日経ビジネスのインタビュー バックナンバー ０３５
日経ビジネスのインタビュー バックナンバー ０３５
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ここに掲載しているのは、管理人・藤巻隆が携帯サイトで運営して
いた時のコンテンツです。
2007年1月8日号からスタートしています。１カ月分毎にまとめて
あります。
途中、数件記事が抜けている個所があります。データを消失して
しまったため再現できません。
⭐「日経ビジネス 電子版使い方ガイド」（全24ページ）を見ると
「雑誌『日経ビジネス』のバックナンバーの閲覧について」で、
閲覧できるのは2011年10月から最新号と書かれています。
そのため、2008年8月18日、25日分の記事は確認できません。
しかも紙の雑誌は、かるか昔に処分しています。
● 2009.11.02 (No.1)＜144＞
強いトップはいらない
内藤 晴夫（ないとう・はるお）氏［エーザイ社長兼ＣＥＯ（最高経営責任者）]
リーダーの役割はいろいろとありますが、企業におけるリーダーの重要な役割の１つは、統括する部署などの組織の生産性を高めることでしょう。
それは、単に利益を上げるためだけではない。
生産性を高めて仕事をすることは、社会の公器としての企業の使命だと私は考えています。
もっとも、周囲に向かって「生産性を上げろ」といくら連呼しても、生産性が高まることはない。
人間が生産性を高めるには、まず、仕事に情熱を持って取り組むことが必要です。
それには自らの仕事に対して、「これは私の仕事だ」という所有意識がなくてはならない。
そうした所有意識はどうしたら生じるのか。
答えは仕事に責任を持つことです。
責任感はどうしたら芽生えるのか。
「この仕事をしたい」という動機がなくてはならない。
それには仕事にまず関わりを持つこと。
これが生産性向上の第一歩になります。
● 2009.11.09 (No.2)＜145＞
「不確実」に向き合うＩＭＤ（欧州を代表するスイスのビジネススクール）
ジョン・ウェルス氏［ＩＭＤ学長]
経営者は、広い視野を持ち、長期的に正しく先を見通し、将来につなげる意思決定をしなければいけない。
現状は、危機の影響を少しでも減じることが日々の責任であろう。
だが、勝つか負けるかより、共に栄える勝ち方をしなければいけない。
経営者向けのＯＷＰ（Orchestrating Winning Program)には、我々が扱うすべての教育分野が詰め込まれている。
不確実性が高い現在の状況では、組織に素早さと柔軟さが必要だ。
信頼できる情報を備えつつ、リスクに関係する意思決定の力を磨き、環境に合わせて素早く微調整ができなければならない。
経営者は、前進したり、後退したりという舵取りを、知的にこなす必要がある。
● 2009.11.16 (No.3)＜146＞
トップ校の反省と再出発
ガース・サローナ氏［米スタンフォード大学経営大学院学長]
ビジネススクールの使命は、世界にポジティブな影響をもたらす信念を持ったリーダーを育成することにあります。
学生たちも、企業で出世するための切符を得ることよりも、ここで学んだことや培った人脈を生かして、世界をより良いものにしていくことに強い関心を持つようになっています。
新たなカリキュラムの下で学ぶ学生たちの中から、世界にポジティブな影響をもたらすリーダーが１人でも多く生まれることを期待しています。
● 2009.11.23 (No.4)＜147＞
武者修行一本槍との決別
寺田 弥司治（てらだ・やすはる）氏［ＹＫＫ常務グループ人事企画センター長]
野戦の一刀流によって育つリーダーは、目の前の現実だけにとらわれて視野が狭くなりやすい。
そのため、部分最適を追求する傾向が強まる。
例えば、欧州ではかつて英国、フランスなど国ごとに設置した子会社が顧客を奪い合う状況が生じていました。
ファスナーの需要自体が拡大している時にはそれでもよかった。
お互いに切磋琢磨することになり、それぞれが業績を伸ばせたからです。
ところが今では、需要の伸びが鈍化する一方で、ＥＵ統合で欧州市場が１つになった。
各国の子会社は競い合うより、強調して欧州市場を攻略することが求められる。
部分最適ではなく全体最適の観点から意思決定する。
そのようなリーダーは、野戦の一刀流ではなかなか育たない。
学習の機会を設けて全体最適の思考を学んでもらう道場の一刀流も必要になったきたのではないのか。
● 2009.11.30 (No.5)＜148＞
新時代のアジア的経営とは
アルーン・プリー（Aroon Purie）氏［インド「ビジネストゥデー」編集長]
インドでは大企業も中小企業も、外国の市場を視野に入れており、市場拡大をにらんだＭ＆Ａ（合併・買収）などにも積極的です。
例えば、タタグループは英高級車ブランドの「ジャガー」を傘下に収めています。
インドには世界で第２位の光ディスクメーカー、モーザーベアという企業もあります。
インドから、このようなグローバルプレーヤーが生まれつつあります。
次は、「ソニー」や「サムスン」のように世界に通用するブランドを生み出すことでしょう。
🔷 編集後記
この元記事をアメブロに投稿したのは、8年前のことです（2014-01-11 22:00:34）。
読み直してみますと、「こんなことも書いていたのだな」「この個所に関心があったのだな」ということが思い出され、当時の自分の心境に思いを馳せています。
それだけ歳をとったのだと実感しています。
編集長インタビューの記事を読み返してみると、当時の経営者の心意気・信念・余裕・揺るぎない自信といったものが伝わってきます。
月日が経ち、自分だけでなく身の回りにも、環境にも変化があります。
しかし、経営に限らず、物事の本質は変わらないものです。
今回のインタビューの中から興味深い言葉を拾い出してみます。
ガース・サローナ氏［米スタンフォード大学経営大学院学長]
の言葉から。
ビジネススクールの使命は、世界にポジティブな影響をもたらす信念を持ったリーダーを育成することにあります。
🔴「学生たちも、企業で出世するための切符を得ることよりも、ここで学んだことや培った人脈を生かして、世界をより良いものにしていくことに強い関心を持つようになっています」
ですが、例えば、米国のトップクラスのビジネススクールでMBA（経営学修士）を取得すると、初任給は何と2500万円！になるそうですよ。金融になると5000万円を超えるそうです。発言と実態にギャップがありますね。
ガース・サローナ氏が日経ビジネスのインタビューに答えていた当時と状況が変わったのでしょうか？
いいえ、昔からMBA取得者は厚遇されていたことが、野口悠紀雄氏（一橋大学名誉教授）の記事を読めばわかります。
野口氏は note にしばしば投稿されています。
米国ビジネススクールのMBA取得者の初任給は年5000万円！
現代ビジネス 2022.03.13
このウェブサイトによれば、
スタンフォード大学のビジネススクールを見ると、基本給16万0000ドル、ボーナス7万8000ドルで、合計23万8000ドル（2700万円）と書いてある。その他に、入社時の契約金が3万3000ドルある。
それだけではない。産業別の数字が示されており、もっとも高い「金融」の場合の最高値は、基本給が40万0000ドル（4600万円）にもなるのだ！ボーナスを加えれば、5000万円を超すだろう。
ビジネススクールの授業料がどんなに高くても、どんなに授業内容が高度であっても、MBAを取得後は超エリートになれることがはっきりしているので、必死になって勉強するでしょう。
もちろん、ビジネススクールに進学しても落ちこぼれ退学する人もいるでしょう。そうであっても彼ら彼女らは再チャレンジすることができます。
敗者復活して栄冠を手に入れることができるのです。
もう少しMBA取得者について見てみましょう。
MBAをとれば、平均でも初任給が約５割上って、1000万円近くになるのだ。これは、大変な効果だ。ボーナスやストックオプションを加えれば、もっと大きな数字になる。
アメリカのビジネススクールとは、強力な「所得増大マシン」なのである。
米国と日本とで、あまりの違いに開いた口が塞がらないですね。
スタンフォードの場合は、授業料（Tuition）が、年間で7万4706ドルだ（「その他の経費」を含めると11万9964ドルになるが、この大部分は生活費や医療保険費だ。これらは、大学院に進学しなくても必要なものなので、ここでは授業料だけを考える）。
先に挙げたスタンフォード の場合の平均値を使えば、MBAを取ることで、ボーナスを含め、年間23万8000ドル（2700万円）の収入を期待できる。だから、大学卒の場合に比べて、年間18.4万（=23.8万－5.4万）ドルの所得増になる。この1.4年分で、先に述べた学費（26万ドル）を取り戻せる。
2年間もたたずに取り戻してしまうのである。ストックオプションなどを考えれば、もっと早く取り戻せるだろう。
授業料がバカ高くても、MBAを取れば「2年間もたたずに取り戻してしまう」のです。
日本のビジネススクールでMBAを取得した場合についても言及しています。
MBAの学費は、私立の一流校で年300万～370万円程度、国公立の一流校で年100万～150万円程度である。このように、アメリカの場合よりずっと安い。
しかし、それで喜ぶわけにはいかない。なぜなら、大学院卒の年収は低いからだ。
文部科学省科学技術・学術政策研究所の「博士人材追跡調査」（2020年1月）によると、博士課程を修了した人の翌年度の年収は、社会科学と理学が300万～400万円未満、人文科学は100万～200万円未満だ。
彼我の差があまりに乖離しているので、驚くというよりもがっかりしてしまいます。
野口氏のエピソードが記されています。
私がアメリカの大学院で勉強していたとき、「日本に戻ったら、給料はどれだけ上がるのか？」と何度か聞かれた。「少しも上がらない」と応えると、怪訝な顔をされた。
野口氏は、日米の差は「アメリカでは、専門家が報われている」が、「日本では、経営者とは、会社の階段を一生をかけて昇りつめた結果、『偉くなった』人のことだ。経営の専門家ではない」という点にあると指摘しています。
さらに、「世界の時価総額ランキングでトップ100位までに入る企業が、日本には１社（トヨタ自動車）しかない。しかし、アメリカには60社もある」という差となって現れていると指摘しています。
⭐出典元ウェブサイト
野口氏は母校（東京都立日比谷高等学校）の大先輩です。
１回の投稿ごとに1カ月分にまとめたインタビューの概要を掲載します。
2007年1月8日号からスタートし、2013年7月までの6年7カ月分のバックナンバーだけで79件あります。
途中、数件記事が抜けている個所があります。
データを消失してしまったため現時点では再生できませんが、日経ビジネスの電子版では「2011年10月から最新号まで」のバックナンバーが閲覧できるようですので、抜けている個所に該当する部分が見つかれば、追記します。
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