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トレンド探し

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金融に限らず、世の中のトレンドで気になったことを、まとめるようにしています
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#COMECO

エネルギーの今後の展開先は?

エネルギーの今後の展開先は?

石油業界の長期的な流れについて以前も投稿しましたが、それに関連して今後のエネルギー関係の流れについて、書いてみようと思います。(下記投稿も合わせて、ご確認ください。)

コロナ禍の石油需要の低迷と原油価格の低迷から、上記記事のように欧米石油メジャーの収益も悪化、評価損も計上したことで、最終赤字が大きく膨らんだ、とのこと。同時に原油安による、思わぬ負の影響も見られる模様(詳細は下記をご確認ください。

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来る大統領選までのアメリカ①

来る大統領選までのアメリカ①

以前上記のような投稿をしておりましたが、来る2020年11月3日の大統領選挙まで、報道の方では様々な展開になると、思っています。そしてその中で一部、興味深い?というか政治・選挙寄り?というニュースを並べてみたいと思います。

①DOJ(米司法省)が米名門大学エール大学の学部入試の際に、毎年多数の合否判定で人種が「決定要因」となっており、志願者の大半においてアジア系米国人と白人が入学できる確率は、学

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運用会社の動向とヒント①

運用会社の動向とヒント①

2回の投稿に分けて、日本における運用会社全体の動向について、特に収益力低下について、また上手くいっているところから見えるヒントは、に関して書いてみます。第1回目は、運用会社の収益力低下に関して、です。

上記記事のように、日本の運用大手の収益が下落兆候。収益力低下の主要な要因とされるのが、投信の信託報酬の低下。ETFや指数系のパッシブ投信など低水準の信託報酬の残高は増えているものの、収益改善とはな

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日本での投資ファンドの進化

日本での投資ファンドの進化

以前のNoteでも、世界のベンチャーキャピタルは規模が大きく、日本へ投資しようと、探している投資案件規模がでかい!ってことをお話しました。

そして米系のPEファンドも、日経新聞などメディアを通じて、大きな投資目標額を出して、日本への投資強化を図っていきたい、と書いております。

また上記のようなPEファンドは、所謂オーナー企業の事業承継や大企業の非中核ビジネスのスピンアウトを狙っている、と書かれ

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内外部から多くの”矢”が来る、公的基金

内外部から多くの”矢”が来る、公的基金

公的基金は運用に関して、常に公平や高い透明性が求められるもの。また基金内外部、両方からの監視がとても強いことが公的基金の経営・運営の難しさを露呈しているように感じる。

上記記事はシンガポールのGIC(シンガポール政府投資公社)や韓国のNPS(韓国国民年金運用)を例に挙げ、足元のような景気後退ー回復期には、アセットオーナー(政府なりその国の国民なり)から、企業救済などへの拠出を期待される一方で、景

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金融システムの存在意義を危機時に発揮

既に日経にも書かれており、トピックとしてはあまり新鮮味はないものの、今後の経済活動に重要なことだと思うので、書いてみます。

米国や欧州等の主要先進国では、コロナ禍における突然の資金需要に、銀行システムが社会インフラの一部となり対応できていた、との見られている。それは銀行が中央銀行による流動性供給の現場窓口となり、実体経済に資金供給を行い、緊急時対応を取っていたから、という見方からである。

銀行

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カナダの塩対応から見る米国

国際関係において他国との対応の比較は良く取り上げられます。コロナ対策や現代の移民対策に限って言えば、カナダからみる米国、という視点で、他国から学べることがあるんだな、と思いました。

上記記事はカナダが米国との国境を開きたくない、とのこと。特にコロナ禍において、コントロールができておらず感染数がとても多い米国からの入国制限をしたい、というカナダのポジションだそうです。経済的、人的、一定程度はカルチ

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外資企業の日本展開の今後

コロナ禍の情報にまみれ、またあまりフォーカスされていなかったニュースを取り上げてみたい、と思います。それは米マクドナルドの日本マクドナルドHD株の売却に関してです。

米マクドナルドが保有する、約50%の日本マクドナルドHD株の一部(15%)を売却、1000億程度の売却資金で、コロナ禍の米国フランチャイズ店の支援などに充てる、とのこと。また上記記事によると、米国本社から見て日本市場は他のグローバル

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ないものねだり-無いものは無いのです!

ないものねだり-無いものは無いのです!

将来を予測できたとしたら、その予測をもとに現在から何ができるかを考える、といった考え方があります。人間はすべての情報を把握し、アクションはその理解のものに進んでいる、みたいな話と似ている面もあるかもしれません。どちらにしろ前提条件である、将来の予想なり、全ての情報の把握、というのが途轍もなく難しいのです。

2020年3-4月に北海道大学の西浦教授による、コロナウイルス感染拡大の予測の数理モデルは

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Withコロナの長期的影響

Withコロナの長期的影響

「コロナ」疲れになってきましたが、コロナウイルスとのお付き合いはかなりの長期戦になりそうです。それは例えワクチンや特効薬がみつかったとしても、人間の体や業態変化、という面で付き合う必要?もありそうです。

コロナウイルス感染の再拡大において、高齢者は重傷者リスクが高く、若年層(子供を含む)は相対的にリスクが低い、というのは既に周知の事実です。そこに加えてもっと長期戦となる理由として、若年層がウイル

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東芝から見る、株主と会社との距離

2005-6年あたりによくメディアで名前が出た、村上ファンドを率いていた、元通産省官僚の村上世彰氏(その時の簡単な流れは下記をご覧ください。)また村上さんの思いや考えが下記の本『生涯投資家』に書かれています。またオリラジの中田さんもこの本の要約されていますので、ご覧ください。

ここからが本題です。その村上さんの思いを彼の仲間たちが貫き、コーポレートガバナンスの名のもとに、日本の本丸的な大企業の取

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ハードとソフトの乖離

ハードとソフトの乖離

米中対立など国家間での(言い)争いの中で、テクノロジー寄りのニュースが最近多いな、と思う一方で、ハード面とソフト面での展開幅が違うな、とも感じました。

ファーウエイを含む通信の5G技術はこれから世界中の重要な通信インフラとして広まってきている。実際に中国はデジタルシルクロードや一帯一路という、国家戦略も相まって、中国企業の通信インフラ(ハード面)に関する展開に注力している。そこに纏わる市場競争(

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TikTok騒動から見る米国資金の流れ

TikTok騒動から見る米国資金の流れ

TikTokを中心とした、中国企業傘下のアプリなどの騒動が、国際関係にも影響を与えている、という件は下記投稿でお話しましたが、その続編と今後の米国投資家の資金の流れについて、書いてみようと思います。

前回投稿から、ここ数日でもTikTokに纏わる進展がありました。
具体的には、こんな感じですかね
①TikTokを運営するByteDance社が以前目論んでいた、米国のIPO上場を諦め、上海・香港で

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不都合な真実?変化の兆し?

不都合な真実?変化の兆し?

以前投稿のような『不都合な真実』シリーズを書きたかったのですが、今回は必ずしも『不都合』ではないのかも、と思い。今回は『変化の兆し』として書いてみようと思います。過去投稿はこちらです(Part1、Part2)

①上記記事のように、米国はコロナ感染拡大を背景に、美術館・博物館が開館できない、またブロードウエイのショーなど、文化的催しものが開催できない、といった状態が続き、また運営団体がNPO(非営

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