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誹謗中傷を受けた「ワクチン推奨派」の医師たちが裁判に踏み切る

True Fact note

コロナ禍でワクチン接種を呼びかけていた医師たち、いわゆる「ワクチン推進派」が「コロナ騒動の戦犯」などといった、誹謗中傷、侮辱、名誉棄損、人格否定を行った投稿者を片っ端から裁判にかけている。

彼らは、「ここで躊躇や萎縮してしまえば、世の中に正しい情報が伝わらない、発信が妨げられてしまう」と、過信した信念のもと、裁判沙汰へと発展させている。

S県の某教授は、SNSで誹謗中傷を受けたことをきっかけに、去年から民事訴訟や刑事告訴を行ってきた。

これまで約20人を情報開示にて特定。

和解金、最高約100万円を支払ってもらうことで示談を成立させたという。

また、「こびナビ」の手を洗う某医師も、住所を晒され、仕舞には「打ったフリをしている」と事実無根の情報を拡散されたということで法的手段を取った。

このように、「推奨派」が訴訟を起こしているわけだが、逆に、「反ワク」、「デマ」とレッテル張りされた側にも訴える権利があることを理解しておかなければならない。

しかしながら誹謗中傷を受けた当の本人が誹謗中傷を行っているのは如何なものか？

また、「ずっと打ったフリしてました！笑」との過去のポストが証拠して残っているのだが、これは事実無根と言えるのだろうか？

晒された住所も、登記情報である。

もちろん、誹謗中傷は、人権侵害にあたるので、行って良いことではないが、「事実」や「批判」という形で反論する分には、意味があると思う。

ただ、ワクチン死が起こったことにより、推奨した医師を「殺人」呼ばわりするのは誹謗中傷にあたるのか。

ワクチン集団訴訟の今後の判決によって見解が変わってくるかもしれない。

「正しい情報」と言いつつも、それはワクチンのメリットや都合の良い情報だけで、デメリットを取り上げることは一切してこなかった。

これでは、正しい情報とは言えず、単なる不正である。

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