闇が深すぎる…なぜガレッジセールはテレビ業界から消えたのか？
タイトルの件は 芸能スキャンダルや社会問題をマンガで取り上げる youtubeチャンネル
アシタノワダイの投稿動画で知りました。
興味のある方はまずコチラのリンク先動画を視聴して下さい。
↓ ↓ ↓
※現在配信元チャンネルがアカウント停止処分となっているため、動画は再生できません。令和4年2月頃復旧予定とのことです。
この記事ではテレビ業界の闇に留まらず ネット社会の闇 日本という国の闇についても触れており いかにそれらに対峙すべきか？具体的な提言を行っています。動画を見終わって もっと深い所を知りたい人は是非ともこの後の投稿文章も見て下さい。
動画視聴の時間のない方は内容を要約してあるのでそのまま読み進めて下さい。
以下動画のネタバレを含みます。
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アシタノワダイの投稿動画によると
ガレッジセールがテレビ業界から干された理由は政治的発言が原因とのことです。別に政権批判など 過激な発言をした訳ではありません。
沖縄において 普天間から辺野古への米軍基地移設問題で反対デモが盛んに行われた際に その件についてガレッジセールのゴリがメディアの取材に応じてこのように答えました。
ニュースで見るような沖縄県民が常に『反対！』とデモような抗議活動をしているかというと実は違うんです。
反対派の声があまりにも大きくてマスコミもそこを取り上げるのでそこばかり目立っている。
以上です。これの何が問題なのでしょう？これはテレビ局の大株主が外資(主に中国 韓国)であることに関連するというのが動画の考察です。
中国は沖縄を拠点として日本を経済的な支配下に収めることを虎視眈々と狙っていますが、その障壁となるのが沖縄米軍基地です。
また、日本との領土問題がある韓国も日本の防衛力を削ぐことに注力しています。
動画によるとテレビ局はこういった国々の息がかかっており、自国の利益に相反する発言を封じ込めているというのです。
また、日本の新聞社は昭和43年中国のマスコミと日中記者交換協定という協定を結んでおり日本の新聞は中国側が条件とした以下の「政治三原則」を守らなければ中国に記者を常駐できないことになりました。
●「中国を敵視しない」
●「二つの中国をつくる陰謀に加わらない」
●「日中国交正常化を妨げない」
この協定が現在も有効なのか日本の新聞社は明らかにしていませんが中国への批判記事におよび腰な一因の可能性があります。
ゴリの発言はささいなものでしたが 当時 お笑い界で人気を誇っていたせいもありテレビ局の大株主である外国企業はその影響力を恐れたのでしょう。
勝ち組の国家は 他国から政治・経済的・軍事的干渉を受けないことが条件です。
日本に覇権主義を目指して欲しい訳ではありませんが、世界第三位のGDPをもってすれば 正しい政策を行い 他国から干渉されずに景気回復・経済成長を遂げることは可能です。日本は輸出貿易依存国なので外国からの経済的干渉は避けて通れない。と日本が輸出依存国だと誤解している方が多いかもしれませんが実は我が国は内需国です。それは世界各国の貿易依存度の数値を比較すれば理解できます。2019年の世界207の国と地域の貿易依存度ランキングによると日本は貿易依存度185位です。
2019年世界貿易依存度ランキング
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https://www.globalnote.jp/post-1614.html
今後の課題は食糧自給率、特に主食原料と家畜飼料原料の割合とエネルギー自給率の向上です。国防や国際戦略というと軍備拡大に目が行きがちですが これらの自給率の向上と安定供給先の確保に加えて 自国に不利な情報を抑制し有利な情報を拡散する情報戦略も要です。私は国内における不利な情報の抑制に対しては反対ですが 諸外国に向けて日本の良い情報を積極的に拡散する行為は推進するべきだという意見です。
アシタノワダイの投稿動画によるとガレッジセールは中国と韓国の国際情報戦略の被害にあった訳です。
この外国からの情報統制の被害は芸能人に限ったことではありません。 戦後GHQが主導した自虐教育:ウォーギルトプログラムが現在も脈々と受け継がれています。
このウォーギルトプログラムは日本人の国際的自立という意識を抹殺し、日本人の国防 国際戦略を妨げ軍事力拡大を抑制する目的があります。
※日本人はアジア諸国を支配下に治め悪政をおこなった
※太平洋戦争は日本の覇権主義の為に一方的な理由で仕掛けた
というような情報操作を行ったのです。
かつて日本が アジア諸国を支配下においたのは欧米諸国から搾取されていた植民地国の解放が目的であり、日本が統治した国々は教育 インフラ整備を無償で行い国際社会において経済的に自立する手助けを行ったのが事実です。
太平洋戦争をアメリカに仕掛けた理由も日本のアジア支配を恐れたアメリカの経済封鎖が原因で国内に大量の失業者 飢餓者が発生することを懸念したためであり、政府の首脳陣のほとんどはアメリカの戦争に反対していました。
真珠湾攻撃も軍部と政府の首脳陣のごく一部の主導によって行われたのが事実です。 日本はアメリカに開戦宣言する前に攻撃を行ったのはたしかですが 日本側は開戦宣言後の真珠湾攻撃を意図しており その旨を米国駐在大使にも伝えていましたが、通信技術の問題によりアメリカ側への開戦宣言通達が遅れてしまったのです。時間にして約一時間のことです。
戦後、日本の歴代首脳陣は特定対象国のみに強気な外交を行ったことはあります。
しかし、アメリカには強気だった田中角栄も中国には弱腰でした。
民衆をコントロールするにはパンとサーカスを与えてやればよいという言葉があります。
戦後 アメリカは日本に対して大量の小麦を無償で支援し 主食である米からパン・麺類へと日本人の食の嗜好をシフトさせました。
また、ハリウッド映画や音楽といった娯楽の普及に予算を費やしアメリカに対する憧憬を抱かせました。
こうしてアメリカは 日本人の胃袋と嗜好をコントロールすることに成功した。
日本は国際戦略における情報コントロールといった分野においては世界的に後塵を拝しています。
国内エレクトロニクス企業の知的資産は中国にダダ漏れであり 政府は日本のマンガアニメコンテンツがいかに全世界に影響を及ぼしているか理解していません。国内アニメ放映日の翌日には世界各国で翻訳版が視聴可能で、別番組放映の為放送休止になるとSNSでそれのことを憂うコメント投稿が殺到するそうです。
日本の芸能文化を政治利用するなど不埒だという方がいるかもしれませんが アメリカ 韓国は国費を投じてそれを行っています。欧州各国では政府首脳陣の世代交代が進んでおり、40代以下の世代はもれなく日本のアニメを見て育ってきています。いわば親日家が多いのです。これは日本にとって外交上大きなアドバンテージです。日本政府に対してこういった分野に予算を割き国家戦略・国際情報戦略に組み入れることを提言します。
NHKに限っていうと世界への情報発信事業として海外の人向けに無料配信を行っています。大人がターゲットのNHKと子供から若年層のアニメ・マンガ どちらに予算投入すれば短期的な経済効果と親日家を増やすことで将来的なリターンが得られるか？賢明な方なら解るはずです。自分は反緊縮派なので十分な検討は必要ですが 予算投入先の集中と選択には反対の立場です。
日本のアニメーターが置かれている状況は深刻なようです。(2021/4/7追記)
農業面でいうと国際戦略として日本の野菜をブランド化して輸出商品に育てようとする政策を進めていますが、その前に食糧自給率をなんとかするべきです。
折角 生産力があるのに需要縮小による米価格下落抑制のために生産調整を行ってきたのが主食作物であるコメの農業政策です。生産力があれば国の予算は捻出できるので政府は需要拡大 コメ価格の保障 コメ農家優遇政策を行い主食食糧の自給率を上げるべきです。
何故国の生産力があれば国家予算調達が可能なのか？はコチラの記事をご覧下さい。
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日本の借金1200兆円！！ダイジョブか？？ダイジョブだ！！
https://note.com/nasite91/n/n8c8cf8bc6f0a
現在、生産調整は解除されましたが、需要縮小の状況は変わらずコメ価格の十分な保障も行われていないので、コメ価格は更なる下落が予想されます。農業機械の高性能化に伴う値上がりも相まってコメ農家は窮地に立たされています。
テレビ 新聞等のメディアの情報を遮断し、ネットやSNSを情報源として頼るのにも注意が必要です。
facebook投稿で政治的発言をして記事を削除されケースがあります。
元産経新聞記者 フリージャーナリスト上島嘉郎氏が慰安婦問題に触れた投稿をしたところ コミュニティ違反とのことでアカウント停止処分を受けました。
上島嘉郎氏 youtubeチャンネル動画
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元野村證券ニューヨーク支店勤務 国際ジャーナリスト 堤末果氏はコロナワクチンの闇に触れた動画をyoutubeに投稿したところ削除されました。
堤未果氏 youtube投稿動画削除の件について※コチラのページに掲載されているリンク先サイトは閲覧期間終了となっています。
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https://kwindcreate.com/life/covid-19/2601/
通信事業大手であるdocomo au は通信契約解約に関するページを検索できないようにするためHTMLファイルに細工を加えました。
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https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/1308756.html
ネット社会はフェイクニュースで溢れていると認識しているかもしれなませんがgoogle facebook twitter youtubeといった 公平性が保たれてると思われているweb上のプラットホーム においても 情報操作 情報統制が行われている例は枚挙にいとまがありません。
逆説のようなことを言うと
アシタノワダイが発信している情報も全て鵜呑みにせず その内容を十分に検証する必要があります。
日本のメディアは中国 韓国に加えて アメリカの支配下にもあります。
世界には大きくわけて五つの情報統制が存在します。
①アメリカ
②中国
③ロシア
④ヨーロッパ
⑤中東
同じトピックスでも各統制エリアでの取り扱いは異なり 違った情報が得られます。中国でfacebook twitter youtube LINEが使用できないのはご存じの方も多いのでは？ロシアでもプーチン批判発言をwebで行うと間違いなく当局にマークされるそうです。
この統制の網を破る方法があります。VPN(Virtual Private Network)サービスを利用することです。他国のサーバーを利用して自分の端末のIPアドレスを隠すため このサービスを利用すれば中国でyoutube視聴も可能です。
ただし、サイトによってはIPアドレスが不明な場合提供サービスの一部が制限されるものもあります。ECサイトの決済ページやネット掲示板投稿などがその例です。基本サイト閲覧であれば可能です。
VPNは無料のスマホアプリもあり 利用ハードルは高くありません。海外のサイトにアクセスしてもしょうがないという方は フリーwifiでの情報漏洩対策に使用する手があります。
自分はこのVPNサービスと7種類の検索エンジンを使用しています。
無料VPNサービスについて
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世界の検索エンジンシェア率
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https://webtan.impress.co.jp/n/2020/09/23/37556
2006〜2007年に くりいむしちゅうの有田哲平氏とラッパーのZEEBRA氏がMCを務めた 大好きな日本語ラップを取り扱かった『シュガーヒルストリート』という深夜番組があったのですが 海洋汚染問題をとりあげた番組CMで
『何がリアル(真実)で
何がフェイク(ニセモノ)かを自分の目で見極めること』
というメッセージがあり今になって自分の中でパワーワードとなっています。
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