人事づくりで大切なこと（その９）

制度ができ上がって動き始めたら、その趣旨を大切にしながらしっかりと運用していくことが大切です。

制度の趣旨から外れるような特例措置を行ったり、制度を拡大解釈して歪めた運用をしたりすると、途端に制度が崩壊してしまいます。
ですから、制度を主管する責任者や担当部門（人事担当役員や人事部など）が、全体に目を配りながら責任感を持って運用に取り組むことが求められます。

一方で、制度を優先しすぎて、制度を

人事制度づくりで大切なこと（その８）

これまでに書いてきたとおり、人事制度は広い範囲に及びます。

社員制度
報酬制度
評価制度
人材育成
採用
キャリア開発
勤務制度
福利厚生
労働時間管理
安全衛生・健康管理　　などなど

これらを実務の中で確実に行うために、制度をまわすプロセスをしっかりと設計しておくことが大切です。

たとえば、昇給が年１回、昇格が年１回、賞与支給が年２回だとしたら、それらの実施タイミングに合わせて評価の日程を

EX（Employee Experience ）とは？従業員体験を高めるということについて考えてみました

職種によって違いこそあるでしょうが、基本的に企業において従業員はとても重要な存在であり、人次第で会社の存続が決まるといっても過言ではないと思います。

しかしこれからの時代は、少子高齢化により働き手が減少しているにも関わらず、働き方はどんどん多様化している時代です。

つまりは、従業員に満足してもらうための施策を打ち出さなければ、人材を集めることが難しくなっていくことは必須です。

そんなこれから

【8月19日(水)開催】＜オンラインセミナー＞マーケティング思考での人材情報活用「科学的人事」とは～変わる配置戦略・育成・採用・離職防止戦略をタレントマネジメントシステム”Talent Viewerから考える”～ 2020.08.01更新

この度、弊社では人事課長・人事部長など人事部門責任者の方を対象とした
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従業員と会社が成長できる配置転換

コロナ禍における大規模配置転換
経済方面にも大きな影響をおよぼしている新型コロナウイルスの流行。全体的に外出が減った影響から、イベントの延期などが相次ぎ、やがて外食産業や小売店にも影響が及び始め、モノ全般が売れなくなると、いよいよ製造業が生産縮小モードに入ります。それにより大手製造業では設備や人員に構造的な過剰が生じ、三菱重工業株式会社では約2000人を一斉配置転換する方針を固めました。日本航空株

人事制度づくりで大切なこと（その２）

前回に引き続き、人事制度作りで大切なことをお伝えします。

みなさんは、「人事制度」という言葉からどんなことを思い浮かべますか？

たいていの方は、給料、ボーナス、評価、昇進・昇格などを思い浮かべるのではないでしょうか？

そうなんです。人事制度の柱は、以下の３つです。
１　社員制度（「○○職＊＊級」などのような、社員の格付け制度）
２　報酬制度（給料、ボーナス、退職金など、社員に対する報酬のあり

これからの人事戦略はヒトに限定されない範囲に広がる

経営視点で見れば雇用は目的達成の一手段

人を雇うのか、テクノロジーで自動化するのか、アウトソーシングするのかは同テーブルで議論したい

つまり業務プロセスから逆算して人事戦略を語らないと雇用ありきになってしまう

失敗した！当社の外国人雇用事例集

外国人を雇用する上で、思わぬ失敗が待っています。日本人採用でも失敗はありますが、それに比べて、そこですか！と言いたくなるような事もあり、出来ればこのような失敗は避けたいものです。失敗を重ねた当社の事例を紹介します。

複数人雇っておけば良かった

将来の海外人材の育成を考えて、その国籍の人を1人だけ日本で雇った事がありました。彼は非常にヘッドワークがよく、雇った当時はなかなかの評判でした。半年経過

50人の会社で人事評価に年間〇〇時間！

「不の解消」の方が最初に起想されやすい？！

6月～7月、11月～12月、3月～4月というのは、夏季・冬季賞与と給与改定に経営者、幹部の皆様は頭を悩ませている時期かと存じます。人事評価の結果が決まり、支給額が決まると「あ～ぁ、やっと解放される」と安心して、次の評価に向けた改善を検討しないまま、また半年後の評価を迎える・・・という循環をよく目の当たりにしてきました。

人は解決したい事（＝JOB）が

人事制度づくりで大切なこと（その１）

どんな会社でも、人が働いている以上、人事制度が必要です。
では、人事制度はどのような考え方で作ればよいのでしょうか？

人事制度は、それ自体が企業の目的ではありません。

企業の目的は事業であり、経営理念やMVV（ミッション、ビジョン、バリュー）に基づいて事業戦略を描き、サービスや商品をお客様に提供して売上・利益を得ることです。

なので、自社の事業を成し遂げるためにはどのような人材が必要なのかを