ミドル世代の「理想の転職」
column vol.1004
GWも今日を抜かすと残り1日。
…あっという間に終わろうとしています…(汗)
…もしかすると…、こうした長い休みの中で「転職」を決意した方もいらっしゃるかもしれません。
最近ではミドル世代の転職も活発になっているぐらいです。
日経新聞によると、41歳以上の転職者数は2020年度までの5年間で2倍に増え、若い年代より伸び率が大きいと報じています。
〈日本経済新聞 / 2022年4月17日〉
また、求人情報メディア・人材紹介サービスのエン・ジャパンの調査では、87%の転職コンサルタントが「コロナ禍を経て多様な勤務条件のミドル求人が増加」と回答。
とはいえ、ミドル世代の転職については、慎重な意見もありますので、イケイケ派、慎重派、それぞれの意見を確認していきたいと思います。
転職は「ハイスキル層」だけではない
まずはイケイケ派からです。
元ゴールドマン・サックスのアナリストで、小西美術工藝社社長のデービッド・アトキンソンさんのご意見を賜りたいと思います。
〈東洋経済オンライン / 2023年4月14日〉
アメリカは転職大国ですが、労働市場の流動性が高いのは「経営者が人を解雇できるから」というイメージもあります。
しかし、アトキンソンさんは真っ向から反論します。
確かに2001年以降、アメリカでは平均して毎年2321万人もの人が解雇されてきており、その数全体の雇用者の16.7%…
その脅威的な高さを認めつつも、実は自主的に退職した人も平均3332万人もいます。
つまり、離職者の6割は自主退職者なのです。
しかも、2022年に限ってみると75%。
転職をスタンダードにすることで企業にプレッシャーを与え、優秀な人材の流失を防ぐために経営層は常にビジネスモデルの改善に努力する。
アメリカでは、そうした好循環を生み出しているのです。
ちなみに転職というと「ハイクラス層」のみと考えられがちですが、全就業者数の32.7%が転職しているとのこと。
そうして、転職する人の生涯給料は、しない人より1.5倍も伸びるという状況を生み出しています。
ちなみに、日本でも厚生労働省のデータによると、49歳までの場合、転職を経験した人のうち、60%以上の人の給料は、前職と変わらないか、高くなっています。
一方で日本の転職率はアメリカの7分の1。
やはり、「転職はネガティブなもの」という印象が多数派であるということの表れなのかもしれませんね。
3人に1人は現職に留まるべき
労働(転職)市場がどうあるべきかは、なかなか決着のつきにくい問題ですが…、「現状どうあるか」はきちんと把握しておきたいところです。
例えば、エン・ジャパンが実施した調査によると、転職コンサルタントの約半数が、「相談者の3人に1人は現職に留まるべき」と回答しています。
〈FNNプライムオンライン / 2023年5月1日〉
理由については、最も多かったのが「本人の希望と、転職市場での市場価値にギャップがある」で75%。
次いで「現職企業の待遇が良く、現職以上の待遇での転職が難しい」が52%、「キャリアアップできない理由を会社にあると思っている」が43%と続いています。
総論としては、このようにまとめていらっしゃいます。
それに加えて、給料が下がる場合もあるなど、転職したらもっと酷い状況になってしまった…という方もいらっしゃるでしょう…(汗)
仮に「人間関係のトラブル」で転職されたい方であれば、「なぜ上手くいっていないのか」という課題を整理し、解決方法を検討してみる。
それでも転職したい場合は、解決方法の仮説検証をトライアルしておいた方が良い気がします。
そうした解決方法のトライ&エラーを行っていないと、転職先で同じシチュエーションになった場合、切ない事態に陥ってしまうからです…
それで上手くいかなければ、それも経験として肥やしにすれば良いのです。
そして何より「キャリアの棚卸し」をしっかり行うことが肝要となるでしょう。
「1時間のセミナー」を開催できるか?
転職するも、留まるも、ミドル世代になったら行っておきたいのが、この「キャリアの棚卸し」です。
自分にきちんとした強みがあれば、現職でも転職先でも活躍できる可能性が広がるでしょう。
キャリアの棚卸しを行う上で、非常に参考になったのが、45歳からの実践型キャリアスクール「ライフシフトラボ」および法人向けキャリア自律促進サービスを展開する株式会社ブルーブレイズ 代表取締役・都築辰弥さんの【セミナーで1時間話せますか 40代に本当に効く棚卸し】という記事です。
〈NIKKEI リスキリング / 2023年4月28日〉
都築さんは
と考えていらっしゃいます。
例えば「調整力」を強みとして挙げたとしても、40代以上の人材に対してそれを評価してくれる企業はわずかであると仰っています…(辛)
「強み」という曖昧な言葉を今一歩具体的に落としこむ必要があるとのこと…
そこで大切なのが「コンテンツ」という概念です。
これは「会社あるいは他社にとって価値がある、再現性のある知識体系・ノウハウ」を指します。
つまり、会社や他者が、あなたにお金を払ってでも教えてもらいたい何かのこと。
大抵は「◯◯する方法」という語尾で表現できるそうです。
なるほど、なるほど、確かにわかりやすいですね😊
「経理ができます」ではなくて、「経理事務を自動化して人件費を削減する方法」など、より具体的な内容に落とし込む。
コンテンツを考えるにあたっては、1時間のビジネスセミナーを自分が行うならばと考えていくと見えてくるとのことです。
確かに、1時間のセミナーに足を運んで、興味を持ってもらうには、それなりのノウハウが必要になります。
当社の先代社長も「ビジネスパーソンは本の一冊でも出せないとダメなんだ」とよく言っていましたが、まさに都築さんのアイデアに通ずるところがあると感じました。
いずれにせよ、noteはまさにコンテンツの生産工場になりそうですね。
実際、キャリアを武器にnoteのコンテンツ発信し、読み手の心を掴んでいる方は、どこに行っても活躍される方なのだと思います。
ということで、現職に留まるのも、転職するのも「コンテンツ次第」。
まずはどこに行っても必要とされる自分づくりを行っていくことがポイントになるでしょう😊
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