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その他(2000年〜2009年)

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雑誌等に投稿した原稿です(2000年〜2009年)
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#インターネット

すでに通信と放送の融合時代は始まっている (「季刊EIT」 2006年3月)

すでに通信と放送の融合時代は始まっている (「季刊EIT」 2006年3月)

 世界で最もブロードバンドが普及している韓国では、国民のテレビ視聴時間と地上波テレビの広告収入がともに低下傾向にあるという。原因の一つは、数年前からドラマを含むテレビ番組がインターネットで再配信されるようになったからである。好きな時に見ることができるオンデマンドの番組もあるし、モバイル機器向けのテレビ放送もすでに韓国では普及している。おそらく、今後日本でも韓国のようにパソコンや携帯電話、PDAでテ

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ドッグイヤーなら70 年 (『INTAP ジャーナル』 No. 63、2002年8月)

ドッグイヤーなら70 年 (『INTAP ジャーナル』 No. 63、2002年8月)

インターネットとの出会い

 1992年に仕事上の必要があってインターネットを使い始めた。当時、電子政策課に勤務しており、通商産業省の技術開発プロジェクト、RWC (Real World Computing) 計画の一環として進められていた「日米合同オプトエレクトロニクスプロジェクト(JOP : U.S.-Japan Joint Optoelectronics Project)」の進め方について米

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EC商品としての「本」の価値 (『大学出版』2002.3 No. 52、2000年3月)

EC商品としての「本」の価値 (『大学出版』2002.3 No. 52、2000年3月)

米国の消費者向け電子商取引の現状

 2000年3月に5000ポイントを超えたナスダック総合株価指数は、その約1年後の2001年4月初めに1600ポイント台にまで下落した。いわゆるネットバブルの崩壊である。ドットコム企業の株価は暴落し、いくつもの上場企業が破産し、それ以上の数のネット系ベンチャーが新規株式公開の夢を実現できないまま姿を消した。また、インターネット上でそれなりのブランドを構築した企業

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米国におけるデータセンターの最新動向 (『TIS システムナビゲーター』2001 vol.8、2001年8月)

米国におけるデータセンターの最新動向 (『TIS システムナビゲーター』2001 vol.8、2001年8月)

データセンターとは何か

 どうも日本ではあまり知られていないようだが、企業のインターネット向けのウェブサイトは、必ずしもその企業の本社や事業所の所在地にあるわけではない。特にECビジネス系のサイトは、まず社内にはない。例えばYahoo!のサーバはYahoo!の社内にあるのではなく、Exodus Communicationsのインターネット・データセンターに置かれている。価格比較サイトのmySim

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メディアとしてのインター ネット (『経済産業ジャーナル』 2001 March, no.359、2001年3月)

メディアとしてのインター ネット (『経済産業ジャーナル』 2001 March, no.359、2001年3月)

新聞、テレビ、インターネット

 インターネットは、その原点であるARPANETの時代からコミュニケーションと情報共有のために利用されてきた。特に、1991年に仕様が公開されたウェブ(WWW)は情報共有を目的に設計されたものであり、情報を広く提供するには極めて適している。実際に、新聞社、雑誌社、テレビ局といった既存メディア企業のほとんどは情報提供用のウェブサイトを立ち上げている。

 では、ウェブ

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IT革命と様々な国際的課題 (2000年9月、 「ESP」 No.341 )

IT革命と様々な国際的課題 (2000年9月、 「ESP」 No.341 )

インターネットの拡大

 1960年代に米国防総省で生まれ大学で育ったインターネットは、80年代末から商用利用が始まり、90年代後半に至ってビジネスに大きな影響を与え始めた。インターネットは地理的にも拡大を続け、もはやインターネットに影響を受けない経済はないと思えるほどに、インターネットは世界中に浸透している。

 図1はインターネットに接続されているホストコンピュータ数をグラフにしたものであるが

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暗号技術と電子商取引− 米国の現状 − (2000年2月、『電子情報通信学会誌』平成12年2月号, Vol.83 No.2)

暗号技術と電子商取引− 米国の現状 − (2000年2月、『電子情報通信学会誌』平成12年2月号, Vol.83 No.2)

1. はじめに 米国の連邦政府は1999年9月16日に高度な暗号技術の輸出規制を大幅に緩和する方針を発表した.内容は後述するが,この規制緩和が実施されると,イラン,イラクなどの一部の国向けを除き輸出規制はほとんど撤廃されたに等しくなる.これは,暗号に関する規制に反対する市民団体や暗号研究者の勝利ともいえる結果であるが,この規制緩和でもっとも恩恵を受けるのは,情報産業やインターネット上でビジネスを行

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