アジアの財閥と企業
どうも、地図上の冒険である。この記事ではアジアの財閥企業について軽～く記していくつもりである。なぜ「アジア」の財閥についての記事なのにトップ画像がビルゲイツなのか疑問に思う方もいらっしゃることだろう。まあ、記事を読み進めていくとその理由が明らかになる。
私が現在読んでいる本の一つに「アジアの財閥と企業」がある。
お察しの通り、本の表紙に惹かれて手に取ったものだ。財閥が巨大化していく過程について知りたいと思ったのだ。
せっかくならばと思い、ここに筆を執る。
参考にした書籍はこちら
結論から述べよう。財閥が巨大化していく過程は「イーロンマスク」である。
イーロンマスクは大学院時代に休学して弟のキンバルとグレッグ・クーリの3人でZip2と呼ばれる を設立した。
Zip2は売却され、マスクは売却益の一部を得る。その後、オンライン金融サービスと電子メール決済の会社であるX.comを共同設立。これまたPayPalという企業名で売却される。ペイパルの株式の11.72%を持つ筆頭株主であるマスクは1億7580万ドル (約200億円)を受け取る。
得た資金を元手にさらに投資を行い、宇宙関連企業のスペースX、自動車企業のテスラ、太陽光パネル関連のソーラーシティ、脳みそにAIをぶち込む会社（企業名を忘れてしまった）、Twitterなどの所有や経営にかかわっていく。
これぞまさに財閥の巨大化過程そのものなのである。
とにかく、投資投資投資投資投資・・・。
始めは例外なくスモールビジネスから。小さな会社を営んでいたのだ。
しかし、その会社で得た利益を元手にビジネスを徐々に拡大していく。
養殖業だったり、不動産業だったり・・・。
とにかくビジネスを拡大していく。
李嘉誠（香港）
1950年、創業者の李嘉誠が香港にプラスティック工場長江塑膠廠を作り、造花を売り出したところ、「ホンコンフラワー」として大当たりとなった。
1958年に不動産業に転身し、長江実業有限公司を設立して香港最大の不動産ディベロッパーとなった。
1979年に和記黄埔（ハチソン・ワンポア）、1985年に香港島の電力供給を独占する香港電灯を買収し規模を拡大した。
以前、私はインドの巨大財閥「アヤラ一族」について調べた。このアヤラ一族はエビの養殖業から身を立て、”不動産業”に参入している。
そして、李嘉誠の長江実業グループも造花→”不動産業”と事業を拡大している。
この”不動産業”にカギがあるのではないだろうか。
ちなみにその”不動産業”について李嘉誠の手法は銀行から借り入れて購入ではない。自前の資金を用い、土地を購入、そして工場やビルを建設していったそうだ。
CPグループ（タイ）
CPグループ (シーピーグループ、英: Charoen Pokphand Group Co., Ltd.) とは汕頭出身の潮州系タイ人、謝家（チエンワノン家）が基礎を作ったコングロマリット（複合企業）である。タイで最大のコングロマリットと言われ、農業分野や食料品の分野を中核事業として、通信、不動産分野にも精力的に進出し、全部で8つの分野で事業を展開している。国際的には、ASEAN各国や中国などを中心に世界13カ国に進出し、ロンドン証券取引所上場企業となっている。
特に、中国へは積極的に進出しており正大集団（チアタイ集団）として知られ、中国最大の外資系企業である。タイの企業は中国への進出に消極的と一般に言われているが、その中で積極的に中国本土へ投資しており、珍しい存在だとされている。
ちなみにこちらがロンドン証券取引所
タイの経済発展はNAIC型発展と呼ばれるそうだ。米や農水畜産物の輸出が経済成長をささえた。この最大手がこのCPグループなのである。
汕頭出身の潮州人で1921年にタイに渡航した謝易初（エークチョー・チエンワノン）と弟の謝少飛（チョンチャルーン・チエンワノン）による園芸店（種を専門に売っていた）、正大荘行が前身となっている。
その後、家畜飼料の販売店、チャルーンポーカパンを1953年に開店し、1959年にチャルーンポーカパン株式会社（CP）を設立した。その後CPは養鶏業を展開し、現在までCPグループの中核となるアグリビジネスの基礎を築くことになる。1968年には易初の死に伴い、四男のタニン（謝国民）が会長となり、経営を掌握。
タニン以降CPは設備の近代化、同族だけでなく外部から人材を導入するなどの近代化路線を走ることになる。1971年には世界最大のブロイラーの原種生産会社、アーバーエーカー社と合弁でタイに東南アジア発のブロイラー工場を設立した。また、これだけでは供給が追いつかなかったため、業績拡大策として、農家にたいしてCPが成長したヒナをすべて買い取るという契約の元、ヒナや飼料など一式を農家に預けるという委託生産を開始した。一方で、ブラックタイガーエビの品種改良などを行い水産業にも進出。エビの飼料の研究を行い、タイをエビ飼料生産高世界一にのし上げた。
その後、タニンによってCPは多くの分野に進出することになるが、このグループ拡大には外貨建ての債務を多数利用しており、アジア通貨危機によって1億ドルの変動利付債の負債を抱えた。これにより債権者に対して1998年に返済期限の延期を申し込んだ。また、外国の事業も大幅に業績を悪化させ、タイ国内の購買力の低下に伴い、小売業が経営難に陥った。
やはりことらの財閥も小さく始めたビジネスを徐々に拡大している。
鶏といえばビルゲイツ・・・と想起する人もいることだろう。私もその中の一人だ。
（ＣＮＮ） 米マイクロソフトの共同創業者で慈善事業家のビル・ゲイツ氏が、貧困に苦しむアフリカのサハラ以南などの国に鶏１０万羽を寄贈すると表明した。 鶏は簡単かつ安価に飼育でき、自分たちの食用にして子どもたちの健康を保つことも、女性が売って家計の足しにすることもできるとゲイツ氏は説き、極度の貧困状態にある家庭でも、鶏を育てて売れば貧困から抜け出せると説明。
と、ここで気になる記事を発見。
知らない間にビルゲイツ氏は大農場主になっていた、という記事である。
なんとまあ、驚きだ。もちろんビルゲイツの件でも驚くが、アジアの財閥について調べている最中にアメリカの農場事情についてかじれるとは。
話をCPグループにもどすと、1980年代後半からの動向が興味深い。
88年にはセブンイレブンのフランチャイズ権を取得し、小売り業に進出。その後も、加工食品事業やエビの養殖にも参入している。
シナール・マス（インドネシア）
1960年代、中国系インドネシア人のエカ・チプタ・ウィジャヤ（Eka Tjipta Widjaya、黄奕聡）がパーム油、パーム核油などを扱う企業として創業。以降、地域に広がる豊富な熱帯雨林の土地・資源を活かしてアブラヤシ農園、製紙業などへ事業を展開。瞬く間に、地域屈指の企業グループに成長した。各主要会社の社長など主要幹部は、創業家のウィジャヤ一族が就任しており同族経営体となっている[1] 。2000年代の現在、グループの売り上げの中心は、国際的な製紙会社でシンガポールの法人、アジア・パルプ&ペーパー社(APP)[2]によるもので、全体の約3割を占める。
創業者 エカ・チプタ・ウィジャヤ
15歳でビスケットのビジネスを始めていたそうだ。
そして、先ほどのブルゲイツの農場保有に影響された私は日本の林業について少し調べた。
諸戸家（もろとけ）は、三重県伊勢・桑名の素封家で、「日本一の山林王」と言われた一族である。
日本一の山林王、諸戸宗家・本家の両家を合わせると、諸戸一族が所有する山林は巻間一万町歩といわれ、その財力や資産は数えることができないくらいの山持ちである。一族のこの富の源は初代諸戸清六にさかのぼる。
初代清六は大隈重信や渋沢栄一などと交流があったというから年代は推定できる。
それにしても油ヤシ農園というのが非常に気になる。
ちなみに油ヤシはパーム油の生産目的として栽培されている。
パーム油とはアブラヤシという椰子から取れる植物油脂のことです。アブラヤシの原産は西アフリカですが、1848年にインドネシアに 持ち込まれてから、ボルネオ島等の東南アジア地域を中心に商業栽培が広がっていきました2015年現在、大豆油を抜いて世界一生産 されている植物油となっています。アブラヤシの果肉からはパーム油が、種子からはパーム核油が得られますが、これらはマーガリン等の 食品、洗濯洗剤、医薬品などに幅広く利用され、日本人一人当たり年間4㎏以上も消費していると言われています。 従って、我々の生活とパーム油は密接につながっているのです。
マーガリンにも使用されているとは知らなかった。なんでも調べてみるものだな。
「とりあえず検索してみる」ことの重要さを再確認させられている。
ホン・リョン（マレーシア・シンガポール）
事業の始まりは様々な商品の取引からプランテーションへの投資、建築材料の販売、不動産ビジネス、ビル建設にも広がる。
これまた、徐々にでかくなるというやつだ。ここにも”不動産”というキーワードが。
と、ここで気になることが。東京タワーと東京スカイツリーのオーナーはだれなのだろうか。
これまた大物実業家を発見してしまった。前田久吉は広大な”不動産”を牧場という形で保有していたらしい。
前田 久吉（まえだ ひさきち、1893年（明治26年）4月22日[1]。 - 1986年（昭和61年）5月4日[2]）は日本の実業家、政治家。『日本工業新聞』（現在の『産経新聞 』）創業者で、元参議院議員[1]。東京タワーの建主としても知られる[1]。
生い立ちとしては
1913年（大正2年）、徴兵検査を受けるが、子どもの頃から病弱だったため、丙種となり、兵役に就かなかった。同年、母方の祖父母が経営する新聞販売店「有川新聞舗」の手伝いを始め、1914年（大正3年）に跡を継いだ[1]。地道な努力により、数年で取り扱い部数を10倍に増やし、南大阪でも指折りの新聞販売店にする。
1922年（大正11年）7月9日、『南大阪新聞』を本格創刊[1]。1927年（昭和2年）、新聞社を株式会社に改組して社長に就任する。
1933年（昭和8年）、工業関係の専門紙として『日本工業新聞』を創刊[1]。これにより、関西で既に先行していた『大阪朝日新聞』（現『朝日新聞』）、『大阪毎日新聞』（大毎、現『毎日新聞』）両紙の経営陣からも一目置かれる存在となり、大毎の社外役員に迎えられるなど、前田は一代で大阪の新聞王に登り詰めた。
そして不動産の話が登場
マザー牧場[編集]
千葉県富津市鹿野山近くの山林を取得した前田は、日本電波塔の子会社として房総開発を設立。1962年（昭和37年）、観光牧場「マザー牧場」がオープンした[1]。
しかし前田は鹿野山から電波を出す夢を捨てきれず、1980年代には送信所をマザー牧場内、演奏所を千葉市に置いて首都圏一円をカバーする民放FM局を計画したこともあった。前田の死によって構想は頓挫するが、1989年（平成元年）、千葉拠点の独立FM局となるベイエフエム（当時の正式社名はFMサウンド千葉）の開局へとつながっていく。
一方、房総開発や日本電波塔グループ各社は2009年（平成21年）、地元のコミュニティFM局かずさエフエムの筆頭株主になった。2015年（平成27年）には房総開発の所有する鹿野山ゴルフ倶楽部内に送信所を移転している。2010年（平成22年）に、かずさアカデミアパーク内の「かずさアーク」の運営会社が経営破綻した際には、ホテルオークラらと共に経営再建のスポンサーとなった。
東京スカイツリーのオーナーは東武タワースカイツリーである。
企業沿革
2006年5月1日 - 新東京タワー株式会社として設立。
2008年6月10日 - 東武タワースカイツリー株式会社へ商号変更。
2012年3月12日 - 本社を墨田区向島一丁目32-3（東武すみだビル）から東京都墨田区押上一丁目1番2号（東京スカイツリーイーストタワー内）へ移転。
東京タワー、東京スカイツリー収益はどうなっているのだろうか
東京タワー→ネット検索したが情報得られず
東京スカイツリー
スカイツリータウンは「レジャー」や「不動産」にまたがるビジネスだが、入場料やテナント代などを切り出した直接的な事業収入は平成２５年度の計３２５億円をピークに、コロナ禍まで２００億円台後半が続いた。 この１０年間の同社全体の連結売上高はおおむね５０００億～６０００億円台で推移。
以上、アジアの財閥について4つ厳選し、記事を記してきた。
いや～～～、記事作成は面白いというのが私の本音だ。
アジアの財閥について情報をまとめているはずなのに、ビルゲイツの農場買収、ロンドン証券取引所、東京スカイツリーの収益状況などの新情報をゲットすることができた。「寄り道」は最強である。
これからは積極的に寄り道をしていこうと考えている。
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