未来を照らす「ノアの “箱” 舟」
column vol.1161
今朝、オフィスに出勤するとお歳暮が届いており、年の瀬の香りを感じることができました。
いただいたお菓子の箱を眺めていると、そういえば最近 “箱” にまつわるトピックスが多い気がすると思ってしましました。
それは、ノアの方舟ならぬ「 “箱” 舟」と表現したくなるような社会貢献型のボックス。
そこで本日は、そんな世のため、人のためになるような「救いの箱」を特集いたします。
ぜひぜひ最後までお付き合いくださいませ。
不要品分別の「エコボックス」
最近メディアを騒がしている「箱」の1つがメルカリの「エコボックス」です。
〈＋Digital ／ 2023年11月16日〉
こちらは、家庭内の不要品を分別するための箱。
行政とメリカリがタッグを組み、全国23自治体で配布されているのです。
そもそも、「不要品を分別する箱がなぜ必要なのか？」とピンとこない方ために、もう少し説明しますと、要するに「不要品を可視化」するためです。
家の中には、あんまり使わない物や、そもそも仕舞い込んでしまい存在自体を忘れてしまっている物があります。
使わないけど、捨てるのはモッタイナイ。
そこでエコボックスを活用することで、「メルカリに出品してみよっかな」とリユースする動機に結びつけるというわけです。
…とはいうものの、本当にボックスを使うことで期待通りの効果があるのでしょうか…？
実は昨年の5月の実証実験で、その成否を確かめています。
結果は、配布先の74％が不用品を入れるのに使用し、うち55％で実際にリユースが行われたそうです。
そこで、4月からは愛媛県と岡山市で配布を実施。
そして今回、全国の23の自治体に配布するため、「メルカリエコボックス」15,300個とメルカリでの商品発送用の梱包資材45,900個の作成に至ったのです。
こうした取り組みにより、リユースへの社会的意識はますます高まっていくことが期待されます😊
ちなみに、衣類をメルカリで取引すると、平均して使用年数は3.2年増加するとのこと。
さらに、衣類の製造をせずに済めば、1着あたり9.3kgの温室効果ガス排出削減につながるそうです。
まさに未来を照らす「救いの箱」の代表的な事例と言えるでしょう。
フードロスも解決「子育て支援ボックス」
「未来を照らす救いの箱」といえば、2つの社会課題を同時に解決する「一石二鳥ボックス」のことを思い出します。
それが今年6月に富士急行線の富士山駅に設置された「子育て支援ボックス」。
こちらは、家庭などで余った食品の寄付を受け付けるための箱となります。
〈NHK NEWS WEB ／ 2023年6月13日〉
つまり、フードロス軽減とともに食料を求めている子どもたちのお腹を満たすことができるというわけです。
回収箱は、郡内地域の主に子育て中の困窮家庭に食料を配っているNPO法人「富士の緑とフードサポート」の活動を支援しようと設置。
寄付を受け付けるのは、カップ麺や缶詰など賞味期限を2ヵ月以上残した常温で保存できる未開封の食品。
月に3回、NPO法人が受け取り、活動に役立てるということです。
鉄道という公共のインフラを活用することで、食料品がたくさん集まるだけではなく、多くの人たちにNPO法人の活動を知ってもらうことができます。
ちなみに、フードドライブ関連のニュースは先月にも【コンビニは日本文化の発信基地へ】という記事でご紹介したばかり。
セブンイレブンが埼玉県と連携し、さいたま市内の約120店舗で回収箱を用意したことが話題になりました。
コンビニも駅同様に多くの人の目に触れることご多大なる啓蒙活動になる。
今後ますますこうした取り組みは、ポピュラーになっていくでしょうね。
2024年に「欠かせないボックス」
最後は来年に迫った喫緊の課題を解決するためのボックスをピックアップして締め括りたいと思います。
2024年といえば、物流の輸送能力が不足する…
そんな懸念が社会に広がっています。
政府も荷物の再配達を減らすために「置き配」にポイントを付与する緊急対策を10月に発表いたしました。
ちなみに、生活者マインドはというと、やはり「宅配ボックス」への意識が高まってきているようです。
住宅・不動産ポータルサイト「LIFULL HOME'S」によると、物件探しの検索条件からも、その変化が見てとれるとのこと。
「宅配ボックスあり」が「必須」選択された割合を調査したところ、今年の6月以降伸びが大きく、直近では6割近くが「必須」選択をしているそうです。
〈LIFULL HOME'S ／ Webサイト〉
そんな中、行政でも新たな動きが最近見られました。
埼玉県川口市は来年4月から、市内で新築するワンルームマンションに、留守中に荷物を受け取るための「宅配ボックス」の設置を義務付ける方針を決定。
市のワンルームマンション条例の改正案を今月の定例会に提出するとのことで、義務付けは県内で初めとなります。
〈東京新聞 ／ 2023年11月23日〉
15戸以上のワンルームマンションを新築する際、3辺が計100センチ程度となる標準的な大きさの宅配ボックスを、4戸につき1基設置する予定とのこと。
宅配便ロッカーなどと共に、2024年をきっかけに再配達をなくしていくことが社会全体で求められるでしょう。
〜ということで、本日は【未来を照らす「ノアの “箱” 舟」】と題して、さまざまな「救いの箱」をご紹介させていただきました。
皆さんも、ぜひぜひ世のため、人のためになるボックスを探してみてくださいませ😊
本日も最後まで読んでいただき、誠にありがとうございました。
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