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企業がDXに取り組むべき理由〜DXを推進するメリット4選〜
こんにちは、りかる(@recal.jp)です。
私は、普段Instagramやこのnoteを中心に、より豊かな生活に役立つ情報を毎日発信しています。
本記事では、QOL向上のため、新しいテクノロジー
(Web3 / NFT / メタバース / AR,VR / AI)などについてご紹介しています。
<Web3について学ぼうとしたきっかけ>
私のWeb3の入り口は、NFTの売買から始まりました。
NFTを売買していると、インターネットの発展と共に、誰もがクリエイターとして価値を生み出せる時代が到来してきたと感じています。
近年話題になっているブロックチェーン技術や、Web3.0の概念が普及してきたことにより、クリエイターがファンから直接報酬を受け取れる仕組みを形成できたり、ファンとのコミュニケーションがより密になるなど、さまざまな可能性が開かれ始めています。
インターネットが出た時もそうでしたが、世の中に新しいテクノロジーが生まれる時は、怪しいと思われて使われなかったりするものです。
いまWeb3は、そういう意味で「新しい時代の入り口」に立っている状況といえるかもしれません。
まずは「知らないことを知る・勉強する」ということから学びが深まります。
少しでも学びがあった、気づきがあったという方はスキ、フォローで応援よろしくお願いいたします。
Today's technology and web3?
「DXを推進するメリット4選」
近年、「DX(デジタルトランスフォーメーション)」という言葉を耳にする機会が増えてきました。
先日、DXとブロックチェーンの関わりや活用事例や、DXとIT化の違いなどについて解説しました。
今回は、企業がDXに取り組むべき理由や、DXを推進するメリット4選についてご紹介します!
DX(デジタルトランスフォーメーション)の基礎知識
DX(デジタルトランスフォーメーション)とはどういったものか、基本的な知識をご紹介します。
DX(デジタルトランスフォーメーション)
DX(デジタルトランスフォーメーション/Digital Transformation)とは、端的に説明すると「デジタル技術による(生活やビジネスの)変革」と言えます。
ただし、語られる文脈によってその意味合いが異なるため、広義のDXと狭義のDXがあることを理解しておく必要があります。
◼️広義のDX(社会的文脈のDX)
まずは、広義のDXについて見ていきましょう。
デジタルトランスフォーメーションという概念をいち早く提唱したスウェーデン・ウメオ大学教授エリック・ストルターマン(Erik Stolterman)氏は、DXについて以下のように定義しています。
ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる
デジタル技術の浸透が、ビジネスに留まらず社会全体(人々の生活)に影響を与えるものと捉えることができ、後述する狭義のDX(ビジネスにおけるDX)よりも広い意味を含みます。
◼️狭義のDX(ビジネスにおけるDX)
社会的文脈で語られる広義のDXとは別に、ビジネスシーンに限定した意味合いで使われるケースもあります。
たとえば、スイスのビジネススクールIMD教授マイケル・ウェイド(Michael Wade)氏らは、著書『DX実行戦略』でDXを以下のように定義しています。
デジタル技術とデジタル・ビジネスモデルを用いて組織を変化させ、業績を改善すること
また、2018年に経済産業省が公表した「DX推進ガイドライン(Ver. 1.0)」では、DXについて以下のように定義しています。
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
これらはビジネスに限定したDXの定義であり、ストルターマン氏が提唱した広義のDXとは異なることが分かります。
なぜDXと略されるの?
なぜ「デジタルトランスフォーメーション」が「DX」と略されるのか、気になっている方も多いのではないでしょうか。
たしかに、「Digital Transformation」の頭文字を取るのであれば「DT」となるのが自然だと思われます。
トランスフォーメーション(Transformation)の「トランス(Trans)」には「交差する」という意味合いがあり、英語圏ではしばしば交差を1文字で表す「X」が用いられます。
また、仮に「DT」と略してしまうと、プログラミング用語の「dtタグ(definition team)」と混同してしまう可能性があります。
こうした理由から、デジタルトランスフォーメーションは「DX」と略されており、官公庁やマスメディア、企業などでも「DX」という表記が多く使われています。
DXを推進するメリット
DXを推進することのメリットは、事業成長に繋がるからに他なりません。
具体的には、以下のようなメリットが生じることで、企業の成長に貢献します。
生産性の向上
BCPの充実
人手不足の解消
新規事業の創出
さまざまな業務をデジタル化することで、「生産性の向上」や「人手不足の解消」に寄与するだけでなく、変化の激しい時代において企業が存続できるかどうかもDX推進にかかってきています。
下記では、DXを推進するメリット4選について紹介します。
1.生産性の向上
DX推進の最大のメリットは、生産性の向上です。
デジタル化による業務の生産性や正確性を向上させることや、作業時間の短縮ができることでヒューマンエラーの抑制に期待することもでき、最終的には人件費の削減にも期待できることを理解しておきましょう。
2.BCPの充実
BCP(事業継続計画)の充実により、万が一の災害やシステム障害による危機に対応できる環境を構築することができます。
危機におけるリスクを最小限におさえることは、企業経営においても重要な課題です。
BCPの充実を図ることは、企業の継続的運営を推進することに繋がると理解しておきましょう。
3.人手不足の解消
DX推進には、デジタル技術を用いた業務効率化も含まれます。
これまで3時間かかっていた業務を、デジタル技術の活用によって5分で終わらせることができれば、人手不足の状況を採用以外の手段で解決できることもあるでしょう。
また、業務プロセスがオンライン化されることにより、働く場所の制限も大きく消えます。
これにより、限られた地域に在住する人しか採用候補にならなかった状態が解決され、全世界の人が候補になり、採用の母集団形成もしやすくなるのです。
4.新規事業の創出
DXは単なるデジタル化・業務効率化ではなく、デジタル技術を用いて新しい価値を顧客に提案することができるようになることが目的です。
つまり、DXを本当の意味で推進することができれば、自ずとデジタル技術を活用した新規事業の創出や既存事業の大幅な改善が見込めます。
(atled,schoo.jp/biz:参照)
最後に
いかがでしたでしょうか?
デジタル化は業務を効率化することが目的ですが、DXはデジタル技術を通じて、事業や人々の生活を根本から変え、社会に変革をもたらすことが目的です。
デジタル技術導入による効率化は、あくまでDXのための手段として捉えましょう。
これからのインターネット時代を大きく変える可能性を秘めていますので、ぜひ仮想通貨・NFT・メタバースなど、身近に参加できるところからWeb3に触れてみてくださいね^^
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最後までお読みいただきありがとうございます。
これからも心の赴くままに、志高く生きたいと思います。
そして、関わってくださったすべての方に、感謝する気持ちを忘れず自分の人生を突き進みます。
また次の記事でお会いしましょう☺︎
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