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近ごろ、無性に農業が気になる。そんなあなたへ。

『ビジネスパーソンの新・兼業農家論』の「はじめに」先行公開 

8月28日(金)に発売される新刊『ビジネスパーソンの新・兼業農家論』の「はじめに」を先行公開します。

本書では、ビジネスパーソンに向けて、「都市と農村を自由に行き来し、これまでの仕事や興味ある活動に"農"を絶妙に組み込み、相乗効果で成果を上げるパラレルワーク」の方法を解説します。新しい兼業農家の魅力に、心揺さぶられること間違いなし!

『ビジネスパーソンの新・兼業農家論』 はじめに

【?】農村の遠景


前略

 この本を手にしてくれたみなさまに、心から感謝すると共に、まずは次の項目を眺めてもらいたい。ここに10個のチェック項目があり。直観的に、自分に該当するものをチェックしてみてほしい。

①近ごろ、無性に農業が気になる。
②都会の暮らしからドロップアウトしたいと思っている。
③ぶっちゃけ、今の仕事が面白くない。
④全国を飛び回りながら、多拠点生活が成り立つ暮らしや仕事に興味がある。
⑤自分の心が勝手に「自然との触れ合い」を求めている。
⑥最近、「食」や「健康」に興味がある。
⑦「環境」「持続性」「循環」「SDGs」などの言葉に反応してしまう。
⑧実家や親戚が農家である。
⑨田舎で丁寧な生活に憧れてしまう。
⑩家庭菜園とか週末農業を始めようと考えている。

 このうち3つ以上にチェックを入れた人なら、この本を読んで正解(笑)。あなたの人生に「農」を取り入れることで、ここから先の未来は10倍面白くなると断定できる。

 とはいえ、まだまだ「農業って儲からないし手間もかかって大変そう」というイメージを多くの人が持っているのも事実。
 この本では、そんなイメージをぶち壊して、農業って実は楽しくて、カッコよくて、健康的で、儲かるんだ、という事実について明らかにしていく。

 ところで、ここでひとつ伝えておきたいのは、「農業」と「農」は違うということ。ここはとても大切なポイントなのでしっかり認識しておいてほしい。
 「農業」とは、ビジネスのこと。農業やさまざまな農作物を栽培して収穫して販売して利益を得る「仕事」のことだ。
 一方、「農」というのは、一種の文化価値のことであり、仕事にする・しないに関係なく、農作物を作りながらの「自然と共にある生活」そのもののことを指す。

 この本では、「農」を軸とした仕事と生活のバランスを大切に伝えていきたい。本来、農家は仕事と生活の境目が曖昧である。都市で生きるビジネスパーソンの多くは、例えば「9時から18時まで会社にいる時間が仕事で、それ以外の食べたり寝たりすることが生活」といった具合に、仕事のために生活するような人生になっていることすらある。
 しかし「農」の世界では、自然環境の中で「仕事」と「生活」を絶妙に一体化できる。詳しくは後述するが、これって人間にとってすごく健全なことなんだと思う。

 ということで、まとめると、この本は、主に都市部で働くビジネスパーソンに向けて、「今の仕事を辞めずとも、都市と農村を自由に行き来しながら。そこに農を絶妙に組み込んだパラレルワークを実践する方法」を具体的に示していく。
 そうすることで、みなさまの人生をもっと豊かにするための選択肢を増やせたら、幸いである。  

                                草々

「はじめに」の先行公開は以上です。

                         《序章》を読む→
      《地方と都会、2拠点生活をして気づいたこと。》を読む→
      《大自然の中でゆったりと生きる、という選択。》を読む→
         《なぜ今「農家」こそ最強の職業なのか?》を読む→

『ビジネスパーソンの新・兼業農家論』の発売は8月28日(金)です。本書に興味を持った方は、書店様・ネット書店様で、ぜひお手に取ってみてください。

著者 井本喜久(いもと・よしひさ)
ブランディングプロデューサー/一般社団法人The CAMPus代表理事/株式会社The CAMPus BASE代表取締役
広島の限界集落にある米農家出身。東京農大を卒業するも広告業界へ。26歳で起業。コミュニケーションデザイン会社COZ(株)を創業。2012年 飲食事業を始めるも、数年後、妻がガンになったことをキッカケに健康的な食に対する探究心が芽生える。2016年 新宿駅屋上で都市と地域を繋ぐマルシェを開催し延べ10万人を動員。2017年 「世界を農でオモシロくする」をテーマにインターネット農学校The CAMPusを開校。全国約70名の成功農家の暮らしと商いの知恵をワンコインの有料ウェブマガジンとして約2000名の生徒に向けて配信中。2020年 小規模農家の育成に特化した「コンパクト農ライフスクール」を開始。農林水産省認定の山村活性化支援事業もプロデュース中。

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