(X97) 組織論の世界的権威、リンダ・グラットン教授が語る「日本企業に必要な大変革」-1 (2021.11.12）by リンダ・グラットン教授インタビュー／肥田美佐子 より抜粋加筆しました。

⑴ ビジネスマンのリスキリング（学び直し）や再教育が注目を集めている。コロナ禍がどのように関係しているか


①パンデミックで「デジタルスキル」が、
身近なものになったことが挙げられる。

人々がデジタルプラットフォームによる、
買い物や恋愛の相手探しなどに慣れ親しんだことで、企業はデジタル事業戦略を加速させ、従業員に「デジタルスキル」を求めるようになった。


②在宅勤務の普及で、企業は官僚主義的な会議や、何層ものヒエラルキーを見直し、以下のために機動性や柔軟性を高めようと考え始めた。
「バーチャルで複数のチームを管理する」

結果、デジタルスキルなど、
「特定のスキル」を従業員に再教育する必要が生じた。


③マイクロソフトのサティア・ナデラCEOは、
コロナ禍で、企業のデジタル戦略が2年分加速したと話している。

大半の企業がデジタル戦略を2年分早めたことで、
働く人々は「新たなスキル」をいくつも身に付けなければならなくなった。


④在宅勤務の続行で、管理職は「バーチャルで働く複数のチーム」をどのように管理するかについても学ぶ必要が出てきた。


⑵ コロナ禍により企業は、従業員のリスキリングや、再教育が必須事項になった


①デジタルスキルを備えている人は引く手あまたで、激しい人材獲得合戦が予想される。

だから自社の従業員再教育が極めて重要。


②米企業の人事担当幹部の大半が、「スキル」重視の採用を検討、または実践しているといわれる一方で、大半の企業は既存の従業員の再教育より、以下の見立てもある。

「自動化やデジタル化による省力化を目指す」


⑶ スキルを取り巻く問題には2つの動きが見られる

【動きⒶ】 学位に基づく採用は、非大卒者への差別に当たるという考えから、欧米で学位重視の採用を見直す企業が出ていること。


グーグルなど、一部企業は学歴より応募者のスキルや能力を重視。
↓
有名大学の出身者だから雇うのではなく、
もっと広範な尺度に基づき、人材を採用するよう試みている。


【動きⒷ】 世界中の企業が研修費を削っているという問題がある。

①英国政府は、雇用政策の一環として国立スキル基金に、
25億ポンドを投じ、2021年4月無料の職業訓練プログラムを開始。


②以下の時政府の後押しというセーフティーネットがあれば有用。

・新しいスキルが本当に通用するのか不安になる。
・職種替えに当たっては、
現職からしばらく離れる必要が出てくるかもしれない。


③日本や英国、米国などで自動化が仕事を変容させる中、
人々は、以下のいずれかの方法を取る必要が生じつつある。

・スキルアップで「現職をキープ」するか
・リスキリングで「まったく別の仕事に就く」か