(政府に届けたい)40歳独身が考える異次元の少子化対策～子どもこそ国の命の源～

40歳、独身女性の私がこの1年、考え続けていた「異次元の少子化対策」をまとめてみることにした。(ある意味、おとぎ話より現実離れした話になってしまうかもしれないが、異次元ということだから、ありかと。)
 
まず、少子化対策の一環として、自治体でよく行われている結婚を推進する婚活は意味がないと思う。婚活に参加したところで、成婚に到達できるカップルはごくわずかで、多くの男女が途中で挫折してしまうから。そもそも結婚できる人は、婚活なんて参加しなくても、自力で結婚できる場合が多く、婚活＝少子化対策にはならないと思う。しかも婚活で結婚できたすべてのカップルが子どもをもうけるとは限らない。(婚活をせず、結婚できた場合も、不妊症など原因がある場合、子どもが授からないカップルもいるから、結婚＝子どもが増えるわけでもない。)結婚促進事業にお金をかけるくらいなら、婚前に子どもを授かってしまった女性にお金を配ってはどうだろうか。
 
日本では毎日400件の中絶手術が行われており、年間15万もの胎児の命が消えている計算になる。もちろん私は、中絶そのものを反対したいわけではないし、強姦等で妊娠し、100％堕胎したいという気持ちの妊婦は、初期のうちに適切な処置を受けるべきだと思う。しかし、もしも貧困や経済的な理由でのみ、泣く泣く堕ろす決心をし、お金さえあれば、本当は産みたい意志のある妊婦に対しては、経済的支援や人的サポートをし続ければ、出産させてあげることは可能だろう。それは胎児の命を救うことになるし、経済面さえクリアできれば、産みたかったと後悔し、生涯、罪の意識に苛まれながら生きる女性を減らすことにもつながる。ひいては少子化問題解決の突破口にもなるだろう。
婚活で結婚できるというのはある意味、夢物語であり、運良く成婚したカップルに子どもが授かるかもしれない淡い期待を抱くより、現実として年間15万人も存在する、消されてしまう子どもの命を一人でも多く救った方が、少子化対策としては、はるかに効率的だと思う。
 
まるで近年は日本人女性が妊娠しづらい体質になり、悲観しているように錯覚してしまうが、妊娠できないわけではなく、様々な事情から妊娠できても産めない女性が増えただけのことで、産みたいのに産めないと嘆く、個々人の事情に寄り添えば、出生率なんて案外容易く回復するのではないか。
2021年の出生率は1.30と、6年連続の減少になったそうだが、6年連続で経済的困窮者(特に女性)が増えてしまったということだろう。2022年の出生数は80万人割れの見通しらしいが、仮に消されてしまった胎児10万人を存在させてあげることができれば、出生数は90～100万人まで簡単に回復させることができる。子どもがいないわけではなく、産んで育てることができない女性が増えただけのことで、貧困女性に経済面で余裕を持たせてあげられれば、子どもの数は悩まずとも、確実に増やせる。
 
女性も社会に出て働くことが当たり前の時代になり、できれば働き続けることと、結婚し家庭を築くことを両立できる女性が、国としてはパーフェクトで理想的な女性像なのだろうが、現実的に仕事と育児を完璧に両立できている女性はそれほど多くはないだろう。仕事が大好きで、子どもをもつことに興味がないという女性も中にはいると思うので、そういう人は対象外の話になるが、もしも、社会に出て男性同様に働くことに苦痛を感じている女性がいるとして、その女性が出産や育児はしたい意向があれば、子育てを正規の仕事とみなし、国が子どもが成人するまでは母子に最低限、生活できるだけの賃金を支給し続けたらどうだろうか。そうすれば貧困女性であっても、安心して、出産、育児できるだろう。(お小遣い程度にしかならない金額の児童手当は意味がないので廃止して、母子に対しては月々15万円以上とか、生活費になり得る金額を支給した方が貧困層は助かるだろう。)
 
特に経済苦に陥りやすいシングルマザーを手厚くサポートしてあげれば、たとえ結婚していない女性に子どもができたとしても、女性は堕胎ではなく、産んで育てる選択肢を選びやすくなるはずだ。
結婚し、子どもを育てられる健全な父親と母親が揃っている家庭については、最近日本でも導入すべきではないかと話題の「N分N乗(世帯課税)方式」という、フランスのように扶養する子どもが多い方が所得税が軽減される仕組みも積極的に採用したらどうか。(経済的に得するために、子どもという命を利用するようで心苦しい気もするが、異次元の少子化対策のためには、多少お金で得させる必要もあるだろう。)
父親など働くことに専念でき、子どもを養ってくれる人がいる家庭より、問題はシングルで子育てする場合であり、私が考えるサポートは、シングルファザーよりはシングルマザー向けであり、両者を救うことにはならないかもしれないが、生物学的に子どもを産めるのは女性なので、やはり産んで育てる意志のある女性のことは、たとえ未婚であっても、無職だとしても優遇してほしい。
 
時代と逆行するような話になるが、個人的にはやはり社会で働きやすいのは生物学的に男性の方だと考えている。女性の場合、変動しやすい女性ホルモンに振り回され、苦労して社会に出ている人も少なくないだろう。以前よりは生理休暇も取りやすくなったかもしれないが、生理くらいで急に休まれたら困ると思う男性を完全に0にすることはできない。女性であっても、生理やホルモン変化は人それぞれなので、それくらいで弱音を吐くなんてと思う人もいると思う。とにかく出産できる可能性のある閉経前の女性はたいへんな思いをして、社会に出て働いている。(閉経したとしても、更年期などで生涯、ホルモンには振り回され続けるが…。)
 
よって社会に出て働くことが向かない女性に関して、無理して社会で働かせるより、出産、育児する意志のある女性は、社会で働かずとも、家庭で育児(理想は子どもが18歳までだが、せめて就学前の子どもを育てている)している場合、母子が生きられるだけの生活費を毎月、支給してほしい。子育てしている女性に優先的に国が仕事を斡旋し、経済的に助けるという方法もあるが、せめて小学生になる前までは少しでも多くの時間を共に過ごすことも、親子関係においては大切なことではないだろうか。
よく、生後2、3ヶ月の赤ちゃんを預けて、働きに出なければならないというシングルマザーの話を耳にするが、そもそも出産後、2、3ヶ月で女性の体が元に戻るはずもなく、9ヶ月も自分の体内で命をかけて、新たな命を育んだ母体は疲弊しきっているわけで、妊娠期間と同じくらい9ヶ月は心身を休めることができたらいいのにと考えてしまう。外で働いてきた後には、昼夜問わずの育児が待ち構えているし、子どもが小学校に入学するくらいの年齢にならないと、本当は母親が働くことは無理があるのではないか。世の母親は無理して育児と仕事を両立しているように見えて、甘くて弱い私は到底真似できそうにない。
 
私の母親が専業主婦で、幼稚園や学校から帰っても、必ず家にいてくれたので、より、そう思うのかもしれないが、どこかに預けられるより、母親が側にいてくれた方が子どもとしては安心できるだろう。さらに私の場合は、近くに祖父母も住んでおり、母親が体調を崩したとしても、祖父母が私の面倒を見てくれた。妹が生まれたらなおさら、私は祖父母にお世話になることが増えた。つまり何を言いたいのかというと、育児は母親一人でがんばれるものでもなく、母親だって人間だから体調が優れない時だってあり、お金だけのサポートではなく、どうしても人的なサポートも必要だということを伝えたい。
 
核家族化が進み、家庭に祖父母がいない家も増えた。高齢社会も進んだ今、老夫婦二人暮らしという家も珍しくないだろう。つまり、頼れる祖父母もいない子育て中の母親に、地域のおじいちゃん、おばあちゃんが手を貸すことができれば、育児の即戦力になるのではないか。結婚が当たり前ではなくなったせいか、娘や息子がいたとしても、孫はいないという老夫婦は少なくないだろう。孫を抱いてみたかったとか、孫の世話をしたかったと思う人たちもたくさんいるかもしれない。そういう人たちが、特にシングルマザーのサポート役になれるように国が仕組みを構築するべきだ。息子や娘を育てた実績があるとしても、老夫婦が支援できることは限られていると思うから、もちろん助産師や保健師、シッターなど専門職の人たちの支援も必要にはなる。しかし専門職の人たちの人手も限られており、毎日まして24時間利用するなんてことは無理があるため、母子を孤立化させず、見守り子守り係として、地域の高齢者の力が必要になるのではないか。それは高齢者の孤立化も防ぐことにつながり、子どもを見守ることは、同じ地域で暮らす人々が見守り合うことにもなり、一石二鳥だ。
 
毎月煩わしく感じる不快な生理がない男性方には、やはり社会でたくさん働いてもらいたい。育児休暇を取って、子育てに参加することも向いている父親なら良いと思うが、すべての男性が子育てに向いているわけではないと思うので、子育てに向かない男性は働くことを最優先してほしい。逆に、育児が向かない母親も中にはいると思うので、そういう人は無理して育児を続ける必要はないし、できればそういう人は出産を控えるのがいいのだろうが、出産した後にそのことに気づいたら、無理せず、育児は他の人に頼るのがいいと思う。子育てに向かない親たちに育てられた子どもはどうしても、自己肯定感が低く、性格が歪んでしまう気がするので、子どもの心を健全に育むためには、健全な心を持つ大人たちの手で育てるのが一番だ。それがたとえ血のつながりはない関係であっても。
 
話は少し変わって、仕事と出産・育児を両立しようとする士気の高い女性は、キャリアを積んだ後に結婚や出産しようとする傾向があり、どうしても高齢出産になりがちだ。稼ぎが良く、経済的に豊かなキャリアウーマンなら、高齢出産・育児の資金にいくらでも投資できるため、経済面では心配ないかもしれないが、身体的に高齢出産は若い頃と比べれば負担がかかる。たとえ若くても何歳だとしても出産は命がけの行為であり、高齢になればなるほど命に危険が及びやすい。出産を無事に乗り切れたとしても、少なくとも18年続く子育てを、老化していく身体で乗り切れるかどうかは分からない。仕事は何歳からでも挽回できるかもしれないが、出産だけはなるべく適齢期を意識すべきだと思う。子どものためにも母親は健康で元気な方がいいに決まっているし、10代前半など、若すぎる出産はともかく、20歳前後から遅くとも35歳くらいまでに出産することが身体的には良いだろう。それを考慮すれば、子どもをもちたい女性は、仕事に専念している場合ではなく、未婚の状態だとしても、出産を最優先した方がいいのではないか。妊娠・出産は時間との戦いで、タイムリミットがあるため、30代後半になってからようやく重い腰を上げたのでは間に合わない場合もあるだろう。金銭的に余裕のある人は若い頃に採取していた卵子を使って、後からいつでも妊娠できると考える人もいるかもしれないが、自然妊娠できた方が母体や胎児の健康には良いだろう。近年は40代で産むとか、不妊治療で授かることも珍しくないが、先に述べた通り、身体の負担を考えれば、どんなに医療が進歩したとしても、やはり適齢期の妊娠・出産が無難だし、理想的だと思う。つまり、子どもを産みたい女性が仕事より、妊娠・出産・育児を優先できる枠組みが必要だと考える。
 
世の中には妊娠しやすい体質であっさり妊娠できる女性もいるかもしれないが、妊娠・出産・生まれた子が無事に健やかに育つことは天文学的数字の奇跡の連続であり、特に不妊症の女性からすれば、命は奇跡の連続で生み出される幸運としか思えないだろう。男性には決してできない、その奇跡を起こせる可能性のある女性たちが、貧困が理由で、出産を諦めてほしくはない。新たな命を作るにはもちろん男性の協力も大切だが、産むのは今のところ女性しかできないから、少子化問題を解決させることができるかどうかは出産適齢期の女性たちにかかっている。その女性たちをサポートするのが、異次元の少子化対策を打ち出した国の責務だろう。困窮している女性のために、お金を配り、適切な世話役を派遣できれば、産みたいのに産めないという女性を減らせるだろう。
 
もちろん日本は民主主義国家なので、産むことを強制してはいけない。産めよ、増やせよと謳えば、不妊症で産めない女性が差別されかねないし、子どもを多く産める女性だけが得をするような社会になっても、産めない女性が生きづらくなるだけだ。よってこれまで通り、不妊治療の助成金も減らしてはいけないし、高齢になってから産みたいと考え始める女性に対しても、手を差し伸べなければならない。一生子どもを持たないと決めている女性の人権も守らなければならない。つまりすべての女性のそれぞれの考えを尊重した上で、様々なケースやニーズに合わせた対策を取ることが重要だ。特に貧困で妊娠し、出産できるかどうか葛藤し、仕方なく中絶という選択肢を考えてしまっている妊婦を特に最優先して救うべきではないか。お金も頼れる人もなく、一人きりで孤立出産してしまう女性も後を絶たない。生んだ子を遺棄し、結果として殺してしまう悲しいニュースも定期的に耳にする。そんな悲惨な出産を減らすためにも、どんな事情であれ、妊娠した女性と授かった新たな命を真っ先に救える政策を国が考えてほしい。
 
私も貧困の方なので、容易く想像できるが、まず、お金がないと病院に行きづらい。妊娠の場合、病気ではないため、保険適応外となり、医療費は全額自己負担になってしまう。非課税世帯の女性の場合、1万円を上限に、妊娠による初回診療は国が補助するというプランも打ち出されてはいるが、後から申請して1万円戻ってくるような仕組みでは意味がない。その時、お金がなくて困っているのだから、この際、貧困や所得に関係なく、妊娠による医療費は全額国が負担するということで、何度診察を受けても妊婦なら診察代は0円、無料になる制度を考えてもいいのではないか。妊娠したことを役所に届ければ、母子手帳と共に、健診クーポンももらえるそうだが、妊婦健診は回数が決まっていて、予期せぬ突然の出血などで病院にかかった場合、自己負担になったとネットの体験談で読んだことがある。出産一時金が今年から50万円に増額されたらしいが、それで間に合うもいれば、足りない人も必ずいる。高齢出産で高血圧などの病気でハイリスク妊婦と呼ばれる妊婦は、特に一時金では到底まかなえない医療費がかかる場合があるとも聞いた。1円も自腹でお金を出さずに、出産しようなんて虫が良すぎると咎める人もいるかもしれないが、妊婦は命をかけておなかから新たな命を生み出すのだから、せめて出産にかかる費用くらいは国が捻出してほしい。出産は誰も代わってはくれず、母親が産むしかなく、周囲の人たちができることと言えば、資金を調達して、安全な医療機関で産ませてあげることくらいだろう。出産するまでなら、ふいに病院にかかっても、お金はかからないと安心できれば、出産まで一度も受診しないまま、孤立して産むという危険な出産も減らせる。みんな安心して、病院に足を運べるし、適切なサポートを受けながら、出産に挑めると思う。
 
長々と書いてしまったが、すべて冗談ではなく、真剣に考えたことばかりで、実現してほしい異次元の少子化対策である。
まとめると、まず婚活支援より、経済的理由で仕方なく中絶しようとしている妊婦を支援すること。(繰り返すが、産むことを強制してはいけない。堕胎以外の選択肢もあるということを、具体的な支援策と共に堕ろそうとしている妊婦に伝えるということ。)
国や不妊症の人は子という新たな命を躍起になって求めるのに、一方で、事情でせっかく授かった命を手放さなければならない人も少なくない。見捨てられてしまう新たな命が本当にもったいない。
産んだ後も、子どもが成人するまで、母子が生活できるお金を国が保障すること。お金だけでなく、地域の高齢者が祖父母代わりとなり、母子の見守り子守り世話役をするという人的なサポートも必要。
リスクが高まる高齢出産をなるべく避けるためにも、出産・育児を正規の仕事とみなし、適齢期の女性の出産・育児には対価を払う。(たとえ未婚で子を認知してくれる父親がいなくても、社会で働かずとも、子育て期間の母親に関しては、母子が生きられる生活費を国が保障するということ。)
女性の社会進出を促し、働くことを推奨するよりも、子どもをもちたいと考えている女性に対しては、妊娠・出産を推奨し、女性がそれを優先できる社会にすること。(身体面を考慮すれば、高齢出産になる前に産むのが理想的。社会で働くことは閉経後でも可能だが、妊娠はリミットがあるため。)
妊娠・出産・無事に健やかに子が育つことは奇跡の連続だから、その奇跡を守るために、妊娠に関わる診療はすべて完全無料にすべき。(国が産婦人科にお金を払えばいい。)子どもの医療費無料という自治体は増えてきているのに、なぜか妊婦の医療費だけは無料になることはない。出産一時金だけでは不十分。一時金制度は撤廃していいから、初回診察(妊娠確認)から出産まで、よっぽど特殊なケースを除いて、お金はかからない仕組みを作ってほしい。
 
これらができれば、少子化なんて簡単に解決すると思う。別に難しいことではないのだ。「出生率1.30」で頭を抱える必要もない。新たな命を宿せる可能性のある女性はたくさんいるのだから、妊娠した女性に安全に産んで安心して育てられる環境を提供すればいいだけのことだと思う。
国がそれを渋り続ければ、ますます少子化が進み、いずれ日本は、日本人がいなくなり、消滅してしまうだろう。外国から攻められずとも、日本はこのままだと自然消滅する運命にある国だと思う。または海外からの移民が多く占める国になってしまうかもしれない。もっと簡単に言えば、わざわざ戦争なんて起こされなくとも、日本はどこかの国に乗っ取られて、日本ではなくなってしまうかもしれない。日本人が絶滅危惧種になれば…。巨額な防衛費も大事かもしれないが、母子の命を守ることが何より、日本という国を守り、存続させるための要になるだろう。
 
健全な日本を守るためにも、近い未来への投資として子どもを増やすことは急務だろう。日本に生まれてくる子がいないわけではない。今、この瞬間も、予期せず子宮に宿った子をどうしようと思いつめている妊婦は日本中にたくさんいる。一刻も早く、そんな妊婦に手を差し伸べることができれば、胎児も妊婦も日本も救われるだろう。
奇跡、希望、光、宝物である子どもの命を、より多くの胎児を、国が主導してこの世に無事に誕生させる手助けをすることが、異次元でも何でもない、本来の少子化対策なのではないか。
女性、妊婦、胎児と本気で共に生きる覚悟を持ってほしい。国が父親代わり、祖父母代わりとなり、母子を支え、見守り続けることができれば、第3次ベビーブームも夢ではないと思う。
 
タイムリミットが迫る年齢のせいか、個人的に、私だって産めるものなら産みたいと考えるようになった。できることなら我が子という命に会いたい…。とっくに高齢出産の年齢ではあるが、金銭的に余裕さえあれば、たとえ未婚でも、父親に認知されなくても、子どもを産みたいと思う。父親がいない子を産むなんて、子どもに悪いという考えの人もいるが、もはや、未婚で認知してくれる父親がいなくても当たり前くらいの世の中になってほしい。片親だけでも育てている人はたくさんいるのだから。というか母親さえいれば、子どもを守れるだけのお金を国が援助してくれたらいい。お金とそれから育児を協力してくれる支援者がいれば、シングルマザーでもやっていける気がする。本当は、結婚して、働いてくれて認知もしてくれる配偶者がいる状態で出産・育児することが一昔前までは常識だったかもしれないが、そんな常識は今や通用しない。今となっては、それはかなり恵まれた女性にのみ起きる、それこそおとぎ話の奇跡みたいなものだと思う。特に底辺で生きている私から見れば、そんな風に思える。物価高、不景気で、人並み以下の暮らししかできない女性はたくさんいるのだから、そんな女性がふいに妊娠してしまっても、不安に思うことなく、産んで育てられる日本であってほしい。
 
たぶん妊婦や母親と一緒に子育てすることで、国は大きく成長できるのではないか。子どもができると親としての自覚から成長できる大人が多いように…。そのためなら、お金は惜しまず、母子に投資してほしい。人間も動物たちのように、お金なんてかけずに出産・育児できたらいいけれど、文明が発展してしまい、資本主義社会の現代は何をするにもお金、お金だから…。
どうか、産む意志のある妊婦には、惜しまずお金を与え、産ませてあげてください。
 
これから先、異次元の少子化対策で生まれる子が増え、国のお金で育つ子が増えるとしても、そんな子どもたちに将来、国の役に立つ大人になってほしいと押しつけがましい重荷を背負わせたくはない。ただ、元気で笑顔あふれる無邪気な子どもたちがなるべくたくさんいてくれるだけで、国やそこに住む人々の生きる活力になるのではないか。花やペットがただ近くに存在するだけで生活が潤うように、赤ちゃんの泣き声や子どもの笑い声など命の音が聞こえるだけで、それらは日本という国の命の源となり、未来を明るく照らしてくれる気がしてならない。

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