追い込む非常に反社会性の強い組織犯罪的活動に手を染めていた話と併せると、別の見え方がしてくる。
企業からの業務委託で行った内容は、言うなれば何でも屋だ。
金を受け取れば違法行為でも請け負う何でも屋が、従業員数の多さと、指示すれば何でもやる鉄砲玉を大勢取り揃えているという二点の強みを活かし、自社にしかできないサービスを提供していた。
ビジネスライクに表現すればこうなる。
こんな仕事は、頭のおかしい人間を大勢集めたら誰にでもできる裏稼業に過ぎず、規模の小さなものなら、実際に暴力団崩れや裏社会で生きている犯罪組織が請け負ってやっているアングラビジネスに過ぎない。
邪魔者を地域から排除する目的で行われる、嫌がらせを執拗に働いて、相手をその地域から転居させる裏稼業もある。
追い出し屋（入居者に対し、違法な嫌がらせ行為により、強制的に退去させることを生業とする者）と呼ばれる悪質な業者もある。
Wikipediaには記述はないが、この裏稼業は賃貸住宅の家賃を滞納した入居者だけでなく、入居者に立ち退きを迫る際にも現れ、入居者宅の隣の家で執拗な騒音を出す、脅迫や暴行を加える等の行為に及んだケースも確認され、かなり悪質な社会問題として認知されている。
当然、ソフトな手口で、デマを垂れ流して住民らを焚き付け、特定個人宅に執拗な嫌がらせを働く事で、特定個人を転居に追い込むという、誰かにとっての邪魔者を地域社会から排除する目的で行われる『引っ越させ屋』とでも呼ぶべき裏稼業も、存在する。
創価学会が行っている転居強要行為の中には、特定人物を邪魔者視して、集団で組織的に陰湿な嫌がらせを働き、その地域での居住が不可能になるよう、デマ中傷を地域で拡散させ、職場に居られなくするように同じ手口で退職に追い込み、その地域で再就職できないよう、就労妨害を執拗に働く事で、その地域での生活基盤を根こそぎ奪い、強引に他地域に転居させようとするケースがある。
もしかすると、この種のケースに関しては、創価学会が依頼人、あるいは、依頼した団体や組織、企業から何らかの見返り（報酬）を受け取り、業として『引っ越させ屋』を営んでいるケースも、あるのではないか。
私が知っているケースに、それに該当しそうなものがあるからである。
第三章 トラブルと加害者の末路
第一節 事件
正確な年は忘れたが、２０１５年～２０１９年の間頃だと思う。
騒音問題系の近隣トラブルから殺人事件が起きた。
ネット掲示板でスレッドが立ち、そこに被害者について「学会員ではないか」という書き込みがあった。
嫌がらせで騒音攻撃を働いたり、故意に近隣トラブルを起こすカルトとして知られる創価学会の学会員が被害者だったという事で、事件を知る者の間では、もしかしたらという憶測も流れた（憶測に関しては、確かそのスレではほぼ出ていなかったように思う）。
事件は被害者と加害者間で騒音トラブル、近隣トラブルがあるというもので、加害者側に精神的に問題があったのではないかという、毎度おなじみの情報がニュースでは流されていた。
言うまでもなく、その事件の真相がどうだったのかは、定かでない。
第二節 噂
これはネット上に投稿された噂であり、過去に実際に起きた事件だと言われているものの、ソースがない為、真偽は不明である。
地域の学会員の間で、非常に評判の悪い男性学会員Ｘがいた。
性格が悪く、陰険で、嫌われ者で、人格破綻者だった。
Ｘは特定個人Ａに執拗に嫌がらせを働いていた。
その嫌がらせはとにかく陰湿だったという。
幾らなんでもあれはやり過ぎだからそのうちやり返されるぞと学会員の間でも噂が立っていたそうだ。
そしてその予感は的中した。
堪忍袋の緒が切れたＡは、Ｘに殴る蹴るの暴行を加えた。
その暴行は凄惨で、Ｘは文字通り、半殺しにされ、身体に障害を負った。
当然、Ｘは障害を負い、介助なしでは日常生活の送れない身体にされた。
にもかかわらず、地域住民はおろか、仲間である学会員の誰からも同情されず、学会員ですら、事件後、誰もＸ宅に寄り付かなかったという。
第三節 報復されて当たり前
陰湿ないじめや嫌がらせを働ければ、最後には被害者から報復される。
加害者が殴る蹴るの暴行を受ける。
車で轢かれたり、轢き殺されたりする。
刃物で襲われたり、その事で命を落としたりする。
そのような末路を遂げるか否かは、確率の問題に過ぎない。
創価学会は嫌がらせをされても反撃しない大人しい人を狙い撃ちして行っているのだとする言説もある。
しかし、いじめの報復事件は結構な頻度で報道されている。
相手を選べば報復されないという保証はない。
いじめ自体、被害者が報復に出て終わったというケースもよく聞く。
終わらずとも、報復に出て失敗し、被害者が更に酷い目に遭わされたという話もよく聞くし、報復に及ぶまでの強いストレスを溜め込む前の段階で、いじめが終わったというケースもよく聞く。
ケースを峻別して報復発生率を割り出せば、世間が思うよりも遥かに高い確率で、その種の事件が起きているデータが得られると推測される。
悪行をしておいて、何もされないと考える方がおかしいのである。
とにかく創価学会はしつこい。
目的を達成するまで絶対に嫌がらせを止めない粘着性があるので、加害行為に及んだ学会員が凄惨な暴行を受け、骨折する、障害が残った、場合によっては、命を落とし、殺人事件や傷害致死事件として処理されたケースも、かなり出ているものと考えられる。
なお創価学会は１９９０年代に脱会者に嫌がらせを働いた際、今でいうところのストーカー行為を、約４００名～５００名程度に実行していた事がわかっている。
同団体の信者数と組織力を駆使すれば、日本国内で５００名程度に対して、同時並行で陰湿な組織的嫌がらせを働く事が可能である。
仮に年に１００件ほど組織的な嫌がらせ事件を起こしているとすれば、その種の報復事件に遭う学会員は、二桁の大台に乗っている可能性が高い。
第四章 表面化しないカラクリ
第一節 氷見事件からわかる警察の実態
有名な冤罪事件に、富山県警の氷見事件と呼ばれるものがある。
同事件は２０００年代に発生した事件だが、要約するとこうなる。
・複数の女性が同じ手口で強姦される事件が発生する
・富山県警は凶悪な強姦魔が未逮捕という事で、県民世論の
風当たりを気にしており、早期逮捕のハッパを現場にかける
・被害者に作成させた似顔絵とよく似た男性が見つかる
・男性を犯人だと決めつけ、精神的苦痛を与える手で自白を迫る
・男性の自白前に警察が逮捕状を請求する
・家族から犯人だと思われているという嘘を信じ込まされた男性は
取り調べに疲れ切っていた為、心を圧し折られ、してない罪を認める
・その後は取調官の警部補が警察と犯人しか知らない情報を伝え
それを最初から知っていた事にする捏造調書を作成し
犯人にでっち上げる
※特に酷いのが被害女性宅の間取りのくだりで、女性宅の間取り図を
薄紙でなぞらせ、清書させて、部屋の間取りを知っていた事に偽装
・彼には犯行時の明確なアリバイがあり、犯人の身体的特徴と一致せず
事件に使用された証拠品が一切見つからないのに、完全に無視
・それどころか彼らの家から見つかった物を事件の証拠品に捏造し
被害者の記憶違いで証拠品が間違って被害者供述に記された事にした
・彼と犯人のＤＮＡ鑑定を、疑惑があったにもかかわらず
科警研が実施しなかった
・裁判が始まると国選弁護人は仮の無実を信じないどころか
勝手に被害者との示談を進めようとし、無断で金を払う事までした
これらは全部事実である。
第二節 愛知県警東海警察署のケース
『実際にあった本当の話 愛知県・東海警察署の冤罪行為を告発するブログです！！』というブログがある。
部分的にしか情報が残っていない為、簡単に説明する。
ある男性が女性と交際し、確か、同棲していた。
別れたのですが、その女性が、現在の交際相手と共に部屋を訪れたのか、詳しい経緯は忘れたが、ものを預かって欲しいと言われて、自宅で預かる。
すると大府署の刑事が来て、住居侵入窃盗罪の疑いで逮捕される。
預かったものが盗品だったのである。
どうやら元カノが付き合っていた人物が悪い奴だったようで、盗品をこの男性の部屋に置いて行ったのだ。
取り調べをした警部補に再三再四、その事実を伝え、きちんと調べて欲しいと男性は懇願するが、事件をさっさと処理したい警部補は、自白しろの一点張りで、男性のいう事に耳を傾けない。
しかも警部補はこう恫喝した。
「ブツがあるんだから有罪になるぞ」
で、男性がどうなったかというと……。
警部補の言ったとおり、男性は起訴され、地裁で執行猶予付き有罪判決。
男性は失意から精神を病んで鬱病になってしまい、裁判続行は不可能に。
そうして控訴せずに刑が確定、冤罪事件は幕引きとなった。
ブログが途中で終わっているのはその為。
酷い話だが、調べたら簡単に濡れ衣だとわかる事ですら、面倒臭がり、証拠があるんだから起訴したら有罪にできるだろう、調べる必要もない、さっさと処理してしまえと言って、本当にそれで事件処理して冤罪を作り出すようなとんでもない警察官も実際にいるのだ。
流石に全ての警察官がそうだなどという暴論を吐くつもりはないが、警察官にとっては、処理している事件は無数にある事件の一つに過ぎず、大勢の人間の人生の生き死にに関わるうち、感覚が麻痺し、事務仕事でこのような処理をしてしまう人間も出てくる。
警察官としての適性を欠いた人間、という事ができるのだろうが。
もっとも氷見事件の方は、事件解決を急ぐ県警上層部が、警部補にでっち上げでもいいから逮捕して送検してしまえとやった可能性も考えられていて、悪質性では次元が違うんですがね……。
第三節 精神障害で処理するのが楽＋α
近隣トラブルや騒音トラブルは、本当にトラブルがあり、被害者が悪質なトラブルメーカーだったというケースもある一方で、加害者が精神障害者で、被害妄想だったというケースが多いのもまた事実。
警察側からすれば、加害者が精神障害で被害妄想を抱いていだたけという事にすれば、細かく調べたり、判断する手間が省けるのか、事件の処理は楽なんだろう。
一定の割合で精神障害者の被害妄想による近隣トラブル、騒音トラブルが発生していれば、その際のルーチンがテンプレとして存在するのは当たり前なので、それに沿ってやればよいのだから。
実際、この種のトラブルでは、まるでテンプレートのように、精神障害者として処理するスキームでもあるかのような報道のされ方がしている。
事件名は挙げないが……。
被害者側に騒音主の疑いがあり、近隣住民らから苦情が出ていた旨の報道があった後、警察がそれを否定、被害者を擁護した事件もあった。
この事件に関しては、近隣住民が実際に苦情を出した事実があった。
取材で拾って報道までしていたのだから、騒音トラブルを抱えていた事自体は、恐らく事実だったのだと思う。
何故、それを否定したのか。
被害者に対する中傷と報道被害を防ぐ為なら仕方のない面もある。
だが、万一、上述の精神障害者スキームで事件処理するのに邪魔だというので、否定して処理し易いようにしたという話であれば、言語道断である。
また、創価学会は、警察に対して強い影響力を持つ。
その上、学会員の警察官は多く、全員の１割～２割は学会員だと言われている。
更に創価学会が組織的な嫌がらせを働くような地域は、基本的に創価学会の影響力の強い地域であると考えられる為、創価学会が組織的な問題を起こしても、警察に圧力をかけて、揉み消す事が容易と考えられる。
事件を担当したのが学会員の警察官であれば、創価学会の為に、嫌がらせの事実を揉み消し、加害者を精神障害者として処理する事など、平気でやるだろう。
第四節 被害者の精神状態
被害者の堪忍袋の緒が切れて、加害者に対する報復事件が起きるまでには、非常に長い歳月が必要であると考えられる。
数カ月程度、組織的な嫌がらせを受け続けた程度では、正常な人間が精神を消耗しきり、判断力が低下し、モラルや道徳心に抗ってまで、犯罪に走る可能性は非常に低い。
短くとも二～三年、あるいはそれ以上の期間、嫌がらせを受け続けているケースが多いのだろう。
それだけ長期間、執拗に嫌がらせを受け続けていれば、当然、被害者の精神状態は最悪になる。
その事が原因で、被害妄想を抱き易くなっている事は当然として、テストを受ければ、何らかの精神障害に軽く引っ掛かる程度に、精神面が破壊されていたとしてもおかしくない。
精神医学の問題として、健常者が執拗に嫌がらせを受け続けた事によって、疑似的に軽度の精神障害のような症状が出ているものと、実際に軽度の精神障害を起こしており、健常者に戻る事が不可能であるケースとを、きちんと見分ける能力がないという点がある。
つまり、執拗な嫌がらせを何年も受け続けた事で、健常者であるが、被害妄想の気が出ていたり、軽度の精神障害の症状とよく似たものが出ているだけだったとしても、軽度の精神障害が疑われるとして、間違った判定が下される可能性もあるのだ。
無論、警察や検察に悪意があったり、事件の処理が楽だという理由で、精神障害者の烙印を押したいという意向が働ければ、仮に被害者が健常者であったとしても、精神障害のラベルを貼る事は容易である。
世間が考える以上に、健常者の精神障害者でっち上げは容易である。
ラベルが貼られれば被害者の証言は信憑性が低いとされ、警察も裁判所も行政も、報道機関も訴えを門前払いし、真相は隠される事になる。
第五節 嫌がらせが表面化しない理由
精神障害者スキームで事件処理するのが楽と考えられる状況に、被害が発生する地域は創価学会の影響が警察に強く働くと推測されるという点。
これらを考慮すると、創価学会による嫌がらせが原因で、近隣トラブルや騒音トラブルが発生し、加害者である学会員が報復される事件が起きた場合、加害行為に及んだ嫌がらせの被害者を精神障害者として取り扱い、創価学会による嫌がらせの事実を隠蔽して処理し、闇に葬る事が、ごく普通に行われていると考えてよい。
いじめや嫌がらせに対する報復が発生する確率が、世間が考えるよりも、実際にはかなり高い事、創価学会が全国各地で組織的な嫌がらせを働いており、報復される学会員が年に確実に出ていると考えられる状況、そうであるにもかかわらず、創価学会による嫌がらせ問題が全く表面化していない現実とを論理的かつ合理的に説明できるのは、このような構図を想定するケースくらいのものである。
最終章 規制が必要ではないか
組織的にいじめや嫌がらせを働く事自体が、怪しからん話であり、言語道断である。
被害者を自殺に追い込もうとしたり、人間関係を完全に破壊して生活基盤を奪い、社会的に抹殺したり、精神障害者にでっち上げて悪事を隠蔽しようとするなど、悪鬼の所業と言える。
更に問題なのは、見返りを得て、業としてこのような行為を働いている可能性が考えられるところである。
これではただの反社団体でなく、完全に犯罪組織である。
そのような団体が、さも、一般の宗教団体のように振る舞い、信者達が一般人を偽装して、住宅街で一般市民と共に生活している。
異常としか言いようがない。
今すぐマインドコントロールを解く事など不可能であり、今後、このような組織犯罪やいじめ、嫌がらせの類はしませんと約束させたとしても、反故にされる可能性が高い。
そうなってくると、学会員に対し、一般市民が暮らす住宅街での居住を禁止するとか、嫌がらせにスマホとＳＮＳを駆使している事から、それらの使用や所持を規制する法律を作るとか、また、車もストーカー行為に使用されている実態がある事から、自動車の所有規制、運転免許証の取り上げ等も、真剣に検討する必要があるのではないだろうか。
無論、全ての学会員が異常者であるわけではないし、嫌がらせを働くわけでもない。
マインドコントロールの掛かり具合に関しても、非常に個人差が大きい。
しかし、一旦指示が出れば、こうした嫌がらせやストーカーに手を染めて、大勢の人達に危害を加えたり、被害を出している実態を鑑みるに、やはり規制を検討せざるを得ないと考える。
マインドコントロールの既に解けている学会員は脱会させて、人間関係や仕事上の理由から脱会できない者に関しても脱会させる。
規制する必要がないと考えられる学会員達は、全員、脱会させる。
その上で、危険な学会員達と創価学会に限定して、これら規制をかける。
これが現実的ではないだろうか。