記事一覧
ワクチン後遺症に苦しみ亡くなられたピアニスト、そしてご家族の苦しみに思いを致して
ワクチン接種後の重い神経障害を訴え、亡くなられたピアニストの方。ご家族の理解が得られず苦しまれた心の軌跡を綴られたツイートが多くの方から繰り返し拡散されている。
それらを一見すると「なぜ家族が」と思ってしまいがちだが、その見方は誤り。
私は、弁護士として交通事故後の「高次脳機能障害」患者の支援をずっとしてきた。今でこそ自賠責もその存在を認め高額の賠償もよくあるが、これが認められたのは平成１５年頃
国はワクチンの効果を真剣に見直し、若い世代への接種勧奨を直ちに中止せよ
ワクチン接種歴別の新規陽性者数に関する厚労省の7月のデータがこれ（なお、80代以上は異常値となっているので割愛している）。いずれも10万人あたりの新規陽性者数だ。
4月に比べると3回接種者の感染率がぐんぐん高まり、一部世代では未接種者を追い越し始めている。どう見ても時間の問題で接種者は未接種者より感染しやすくなる。
詳しく見てみると7月は20代・30代も2回接種者が未接種者を感染率で追い抜いた
私たち自由共和党が過剰なコロナ対策に反対する、その本質
一連のコロナ政策に反対する立場の自由共和党とその代表である私。
大事なのはその本質。なぜ私たちは、世論の大勢に反し、一貫して反対の声を上げて来たのか。
今回、世界のかなりの国で過剰なコロナ対策が行われたが、そうなった真の原因はポピュリズム。政治が世論の流れに乗って、良い悪いではなく、政治的得点になる方に転んで行ったのだ。
例外的に理性的な決定がなされたのは、ハタからみても大人の論理性が染み通
ジョニーデップのコメントに共感。同じ苦しみを過ごした日々と裁判でそれが晴れた日
ジョニーデップ＆アンバーハード事件がジョニーデップの完勝となった。
実は同じような経験を私もしている。立民叩きのために女性側の言い分だけで固められた週刊誌報道により、一方的に極悪人扱いを受け、家族の住む自宅にも報道陣が押し寄せ続けた。
私は記者会見を開いて事実ではないことを主張したかったが、当時日の出の勢いであった立憲民主党の対面を気にした幹事長のハラスメントによって反論を禁じられ、和解を早急
今こそ本物の政治が必要だ
このコロナパンデミックで、既存の政治勢力の醜い姿が浮き彫りになった。
政権与党は、真に国民のための政策、すなわち世界一良好な感染状況にあった日本国民に、十分な医療サービスを提供するという国として当然の、そして最低限行わなければならない責務を疎かにし、逆に「37.5℃以上の発熱が5日間続かなければならない」などの医学的根拠に欠ける要件を挙げて受診制限をするという暴挙を行った。
その結果、多くの国
ワクチンが免疫（≒感染予防）に与える影響は？
新型コロナワクチン、時間経過と共に抗体価が減少するということで、ブースター接種が進められ、結構な数の国民が既に接種している。
しかし、効果や副作用について評価が定まらないこのワクチン。
出来るだけ客観的データによって検証が必要だ。
そこで、令和4年5月11日に開催された厚労省第83回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード資料2−5にある4/11-4/17・4/18-4/24・4/2
公立学校におけるマスク着用に関する論考
いくら言っても公立学校でマスク着用が続いています。これを拒否する子どもたちやその親御さんに不当なプレッシャーを掛ける学校も多いようです。
しかし、公立小中学校及び公立高校において、学校管理者が児童生徒に
対しマスク着用を義務付ける法的根拠は存在しません。
また、学校運営の指針を示した文科省のマニュアルに照らしても、その常時着用を児童生徒に促しているものではなく、学校管理者には、①換気、②身体
第6波死者数最大の真相と短絡的結論しか出せない専門家たち
過去の投稿再発見してくれる方がいて、見直してたら超重要な投稿（「私たちはオズに怯えるエメラルドの都の住人だ」）再発見。
今冬は、「オミクロン→持病ある高齢者が持病悪化で死亡」パターンが多かったことはTVの自称専門家医師も認める事実。
これは「インフルも同じこと」と何度か言ってきたが、ちゃんとあのLANCETに掲載された関連論文があった。
「LANCET呼吸器内科」に掲載されたフランスのコホート
自由共和党が5-11歳へのワクチン接種に強く反対する理由
それには科学的根拠があります。
まず、新型コロナワクチンは、今までの他のワクチンには見られなかった多彩な有害事象が報告されていて、政府のワクチン分科会の資料にも載せられています。
その中でも子どもたちや若い世代に多発しているのが、心筋炎・心膜炎という副作用。
これは、心臓の筋肉（心筋）や心臓を包んでいる膜（心膜）に炎症が起き、重い場合は死亡することも、後遺症として残ることもある怖い病気です。
病院へのコロナ補助金不正受給に関する厚労省の信じられない怠慢
8月に日経が、そして一昨日もAERAが報じた病院のコロナ受入病床補助金の不正受給疑惑。
15日（水）の衆院厚労委員会質疑のために厚労省に、調査はどうなっているかを尋ねた。
その答えに、驚くと共に怒りがこみ上げた。
「厚労省は調査していないし、やる予定もない。東京都がやると聞いているがいつやるかも把握していない。」
日経の報道では厚労省が調査するとあったが、と聞くと、大臣が先走ったかのような
根本的な変容を求められる新型コロナ対策
（2021.8.22）
マスコミは相変わらず新規陽性者数で騒いでばかりいるが、新型コロナを取り巻く状況は日本だけでなく世界中で大きく変わり始めている。
それは、新規感染者数（≒新規陽性者数）の増大。
一時は、先行する英国、イスラエルで新規陽性者数が激減し、日本を含む世界中の国々で、ワクチン接種が進めばこの感染症自体を撲滅に追い込めると夢想されたが、その両国で再び新規陽性者数が激増し、それは儚
尾身氏の暴走を全力で阻止しよう！
尾身氏が暴走を開始した。
根拠に乏しい対策を提言し続け、サービス業中心に壊滅的被害を日本経済に及ぼしておきながら、それが全く効果がないことが東京都における大規模実証実験で証明（今年1月から8ヶ月に渡ってほぼ発令されっぱなしの緊急事態宣言とまん防が感染の波を防げなかったという動かぬ結果）されるや、反省するどころか「陰性証明」「ワクチン接種証明」「一般人の行動制限」というファッショにのりだそうとして
悪魔の証明に支配される日本の暗黒
（2021.8.9）
緊急事態宣言などの社会的距離政策の効果に疑問を呈したところ、医師の方からの「効果がない」ことを立証せよ、とのコメントが。
しかし、 「何々ができると主張する側に立証責任がある」というのが科学の大原則。
東日本大震災後の回顧と反省を込めた地震学会で、同じことがあった。地震予知は不可能なのに、そこに日本の地震学者がこだわっていたことに問題が、という講演をされたロバート・ゲ