【2027年】全国大会(全中)を廃止する9競技が発表された【全国中学校体育大会】
全中を主催する日本中学校体育連盟は、全中大会の縮減を明らかにした。2022年度に部活動設置率が男女とも20%を切っていた「水泳、ハンドボール、体操、新体操、ソフトボール男子、相撲、スキー、スケート、アイスホッケー」が対象となった。
というニュースを読みました。
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全国中学校体育大会(全中)は、スポーツをする中学生の最終目標とも言える大会です。
対象となる9競技は、2022年度に部活動設置率が男女とも20%を切っていたとはいえ、この決定により、ショックを受けモチベーション等が下がってしまう中学生は少なくないと考えられます。
しかし、全中の運営視点から考えると、各自治体の教員が大会運営に深く関わらざるを得ないという現状があり、教員の負担を軽減するということを目的とし、今回の決定につながったと考えると、致し方無いとも言えます。
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但し、全中を運営している母体が廃止を決定しただけなので、各競技団体がアイデアを出せば、より良い結果につながる可能性もあると思います。
例えば、夏のインターハイサッカーは、福島県のJヴィレッジで固定開催されることになりました。
このことよって、
「競技者側」としては、
①比較的涼しい場所で試合が可能(福島県の浜通りは結構涼しいです)
②芝など、Jヴィレッジの良い施設で試合等が出来る。
「開催地側」としては、
①施設の有効利用
②施設周辺への経済波及効果
③開催地枠(福島県は二校が出場可能)の設定により、県内高校サッカー界の発展
など、Win-Winの関係性になる可能性がかなり高い結末につながると思います。
今回発表されたスポーツである「水泳やスケート・スキー」などは、地方に素晴らしい施設があります。
そして、素晴らしい施設がある地方には、素晴らしい文化があることも多いです。
こちらの競技についても、開催自治体と競技団体の取組みによっては、中学生へよりよい舞台を提供出来る可能性もあるのではないでしょうか。
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多くのメダル獲得で盛り上がったパリ五輪が終了し、各競技団体は次回のロサンゼルス五輪に向けて、様々な施策を行わなくてはいけない時期です。
競技者は世界で良い結果を残しているにも関わらず、その競技をまとめる本部が機能していなかったり・能力が足りないということが明らかになっている競技もあります。
今回の件も、表面だけを見れば「マイナースポーツの切り捨て」ということにつながりかねませんが、これを契機とし長い目で見た場合の発展に繋げて欲しいです。
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