〈経済論壇から〉GDPと経済の実態巡り議論　データ分析の効果と限界／ 巨大IT企業の功罪問う

本日の日経新聞朝刊に、毎月最終土曜日に連載している「経済論壇から」が掲載されました。平成最後の拙評であるとともに、本論壇時評を担当させて頂いて今月から７年目に入りました。引き続きご一読頂ければ幸いです。

今月の論考として、
・減速観測ある経済成長率の元となっているＧＤＰの見方に関する論考（野口悠紀雄・早稲田大学顧問、向山敏彦・米ジョージタウン大学教授、柳川範之・東京大学教授）
・ビッグデータの活用と行動経済学からみた行動変容に関する論考（アンガス・ディートン・米プリンストン大学名誉教授、依田高典・京都大学教授）
・競争政策や企業組織からみた巨大ネット企業に関する論考（黒田敏史・東京経済大学准教授、稲水伸行・東京大学准教授）
を取り上げました。

今月は、ＩＭＦ（国際通貨基金）が公表した世界経済見通しの改訂版で、今年の世界経済の実質成長率を、１月の見通しの３・５％から３・３％に下方修正したことで注目されました。ちなみに、日本の実質成長率は、１・１％から１・０％に下方修正されたが、18年の０・８％より高い水準という見通しです。日本の成長率は、昨年より今年は上がるという話のようです。

今年度も引き続き、よろしくお願い申し上げます。

GDPと経済の実態巡り議論