〔経済論壇から〕来年の金融政策占う　『資産所得倍増』の王道／少子高齢化による難題

日本経済新聞朝刊に毎月最終土曜日（12月のみその前週）の読書欄にて連載している拙評「経済論壇から」。12月の経済論壇で取り上げられた論考の中から、興味深いものを３つのテーマに絞ってご紹介しています。

• 来年春の日本銀行総裁の任期満了を控え、今後の日本の金融政策のあり方を問う論考
  伊藤隆敏・米コロンビア大学教授（日本経済新聞12月5日付「複眼」）
  齊藤誠・名古屋大学教授（週刊エコノミスト11月22日号）
  小枝淳子・早稲田大学教授（日本経済新聞12月2日付経済教室）
  デイビッド・ワインスタイン・米コロンビア大学教授（日本経済新聞11月30日付経済教室）

• 岸田文雄内閣が掲げる「資産所得倍増」と「人づくり投資」に関する論考
  二神孝一・同志社大学特別客員教授（中央公論12月号）
  江口匡太・中央大学教授（日本経済新聞12月1日付やさしい経済学）

• 少子化と高齢化がもたらす課題に関する論考
  松浦司・中央大学准教授（日本経済新聞12月7～9日付やさしい経済学）
  駒村康平・慶應義塾大学教授（週刊東洋経済11月26日号）

を取り上げました。

今年の１２月は、いつもと違って、第３土曜日が１７日と、私が2013年から本欄の執筆を担当して以来最も早い日程（執筆締切までだと半月足らず）となり、取り上げられる論考数に限りがあったため、一部に１１月下旬に公表された論考も含めることとしました。

来年の金融政策占う

#日経COMEMO #NIKKEI