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トレンド探し

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金融に限らず、世の中のトレンドで気になったことを、まとめるようにしています
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#金融政策

きな臭さ?と考えるか

きな臭さ?と考えるか

米スタートアップ企業が活用していた地銀破綻シリコンバレーバンクと呼ばれる、米国の地銀が破綻しました。背景や簡単な流れはこちらにかかれておりますので、引用させていただきます。

長くかけるようになったTwitterで、この件に関して簡単にツイートいただいている、私の友人の投稿もリンクしておきます。

米地銀破綻は2008年以来

リーマンショックとして記憶されている2008年には、Washingto

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黒田総裁、最後のクリスマスプレゼント?

黒田総裁、最後のクリスマスプレゼント?

と書くと、なんだか皮肉な意味合いに取られそうだが、筆者本人はそのつもりは特段無い。一方で、12/20に発表された日銀の10年国債利回りの許容範囲拡大(0.25%→0.5%)をサプライズ?や実質的利上げと『ありえない!』風に書いているメディアも散見されるが。。。

筆者自身、この許容範囲拡大自体はそれなりに予想されつつあったことが、少し現実した、といったものかと考える。勿論日本経済や中小企業への影響

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2023年の一大イベントから考える

2023年の一大イベントから考える

2022年も2/3が終わり2022年も既に2/3程度が終了しました。早いですね!
日本国内の2022年での大きなイベントであった参議院選挙は、安倍首相殺害という誰もが予想だにしなかった事件を除けば、結果はそれなり『想定通り』であったかと思います。

また先日は内閣改造もあり、それに伴い自民党人事の変更もありました。では、2023年に注目されているイベントは?

23年4月に予定されている、日銀総裁

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岸田総裁就任後の市場とは

去る9月29日の自民党総裁選にて、岸田文雄候補が次期自民党総裁として当選し、これから首相へ就任する流れとなる予定。今後の人事によって、岸田新総裁の方向性や政権での中身がわかってくるかと思いますが、少なくとも『変革』や『リベラル』といった河野太郎さんとのイメージより、『伝統』『コンサバ』『現状維持』といった岸田さんへの期待は、現時点では高くない模様。

岸田氏はカリスマ性に乏しく、日本経済はこれまで

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金融緩和‐米は縮小、中は拡大へ

金融緩和‐米は縮小、中は拡大へ

先週の下記投稿でも触れた中国最大の不動産デベロッパーの恒大集団。この投稿を書いている最中には、まだ中国政府や中国人民銀行(中央銀行)から何も大きなアナウンスもないので、来る同社の社債(米ドル建と人民元建)の利払いが未払いとなり、所謂デフォルトになるのでは、と見られている。

中国恒大集団の資金繰りが一段と厳しくなっている。9月下旬以降、過去に発行した社債の利払い日が集中するためだ。年内の利払い額は

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過去投稿からの進化・変化⑰金融政策も多様化へ

過去投稿からの進化・変化⑰金融政策も多様化へ

デルタ株の出現で世界中でのコロナ感染拡大が続いていますが、同時に世界各国の金融緩和に支えられ、不動産価格や株や商品など資産価格が上昇しており、所謂カネ余りの現象が見られている。

去る7月末のFOMC(FRBの公開市場委員会)において、過去数か月の高いインフレ率を背景に、複数議員から2022年利上げを目指しているという発言も見られた模様。しかし一枚岩ではなく、利上げ観測を見るには今後のインフレ動向

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金余りの後遺症か?

金余りの後遺症か?

コロナ禍で先進国を中心にワクチン接種が進む中、経済活動の回復を背景とする、昨今の高インフレの兆候を受け、米国FRB(中央銀行)の大規模な金融緩和政策に関する変更があるかどうか市場で注目された。
(注:下記過去投稿にて、米金融緩和政策による他国の金融政策にも大きく影響を及ぼしている、と書かせて頂きました)

米金融当局者は過去数カ月間、物価上昇は一過性のものだと説明してきた。しかし、16日の連邦公開

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米中対立は金融政策まで行くか否か

米中対立は金融政策まで行くか否か

バイデン政権になっても、米中対立の緊張関係に大きな変化がない、ということはここ数か月で世界も理解し始めてきたところです。

また足元はワクチン接種が急速に進むことで、景気回復が見込まれる米国は、コロナショックに対応するため、中央銀行(FRB)を中心に大量の資金を供給。加えてバイデン政権による巨額の財政出動も加わり、一時的なバブル?のような、高いインフレ状態を許容する、という流れになっています。

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中銀政策を通じた銀行・生保リスク

中銀政策を通じた銀行・生保リスク

この度のコロナショックなどの経済・金融危機を通じて、中央銀行が様々な対応を取ってきた。短期金利操作による金融システムの安定にとどまらず、長期金利や国債など資産購入、またリスク資産購入といった、更なる進化を遂げている、という話を下記Noteでさせて頂きました。

では金利の運用、もしくは利息を商売にしている銀行や生保への影響はどうなのか?日本の銀行に関しては、下記記事にあるように、メガ三行のなかで、

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金融危機における中銀の対応と進化

金融危機における中銀の対応と進化

2008年の金融危機(所謂リーマンショック)、2010年代の欧州金融危機、2020年の経済危機(所謂コロナショックとでもいいますか)を通じて、特に欧米諸国の中央銀行の対応の変化(進化?)が見られたといわれています。日本は1980年代のバブル崩壊という個別イベントがあったため、その中銀の変化を「先取り」していたようですが。

前回のNoteと関連する内容もあると思いますが、今回は下記二つの記事が、個

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Balance Sheet 不況と日本化

Balance Sheet 不況と日本化

1980年代のバブル経済を経験したのちに、「失われた○○年」と言われるほど、景気が持ち返さなかった(もしかしたらまだ全然持ち返せてもいない)日本経済。日銀の金融緩和(金利引き下げ)や日本政府の財政出動をどれだけ頑張っても、日本の景気が浮揚しない。所謂「日本化(Japanification)」という状態が、2008年の金融危機並びにこの度のコロナショックを通じて、欧州や米国にもみられるのでは、という

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