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【Indeed】コストを抑えて採用に繋げるコツ

indeedを独自で学ぼうと思っても、参考にできるモノが少ないなと感じました。例えば、本を買おうと思っても選択肢が1つしかない状態でした。


情報のほとんどがIndeed代理店(認定パートナー)に集約され、事例集の請求や不定期に行われるセミナーで情報収集するしかない状態です。

そのため、1つの情報源になればと思い、今回は私がインディードを活用した取り組みについて記事にまとめました。

結果的に、Indeed営業をしていた時代に作成した提案書のようなまとめ方になってしまいましたが、大切な事なのでご参考頂けると幸いです。


第1章/労働市場について

厚生労働省が発表した2024年3月の有効求人倍率は、「1.28倍」となっています。

前年3月と比較すると「0.04ポイント減少した」という結果ではありますが、ここ数十年の傾向では、リーマンショック後から見ると右肩上がりの傾向ではあります。

参照元:転職Hacks『2024年4月30日更新:有効求人倍率とは何?最新状況や計算方法』より

例えば、Indeedのアカウント内で確認できる数字(採用市場レポート)から製造の求人数と求職者数の推移を見たところ、

2024年4月を起点に前月(24年3月)と前年(23年4月)を比較

表のとおりの結果でした。

前年より求職者数も求人数も減少していることは確かです。ただ、年度が変わった24年度の推移では、毎月右肩上がりになっています。

そのため、求職者は増えているとはいえ、求人数も増えている状態なので、求人の発見性が下がっている傾向にあると感じております。

<参考記事>


第2章/求職者ニーズについて

転職を考えている「求職者」はいるものの、どうやって求人を探して応募しているのでしょうか。

探す手段としては、「求人サイトで探す」「紹介会社への登録」「ハローワークで探す」「知人の紹介」「フリーペーパーやチラシ」など多岐に渡ります。

では、「求人サイト」に限定したとき、どの求人サイトを1番利用されているでしょうか。

今回参考にしたサイトからお伝えすると、1番利用されている求人サイトは「Indeed」です。

<参考記事>

そのため、「Indeed」に掲載することで多くの求職者に求人を見てもらえる可能性が高まります。

ただ、1つ注意点があります。

参考にしたサイトでは、100サイトの月間訪問者数をまとめた資料がありました。その訪問者数の合計は「2億人以上」と記憶しています。

ただ、日本人の人口は「1.2億人程度」です。また、「労働者人口に限定すると約7,000万人」です。

そのため、計算上は1人2サイト以上使っている事も考えられます。

確かにIndeedは利用者数が1番多いサイトではありますが、Indeedだけに掲載していれば成果が出るわけではないことは前提として持っておいてください。

※参照データについて、近しい内容がnoteでも紹介されていましたので記載しておきます(私が調査したときの参考元の企業様と一緒です)。


第3章/”現在”のIndeedについて

月間訪問者数が一番多いサイトのIndeedも、24年度から仕様が変更されています。

それが「Indeed Plus」です。

24年1月、24年3月に順次バージョンアップを行い、今では掲載条件が合致すれば、Indeedに掲載した求人が、他のリクルートの求人サイトである「リクナビNEXT」「タウンワーク」「はたらいく」「とらばーゆ」「フロムエーナビ」「リクナビ派遣」に転載されます。

従来「IndeedとリクナビNEXTに掲載したい」と思った場合は、それぞれで予算をねん出して掲載する必要がありました。

今では、Indeedに掲載することで、Indeed内での求人掲載はもちろん、予算を追加しなくても他の関連サイト経由でも閲覧される可能性を作ることができます。

<参考記事>


第4章/競合の採用単価とは?

第3章まででお伝えしたことをまとめると、

・有効求人倍率は、ここ数十年で見ると右肩上がり
(求人を掲載しても、簡単に採用まで結びつかない)
・求職者が1番利用していると言われる求人サイトは「Indeed」
・ただ、1人2サイト以上使う可能性があるため他の求人サイトも検討が必要
・24年度にIndeed Plusが開始され、Indeedだけでも囲い込みができる!?

といったお話になります。


ただ、もう一つ事前に知っておいた方が良い情報があります。

それが「費用感」です。

確かに低額で済んだ方が良いと思う方は多いと思います。ただ、適正を知ることで対策も変わります。

結論からお伝えすると、全職種の平均採用単価は「約36万円」です。職種・業種別の平均採用単価は、参考記事をご確認ください。

「採用単価」は採用者1人あたりにかかった費用のことを指します。

ここでは、1人採用したいと思った場合は「30万円~40万円」くらいの予算が相場かな、という程度の認識を持ってもらえると幸いです。

<参考記事>


第5章/事前準備1:採用したいターゲットを決める

第4章までは、全体の把握をするためのお話しでした。

最後は費用感のお話もしましたが、必ず平均値前後の予算をねん出できればよいというわけではありません。

結局のところ、「掲載する求人内容が求職者に求められていなかったら」応募がきません。

その基準をクリアすることができれば、むしろ低額でも採用までつながる可能性もあります。

第5章以降から、求人を作成する上での事前準備を3つ紹介します。


まず1つ目が「採用したいターゲットを決める」ことです。

よく「ペルソナ設計」という言葉で表現されることもあります。
※詳しくは参考記事をご確認ください。

<参考記事>

ここでは、「経験者」「未経験者」といった大枠を決めることはもちろん、「現時点で持っている資格や経験」、「年齢や居住地などの個人プロフィール」などを「細かく設計」しておくことが大切です。

例えば、同じ職種でも、「正社員の方に仕事を任せられる方を採用したい」ための求人と「アルバイトでここまでの業務を任せられる方を採用したい」という方向けの求人を作成するとなると、書き方も変わってくるはずです。

ここで設定したターゲットに沿った求人を作成することで、「私が求めていた求人だ」と求職者に思ってもらいやすくなり、応募につながるきっかけにもなります。

もう一つ確認すべき点が、「どんな悩みを持っているか?」です。

例えば製造業であれば、下記のような悩みを持たれているという記述があります。

単純な作業がきつい
交代制の夜勤がきつい
繁忙期の残業がきつい
作業スピードについていけない
スキルアップ・成長できない
労働環境が悪い
立ちっぱなしでの仕事がきつい
人間関係がきつい

JOBPAL『工場勤務をもう辞めたい!よくある辞めたい理由と辞める前にやるべきこと』より

この不安を払しょくする求人を探している事も理解しつつ、次の競合求人の比較の際は、改善に取り組んでいる求人もピックアップしながら特徴を抑えてみることも方法の1つです。


第6章/事前準備2:既に掲載されている求人の調査を行う

ターゲットが決まれば、そのターゲットが求人を見たときに魅力的と思ってもらえれば、まずは応募してもらえるきっかけになります。

ただ、求人を掲載した際には、すくなからず競合も存在します。

そのため、掲載前に「どんな内容で求人を作成して掲載しているのか」を見ておく必要があります。

私は、「仕事内容の書き方」に注目して分析することが多いです。

「概要だけ書けばよいのか」「どこまで細かく書いた方が良いのか」といった点で、競合より情報量も内容も見劣りしないよう分析をします。

もし同じような仕事が検索後に表示されてしまうと、「条件が良い」という理由で他社に流れてしまう可能性も考えられます。そのため、少しでも差別化が図れるように、まずは競合調査を行い分析しましょう。


第7章/事前準備3:自社求人の棚卸し(応募効果が出る求人とは?)

先程も少し触れましたが、私は、競合の求人で仕事内容をメインにどういうまとめ方をするか分析する事を心がけています。

確かに、「条件勝負されない」ようにという意味合いもありますが、もう一つ理由の1つが、「仕事内容を求職者に理解してもらう事」が必要だからです。

応募しない理由に、仕事内容のイメージができなかったというデータがあります。そのため、募集したい求人の仕事内容は具体的に記載する必要があります。

「どのくらい具体的に書けばよいか?」と思う場合は前述の通り、競合がどのように書かれていて、差別化するためにこういう書き方ができるといった分析がここでも役に立つはずです。



第8章/作成した求人の掲載手段について

ここ事前準備として3つ紹介しました。

応募改善に必要な事は他にもあると思いますし、この3つを行えば応募改善に"必ず"つながるという保証はないです。

ただ、思うように効果が出なかったときに振り返りやすく、改善ポイントが明確になりやすいので、実践して頂きたいと思います。

今回は、「事前準備を3つ終えた段階でこの求人は応募効果がでる求人である」と仮定して話します。

このような求人が作成できれば、次に考えるべきことは「どこにこの求人を掲載するか」です。

「求人サイト」
「紹介会社」
「ハローワーク」
「フリーペーパー」
「配布用の紹介チラシ」
「採用サイトの求人ページ」

求人を掲載する手段は多岐に渡ります。

求人作成時にターゲットの設定も行っていますので、そのターゲットの特徴や現在の課題(例:求人を見てもらえない)、掲載の目的などを踏まえた上で、決めて頂くことが良いと思っています。


第9章/Indeedに求人を掲載する

私としては、「求人サイト」は利用したいと思っており、その中でも「Indeed」を利用することは1つの手段として取り入れたほうが良いと考えています。

・「求職者の母数を集められる」
・「無料でも始められる」
・「無料でも求人を複数掲載できる」
といった点は魅力的と感じております。

もちろん、Indeedに掲載するにあたって掲載ルールがありますので、そのルールに従って求人の作成を進めてください。



第10章/Indeed Plusの掲載のコツ

Indeedは無料でも掲載できる求人サイトですが、求職者が複数のサイトを利用している事も事前に想定されるポイントです。

その対策の1つとして、Indeedを有料広告として掲載し、IndeedPlusの機能を活用して複数サイトで表示されるようにする方法も1つです。

ただ、IndeedPlusを利用したい場合、有料広告にすればよいとは限りません。

Indeedには掲載されても、IndeedPlusに切り替わらないという現象も起こります。詳しい改善方法は参考記事にまとめていますので、一緒にご確認頂けると幸いです。


第11章/Indeed活用事例

実際にIndeedに掲載し、採用までつながった事例をご紹介します。

結果として、ターゲットにしていた「30代前半の方」を採用できました。

・競合は、「勤務地から半径15㎞圏内に該当するエリアの同業の求人」をピックアップして分析しました。
・書くべき項目や書き方、掲載する企業ならではの魅力を整理し求人を作成しました。
・掲載先のメインは「Indeed」です。掲載理由は、「閲覧してもらえる求職者の母数を集めたかった」からです。その他、「求人ボックス」や「求人サイト」にも掲載しました。

「モノづくり」という大きなカテゴリーでも、「どんな材料を扱うのか」「どんなモノが作れるのか」「どんな場所で作るのか」といった細かい部分が違うため、伝え方によっては印象を変えることができます。

事例では「どんな材料を扱うのか」をポイントに、競合設定も「似たような材料を扱う企業」の特徴を分析してみました。


第12章/まとめ

Indeedは「求職者が集まりやすい求人サイト」である事は変わりはないです。

私個人の意見として、大きな変化がIndeedで起きない限りは、無料でも使えるツールでもあるため使い続けます。

ただ、Indeedがどんなに優れていても、掲載する求人そのものが求職者の魅力につながらなければ、応募すら集めることが難しくなります。

Indeedは”かなり”ブラックボックス化されたプラットフォームではありますが、無料で使えるツールなので、試しながら活用して頂くことが良いと思います。

「どこに掲載するか」よりも「どんな広告を作ればよいか」にフォーカスして考えるとよいかもしれません。

では、どんな方に相談すればよいでしょうか。

最後の「参考記事」でそのヒントや方向性のすり合わせとしてご参考頂けると幸いです。

<参考記事>


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