〈経済論壇から〉トランプ減税の効果は　仮想通貨の可能性探る

本日の日経新聞朝刊の「経済論壇から」（毎月最終土曜日に連載）では、今月の論考として、

・今年のアメリカ経済やトランプ税制改革に関する論考（グレン・ハバード米コロンビア大学教授、ラグラム・ラジャン米シカゴ大学教授、関口智・立教大学教授、ローラ・タイソン米カリフォルニア大学バークリー校教授、レニー・メンドンカ・マッキンゼー・アンド・カンパニー元取締役）
・仮想通貨の本質とブロックチェーン技術の潜在力に関する論考（ロバート・シラー米エール大学教授、岩下直行・京都大学教授、中島真志・麗澤大学教授）
・日本企業の内部留保の含意と生産性向上の障害に関する論考（村瀬英彰・学習院大学教授、星岳雄・米スタンフォード大学教授、須田美矢子・キャノングローバル戦略研究所特別顧問）

を取り上げました。今月は、優れた論考が多かったこともあり、５年間の拙評の中で最多の１０本１１人を紹介しました。

やはり、ビットコインを始めとする仮想通貨の論考は、引き続き経済論壇を賑わしています。年始ということもあって、今年の経済を展望する論考も多くありました。

〈経済論壇から〉トランプ減税の効果は