2021年10月の記事一覧
【イベント案内】IBMビジネスパートナー・エグゼクティブ フォーラム 2021
皆様こんにちは。私が所属する、日本IBMパートナー・アライアンス事業本部は、来る12月に「IBMビジネスパートナー・エグゼクティブ フォーラム2021」を開催いたします！
今回のテーマはパートナーの皆様の新しい価値提供を加速する“新たな協業の取り組み”のご紹介です。
フォーラムの冒頭では、弊社パートナー・アライアンス事業本部責任者より、パートナーの皆様のビジネスを中心に据えたIBM協業のあり方、
安全品質向上を目指しIoTとAIを活用した実証実験
川崎汽船株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社は、IoT機器やAIを活用し、自動車船内における車両走行の情報、車両や作業員の位置情報、作業員のバイタル情報などを収集して分析することで、荷役作業の安全管理強化による作業品質の向上を目的とした実証実験を行ったと発表。
IBM Cloudの上で、大規模データのリアルタイム可視化、AIによる異常検知、構成可能なダッシュボードを提供するリモートモニタリング
IBM Plexの最新版が登場
「IBM Plex」は、IBMのコーポレート書体ファミリーです。
元々、自社利用目的で制作されたフォントですが、それを無料で商用利用も可能なオープンソースのフォントなんです。
もちろん和文もあります。太字でも太字でもつぶれにくく、視認性・デザイン性・汎用性ともに申し分はないとの評判です。「IBM Plex」ファミリーには「Sans」、「Serif」、「Mono」、「Sans Condensed」
【オンデマンド視聴のご案内】日本IBM Think Summit
弊社の1年で最大のイベントThink Summitですが、おかげさまで、盛況のうちに終える事ができました。
以前、こちらの記事でもご案内をさせていただきましたが、皆様ご参加いただけましたでしょうか？
用事があって参加できなかった！という画面の目の前のあなた！！！実は、期間限定でオンデマンド視聴が出来てしまうのです！！！（詳細はこちら↓）
10月26日(火)までの期間限定ですので、是非お見逃し
選挙×SNS
先日のこちらの記事に引き続き、SNSのネタです。
またしてもYahoo!ニュースからですが、以下の記事が掲載されていました。
https://news.yahoo.co.jp/byline/oohamazakitakuma/20211019-00263617
昨日公示を迎えた衆議院議員総選挙。
早速、家の近くを何度も選挙カーが走っていました📢🚙（やはり中々なボリュームでしたが、有権者へ精
「ふつう」が好きな日本人
「大変良い，良い，ふつう，悪い，大変悪い」のような5段階評価のアンケートにおいて、日本人の回答傾向は、「良い」と「ふつう」に集まるといわれています。自分もよほど評価に値すること以外は、「良い」ですし、まあまあ、可もなく不可もない感じだと、「ふつう」にマークしている感じです。中流意識とか、中の上が理想のような風潮もありますから、これは日本人にとって文化というか気質なんでしょうか。
日本人は、イエス
「ロイヤリティ」と「ロイヤルティ」
仕事をしているとよく出てくる二つの言葉。英語をカタカナ表記した際に、あまり意識することなく区別しないで使っていませんか？
実はある講演でスピーカーが混同して使用していたので、気になりました。
ロイヤリティは英語の「Royalty」からきている言葉。王族とか王位といった意味ですから、気品が高く高価なイメージ。ビジネスの世界では、権利の使用料を表すので、「オーナーにロイヤリティを払う」といった使われ
量子コンピュータの可能性
https://youtu.be/EKLmIXhMl7M
私は宇宙という言葉を聞くだけで未だにワクワクしてしまいます。皆さんもそうではないでしょうか？
(私もGo to the moonしたい)
IBMの量子コンピュータは、宇宙の謎の解明というとてつもなく難しいチャレンジを支えています。
自分自身が生きている間に、宇宙に関する研究、開発がどこまで進むのかワクワクしてしまいます。
宇宙エレベ
SNSにまで世代交代の波...？
Yahoo!ニュースで気になる記事がありました。
https://news.yahoo.co.jp/articles/fb47e3f7ce9aa89cd0d9a8d8ae60d1431a4e59be
ツイッターとフェイスブックは、10代の若者の間で全く人気がない ── 最新調査
なかなかインパクトのある見出しで既に読まれた方も多いかと思います。
mixiの流行に始まり、Twitter、Fac
DXは産業から生活領域に加速度的に拡大
デジタルテクノロジーを基盤に顧客データを細部にまで共有して、高度な予測でお客様の潜在ニーズを捉え的確な提案をする2025年の暮らしの未来予測をのぞいてみませんか？
地方創生ソリューション協議会
1997年に日本アイ・ビー・エムを中心として自治体向けビジネスを展開している全国のビジネスパートナー約40社が集まって、情報交換やソリューション協業が可能な場として、「地方自治体ソリューション協議会」が設立されて、24年が経ちました。
テクノロジーの進化とともに、会員企業を取り巻く環境が大きく変化して、これまでの自治体向けビジネスにも変革が求められるようになりました。現在は、103社が参加し、地
日本IBM Twitterのご紹介
既にご存知の方も多いかと思いますが、日本IBMにはTwitterアカウントがございます。
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