【裏話あり】世界と日本の最新ウェルネス市場
先日、ヨガ留学のために、初めてアジア新興国に訪れました。
日本のウェルネス産業の遅れに衝撃を受けたのですが、そもそもウェルネス市場について話してなかったなーっと気づいたので、
まずは「ウェルネス」にピンときてない人でも分かるよう、
世界市場からお伝えしていこうと思います。
改めまして、皆さん、こんにちは!SoLa(@sola_trip)スーラーです。
1. ウェルネス概念が拡まった背景
近年、あらゆる研究によって、心と身体は互いに密接に関係し、様々なかたちでストレス反応が表れることが解ってきました(心身相関)。
一般的に浸透するようになったのは、紹介するまでもなく、2020年の世界的な新型コロナウイルス感染症の流行(COVID-19)。心身の健康に不安を覚える人が増え、これまでの価値観が覆されたことから、自身の健康や生き方を積極的に見直し、「よりよく生きる」ことを重視する考え方が広まっています。
コロナウイルスが落ち着いた今でも、ウェルネスの概念を取り入れたライフスタイルを送る人は増え続け、その市場規模は、年々右肩上がりの増加傾向にあります。
2. ウェルネス分野の市場予測
こうした背景により、世界中の上位価値としてウェルネスが浮上している今。
コロナ前の20年に4兆4000億ドルであった世界のウエルネス市場は、コロナ後の22年には、5兆6000億ドル(約840兆円)に達し、年率12.5%という驚異的な速度で伸びている。なかでも23年は、ウエルネス不動産やメンタルウエルネスが急成長。今後、27年までには、8兆5000億ドル(約1270兆5000億円)に達すると、グローバル・ウェルネス・インスティテュート(GWI)の最高責任者は予想しています。
参考までに、世界の医薬品市場が、28年までに1.7兆ドルと予想されていることからも、非常に高い規模感であることがお分かりいただけるだろうか。
また、グローバルウェルネス研究所が発表した2024グローバルウェルネス経済報告書(2024 Global Wellness Economy)によると、ウェルネス市場の上位5ヵ国は、米国(1.8兆ドル)、中国(7900億ドル)、ドイツ(2690億ドル)、日本(2410億ドル)、英国(2240億ドル)だったそう。
ウェルネス経済の70%が上位10ヵ国によって占め、特にアメリカでの成長速度が目立ちます。今後の日本のウェルネス市場も、大幅に伸びると考えられますが、日本経済はデフレ脱却の重要局面にあるため、価格転嫁、生産性上昇、伝統文化の再考などが鍵となるでしょう。
しかし、どのようなウェルネスが、誰にとって重要なのかは、深刻な変化を遂げつつあります。
世代間、所得間、男女間の文化的格差はどんどん拡がり、ウェルネスを取り巻く環境は、まったく異なる、さらには矛盾した市場や考え方によって定義されるようになっているとGWSはいいます。
そうしたなか、GWSは、ウェルネス市場は二極化しており、
"ハードケア "と "ソフトケア "と呼んでいます。
3. ビジネス分野に拡がるウェルネス
これまでのウェルネスは、瞑想やフィットネスといった個人体験を主軸としており、非常にニッチな域でした。今ではビジネス化されるほど拡大し、幅広い業界で取り入れられています。
代表的な取り組みをいくつか挙げると、
1つ目に、ウェルネス不動産と連携するWell Living Lab, Inc.
ウェルネステック企業Delos と 米国の病院Mayo Clinicの共同事業として設立
健康と幸福を最大化する環境の相互作用を研究(例えば、社員が最も快適だと感じる温度・音・光のレベルに関する研究など)。例えば、寒さ×騒音×自然光が入らない環境が最もパフォーマンスを下げ、暑すぎることより寒すぎることの方が悪影響ということが明らかになっています。
2つめは、スペインのウェルネスな宿泊施設 SHA Wellness Clinic
最大28日滞在可能で、自然との一体感を感じる体験を提供
多数のウェルネスプログラムが用意されてる他、日本と地中海を掛け合わせたマクロビオティック料理が特徴です。
3つめは、メンタルウエルネスでのVRセラピーOxford VR
英国オックスフォード大学の教授らが設立したスタートアップ会社
一般的なメンタルケアだけでなく、高所恐怖症、強迫性障害といった、日常生活での克服を目指します。例えば、高所恐怖症の患者をに、VRで吊り橋体験をさせ、恐怖症の克服を試みたり、バーチャル上のコーチの助けを借りてユーザーを支援。人手不足を解消するだけでなく、一定レベルの指導を受けることができます
他にも、温泉を活かしたホテル事業、従業員の生産性向上を軸とする健康経営など、ウェルネスを打ち出したサービス提供やメニュー開発は多岐にわたります。
ここまでの事例は、"ハードケア "と "ソフトケア "、それぞれ混在していますが、イメージしやすいとこでいうと"ハードケア "には、整形などの美容医療も入ってくるため、二極化が明確だと思います。
4. なぜ今、ウェルネス概念が必要なの?
さて、ここまで世界市場を見てきましたが、日本市場はどうでしょうか?
日本は世界4位にくるほど、国内でも注目度は高いウェルネス市場ですが、注目されるにはワケがあります。
厚生労働省(令和3年度データ)によると、わが国では、年間の国民医療費は45兆359億円(前年比4.8%増)。1人あたり年間35万8,800円(前年比5.3%増)で過去最高となっています。
内訳においては、ほとんどの項目が増加傾向にあり、「入院以外での一般診療費」と「薬局調剤費」の割合と増加が目立ちます。
では、この医療費を、誰がどのように負担しているのでしょうか?
1980年当時と比べると、国の医療費負担は5%も減っており、事業主負担は2%減っています。一方、国民の直接負担は5%増え、地方自治体の負担は3%増えています。
小泉純一郎元総理の医療制度改革では、一見、足りない医療費は皆んなで力を合わせてカバーしましょうよ!とった施策のように見えましたが、
実際は、国と事業主の負担分が減って、国民と地方自治体の負担が増える結果となりました。
つまり、国の負担分は年々削減されており、社会保険では賄いきれず、私たちの税金から医療費を補充してるのが現状です。
特に超高齢化社会の日本では、人生の満足度や自分らしさへの重要性が増しています。
2025年には、国民の4人に1人が75歳以上で、認知症患者は小学生の数とほぼ同じに。社会保障費も上がります。
2030年には、日本の4割が独居世帯になり、介護だけでなく自分の老後も守る重要性が増します。そして、健康面での疾患TOPに、うつ病が浮上。それに伴い、自殺率も高くなるでしょう。
もはや国だけで解決できる問題ではありません。
5. 私たちは一体なにができる?
この状況を受け、SoLaウェルネス・プロジェクトでは、
アメリカ心理学会(APA)が提唱する「レジリエンスを築く10の方法」や、イギリスのPositvelives社によるレジリエント力向上プログラムを取り入れた
心の回復力「レジリエンス」の高め方を提案します。
抵抗するのではなく、しなやかに乗り越える力は、ビジネスでも注目を浴びており、個人や組織にかかわらず、レジリエンスを高めることで、より自分らしく、人生をより良く生きることができます。
では、いったい、どのように高めるのでしょうか?
次回は、「レジリエンスの効果的な高め方3選」ご紹介します。
6. まとめ
実は、ウェルネスの概念は古代より存在しています。
ですが、言葉が浸透したのは、1977年「全米ウェルネス協会」の設立以降。日本では、1985年「財団法人日本ウエルネス協会」の設立より一般化されました。
50年前からある言葉、ないしは中国では紀元前より前からある概念が、最近また注目されてきた理由は主に3点。
すべての人が幸せなライフスタイルを歩むうえで、
必要なものと必要でないものを取捨選択し、
自分を見つめ直す機会を持つことは「ウェルネスライフ」の基本です。
内面からしなやかに美しくなるウェルネス・ライフで
一緒に、今ある魅力を最大化して楽しみませんか?
それでは、また書きます♪
Love SoLa♡
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