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トレンド探し

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金融に限らず、世の中のトレンドで気になったことを、まとめるようにしています
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#中央銀行

インフレから円安、そして日本経済へ

インフレから円安、そして日本経済へ

前回投稿の振り返り

小生が予想していたインフレの流れが、思ったより早く日本にまで到着してしまった現在。世界銀行の予測も含め、今後もインフレは続くと見ています。

なんで急にインフレへ?

1990年代の冷戦終結と共に、人・もの・カネが世界中でつながるグローバリゼーションの進化と、新興国を含めた安価な労働力へのアクセス、そしてインターネットの迅速な普及が、2020年のコロナ禍までインフレへの下方圧

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2022年初投稿!中央銀行の政策転換から

2022年初投稿!中央銀行の政策転換から

明けましておめでとうございます。2022年も三日坊主を少しずつ更新していく予定ではいますので、どうぞよろしくお願いいたします。

2022年一発目の投稿は昨年末から書こう、と思っており、書けていなかった、2021年末にかけて見られた、物価上昇(所謂インフレ)に対抗するためのFEDを始めとする、世界の主要中央銀行による金利上昇(もしくはそれに向かった政策)になります。

丁度一年強前には、上記投稿の

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米中対立は金融政策まで行くか否か

米中対立は金融政策まで行くか否か

バイデン政権になっても、米中対立の緊張関係に大きな変化がない、ということはここ数か月で世界も理解し始めてきたところです。

また足元はワクチン接種が急速に進むことで、景気回復が見込まれる米国は、コロナショックに対応するため、中央銀行(FRB)を中心に大量の資金を供給。加えてバイデン政権による巨額の財政出動も加わり、一時的なバブル?のような、高いインフレ状態を許容する、という流れになっています。

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世界株高にみる、今後の変化とは

世界株高にみる、今後の変化とは

前回の投稿では、中央銀行による継続的な資金供給(量的緩和)を背景に株なりビットコインにお金が流れ、株高になっているのでは、という話をしました。その続きを書いてみようと思います。前回投稿は下記をご確認ください。

まずは日銀の10月の金融政策決定会合にて、日銀の量的緩和策の一つの柱である、ETF買いについて言及があった模様。

日銀による上場投資信託(ETF)などの大規模な買い入れを巡っては市場で必

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量的緩和の影響度合いの違い

量的緩和の影響度合いの違い

今回は中央銀行の量的緩和政策の影響を、違う角度から見てみたい。

銀行再編や金融関連の過去投稿に関しては、下記をご確認ください。
-危機時の中銀対応、中銀政策を通じた銀行・生保リスク、銀行再編の道のり、地銀へのメッセージ、地銀再編続編、金融システムの危機時対応、菅官房長官の地銀再編、欧州でも大型銀行再編、不祥事も再編を後押し?、気付いているvs.気づいてない、地銀再編は進んでいる?

上記記事のよ

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原油と金-Commodity内の対照的な動き

原油と金-Commodity内の対照的な動き

Commodity(商品)の中には様々な現物商品があるわけですが、前回の景気後退期(リーマンショック直前)で価格が大きく上がった原油と、この度の景気後退期(コロナショック時)で価格上昇が大きい金の動向は対照的だな、と思い、自分の自慢も含めて、書いてみます。

上記記事のように、2020年7月31日にGAFAMの一銘柄であるアップル社の2020年4-6月期の好決算が好感され、同社株価が10%程度上昇

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根が深そう。。。

根が深そう。。。

根が深くて変化がすぐには難しそうな話題を2つ取り上げてみたい。1つ目は債券の金利消失による投資行動、そして2つ目は米国留学の壁、である。

上記記事のように、FRBや日銀、そしてECBなど多くの中央銀行が行っている量的緩和政策により市中にお金が余っていることから、先進国の金利はほぼゼロかマイナス圏。コロナ禍で米国債金利も低下し、実質金利(名目金利からインフレ分を控除)もマイナスと、米国債券投資は実

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中銀政策を通じた銀行・生保リスク

中銀政策を通じた銀行・生保リスク

この度のコロナショックなどの経済・金融危機を通じて、中央銀行が様々な対応を取ってきた。短期金利操作による金融システムの安定にとどまらず、長期金利や国債など資産購入、またリスク資産購入といった、更なる進化を遂げている、という話を下記Noteでさせて頂きました。

では金利の運用、もしくは利息を商売にしている銀行や生保への影響はどうなのか?日本の銀行に関しては、下記記事にあるように、メガ三行のなかで、

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Lending Clubからみる中銀対応の可能性

Lending Clubからみる中銀対応の可能性

Lending Clubは2007年に米国で誕生した、所謂Fintechと呼ばれる、P2P (Peer to Peer、個人間)貸付の先駆けの会社で、今はニューヨーク証券取引所にて『LC』というコードで上場されている。同社は個人に対して、上限40000ドルまでの無担保ローンを提供するプラットフォームを提供し、資金の提供者は同社以外にも様々な投資家(機関投資家、銀行など)などがいる。

直近のニュー

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金融危機における中銀の対応と進化

金融危機における中銀の対応と進化

2008年の金融危機(所謂リーマンショック)、2010年代の欧州金融危機、2020年の経済危機(所謂コロナショックとでもいいますか)を通じて、特に欧米諸国の中央銀行の対応の変化(進化?)が見られたといわれています。日本は1980年代のバブル崩壊という個別イベントがあったため、その中銀の変化を「先取り」していたようですが。

前回のNoteと関連する内容もあると思いますが、今回は下記二つの記事が、個

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