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DX(デジタルトランスフォーメーション)を担うデジタル人材、その職種と育成方法は?

パーソルイノベーション・デジタルマーケティング部の福井です。DXを進めるうえでの課題に続き、今回は人材についてお話しします。

DXを推進する必要性は多くの企業が認めていますが、企業によってはDXを担う人材について社内で育成する必要があります。またそもそもDXにはどのような人材が必要なのか、把握しておかなければなりません。

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)によればDXに必要な人材は以下の7種になります。

・プロダクトマネージャー
・ビジネスデザイナー
・テックリード
・データサイエンティスト
・先端技術エンジニア
・UI/UXデザイナー
・エンジニア/プログラマ
https://www.ipa.go.jp/files/000082054.pdf

情報処理推進機構の出している「デジタル・トランスフォーメーション(DX)推進に向けた企業とIT人材の実態調査」では、実際にDXを推進している企業のインタビューをもとにコメントをまとめており非常に参考になります。

この記事では情報処理推進機構で紹介されている内容踏まえつつ、それぞれの職種の育成方法まで紹介します。

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DX推進に必要な7つの職種 

1.プロダクトマネージャー

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プロダクトマネージャーは「DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材」です。すでにDXを行っている企業では、以下のような方たちが担当しています。

・管理職クラス、事業のエース、それに準ずる人
・変革課題を持っている人、課題設定力がある人
・ビジョンを提唱し、行動に移す、想いのある人
https://www.ipa.go.jp/files/000082054.pdf

プロダクトマネージャーは、DXがうまくいくかどうかの重要なカギをにぎっているポジションでしょう。なぜならプロダクトマネージャがDXのプロセスを統括する立場にあるからです。

プロダクトマネージャーに管理職クラスや事業のエースに準ずる人たちがつくのは、ビジネスに対する知識やマネジメント力が必要だからです。そうした総合的な判断ができなければ務まりません。

また現在、所属する業界を取り巻くビジネス環境がどのようになっているのか把握している必要があります。さらに事業を統括するわけですから、リーダーシップも必要でしょう。

その結果として能力の高い人たちがつくポジションになっています。

2.ビジネスデザイナー

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ビジネスデザイナーは「DXやデジタルビジネス(マーケティング含む)の企画・立案・推進等を担う人材」であり、以下の2点を兼ね備えた人材が適任です。

・ビジネスと技術の両方に明るい人材が望ましいが、特にビジネスをよく理解している人材
・自発的に行動し、チャレンジできる人材
https://www.ipa.go.jp/files/000082054.pdf

ビジネスデザイナーはビジネスの企画・立案を担う人材なわけですから、自社のビジネスについて深く理解しているだけでなく、魅力ある企画を立てられなければなりません。またDXをうまく推進していく力も問われてきます。そのため明るい性格で、チャレンジ精神旺盛な人材が求められているのでしょう。

3.テックリード

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テックリードは「DXやデジタルビジネスに関するシステムの設計から実装ができる人材」です。すでにDXを行っている企業では、外部から経験者を中途で採用したり、技術のある社内エンジニアが登用したりしています。

システム設計から実装まで担うわけですから、しっかりとした技術を持っているだけでなく、必要なシステムの設計もできる能力がなければなりません。そうした専門的な知識があるため、外部から経験者を採用する企業も多いのでしょう。

4.データサイエンティスト

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データサイエンティストは「事業・業務に精通したデータ解析・分析ができる人材」のことです。すでにDXを行っている企業では、社内でデータ解析や分析に素養がある人材を育成したり、 新入社員で採用したりするケースもあります。研修後はOJTでフォローアップもしているところもあるようです。

データサイエンティストはDXだけに必要とされている人材ではありません。事業のデータ解析や分析は業務のあらゆるところで必要となっています。またデータサイエンスについて精通しているだけでなく、そこで分析したデータをしっかりとビジネスに生かせる能力も必要です。

そのためビジネスについても理解している必要があります。データサイエンティストに関しては、社内で育てていく企業も多いようです。

5.先端技術エンジニア

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先端技術エンジニアとは「機械学習、ブロックチェーンなどの先進的なデジタル技術を担う人材」です。すでにDXを推進している企業では、テクノロジーの変化の速度が早く、外部連携で補完する場合も多いようです。社員が技術を保有している場合は、その技術力を生かして、DXの推進を検討しているところもあります。

先端技術エンジニアというと、現在であればAIが代表的です。機械学習やブロックチェーンなどの最先端技術に対する知識が必要になります。AIに関して言えば日進月歩であり、外部から優秀な人材に支援してもらう企業も多いようです。

AIの場合はビックデータを扱うため、データサイエンスとの関係を深く、データサイエンスの知識も踏まえて、社員の技術を生かしたやり方も考えられるでしょう。

6.UI/UXデザイナー

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UI/UXデザイナーとは「DXやデジタルビジネスに関するシステムのユーザー向けデザインを担当する人材」です。すでにDXを行っている企業では、技術と同じように、外部にお願いしているところも多いです。

UI/UXデザイナーは、ユーザーが使いやすいようにデザインをしなければなりません。社内で活用するにしても、使い勝手の悪いデザインであれば、社員から不評となり、結局DXは進まないままになってしまいます。

とくにモバイル端末での操作が中心になると、ユーザインターフェイス(UI)は非常に重要な要素になります。社内に該当する人材がいる場合はお願いしますが、社内に適した人材がいない場合、外注先に頼らざるを得ないケースが多いようです。

7.エンジニア/プログラマ

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エンジニア/プログラマとは「システムの実装やインフラ構築・保守等を担う人材」です。SIer(システムインテグレーター)が担うことが多く、保守の場合はIS子会社や情報システム部門メンバーが担当しているところもあります。

システムインテグレーターとは、システム開発に関する仕組みをまとめる人のことをいいます。それぞれのシステムがバラバラに動いてしまうと、うまくいかないため、設計から開発・運用・保守・管理まで一貫して統括することで、情報システムがうまく活用できるというわけです。社内にいない場合は、外部人材に頼ることになるでしょう。

各人材のスキルを育成する方法

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ここまでDXに必要な7つの職種について説明してきましたが、それらの職種をすべて外注することはできません。DXを社内で進めるとなれば、必要な人材は社内でスキルを育成する必要があります。

ここでは7つの職種のスキルをどのように育成すればよいか、簡単に説明します。

1.プロダクトマネージャーの育成方法

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プロダクトマネージャーは先ほども述べた通り、自社のビジネスを理解した優秀な人材が担当すべきポジションです。そのためまず自社で優秀な人材を集め、その人材にDXについての知識を学んでもらう必要があります。

プロダクトマネージャーに関しては、自社で育成する必要があるわけですから、長期的な計画のもとに考える必要があるでしょう。しかしなかなか自社だけで育成するのは難しいのが実情です。

その場合は外部の育成・研修プログラムを活用するのもオススメです。たとえば「TECH PLAY Academy」ではプロダクトマネージャーの研修講座もあります。たとえば実際に受講した人の感想として以下のようなものもありました。

これからプロダクトマネージャーになる人だけでなく、すでにプロダクトマネージャーとして活躍している人でも、DXを推進する際に改めて学び直すのもよいでしょう。

全体を通して思ったのは、プロダクトマネジャーといっても定型的なスタイルがあるわけではなく、企業や事業、あるいはプロダクトの性質によって、その仕事の内容はさまざま。自分たちのプロダクトを推進するのにふさわしい取り組みが必要だということです。

どんなレベルのプロダクトマネジャーにも共通して言えることは、多数のステークホルダーと関係しながらモノを作っていかないといけないということ。エンドユーザーはもちろんのこと、エンジニア、デザイナー、マーケティング、経営陣を巻き込みながら一緒にプロダクトを作っていく。そこではステークホルダーマネジメントが重要な鍵になることを、改めて気づくことができました。

研修後、参加メンバーの感想を聞いたのですが、あるプロダクトマネジャーは、「プロダクトマネジャーの仕事を理解はしているつもりだったが、あれだけ体系的に話を聞いたのは初めて。自分の中でこれを試してみよう、アクションしてみようという気持ちが生まれた」と言っていました。
出典:https://techplay.jp/column/973

2.ビジネスデザイナーの育成方法

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ビジネスデザイナーも自社のビジネスに関する深い理解が必要です。さらに企画・立案を担当するわけですから、社内の営業やマーケティング部門から育成するのがよいでしょう。またチャレンジ精神が旺盛な人は必要なわけですから、社内でDXに挑戦したい人材を募ってみるのもオススメです。

3.テックリードの育成方法

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テックリードはシステムの設計や実装が主な役割になるので、社内のビジネスに対する理解よりも技術的なスキルが必要になってきます。そのため育成を社内で行うというよりは、外部から中途採用で採用したり、外部人材に委託する方がよいでしょう。

ただしシステム会社等でITスキルの高い人材がいる場合は、任せてみるのも1つの方法です。その場合は技術を磨くための機会を積極的に設けることが、人材育成につながるでしょう。

4.データサイエンティストの育成方法

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データサイエンティストはDXだけに活用するわけではありません。また自社のビジネスに対する理解も必要になってくるので、内部人材で探すか、中途採用で採用します。

また長期的に必要になってくる職種ですので、新卒で見つけている企業もあります。データサイエンティストは新しい職種でもありますので、外部の育成コースを受講しながら、社内で実践経験を積ませるのがよいでしょう。

5.先端技術エンジニアの育成方法

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先端技術エンジニアは職種のところで述べた通り、内部で抱え込むところはあまり多くありません。そのため育成というよりも外部に委託することになりますただしその場合でも自社での実践経験が必要になるので、会社として技術を生かす機会を提供する必要があります。

6.UI/UXデザイナーの育成方法

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デザイナーに関しても外部に委託するところが多いです。そのため育成というよりも、自社での実践機会を提供する必要があるでしょう。もし社内にいる場合も同様で、デザインする機会を積ませることで、よりよいデザインが実現できるはずです。

7.エンジニア/プログラマの育成方法

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エンジニアプログラマーを社内で育成する場合は、実践機会をより多く積ませることが重要です。実践機会を多く与え、フォローしていくことで能力が高まります。ただし育成というよりも外注する企業も多いのが実情です。その場合も社内のシステムに合うように、実践機会を設けるようにしましょう。

まとめ

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ここまでDXを担う人材とその職種、育成方法について述べてきました。すべての職種について社内で育てる必要はありません。まずはどのような職種が必要なのか、そして社内にその職種に該当する人材がいるのかどうか検討する必要があります。

そのうえで、社内で育成する必要があれば、その職種については育成するプログラムを用意しなければなりません。ただしDXをこれから推進するという企業が、プログラムを用意するのは難しいと言わざるを得ません。

企業のDXを強力に推進するデジタルイノベーター育成プログラムを提供しているTECH PLAY Academyでは、約15万人のデジタル人材の登録ユーザーを保有するTECHPLAYと、200名以上のAIエンジニア&コンサルタントが在籍するエクサウィザーズの強みを生かし、「人からつくるDX」の実現をサポート。

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TECH PLAY Academy

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TECH PLAY Academyについて 
https://info.techplay.jp/academy
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TECH PLAY Academyでは一流の現役講師によるワーク中心の実践型育成プログラムにより、企業のDXを強力に推進するデジタルイノベーター育成プログラムを提供しています。
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