【日本の総広告費】インターネット広告が昨対比UPの理由を考えてみた

こんにちは、kenjiです。今回は下記記事「日本の総広告費2020年版」の現場考察の続きです。前記事をまだ読んでいない方は是非合わせてご覧ください。

2020年「日本の総広告費」、9年ぶりのマイナス成長　リーマンショックに次ぐ下げ幅（要約）

●インターネット広告　昨対比UP

マスメディア含めて、主要広告が軒並み下落となる中、孤軍奮闘というべき活躍を見せた「インターネット広告」。ただし、やはりコロナによる消費行動抑制や消費マインドの低下の影響もあるのか、伸び率はここ数年では低い。しかし、他の下落が激しい分、構成比としては上がっています。

さて、これをどう見るか。個人的にはコロナの影響は、インターネット広告、およびインターネットサービスにおいては良い方向に転んだと見ています。

実際、世界のトップGAFAMやzoomなどコロナで一気に拡大したテクノロジー企業などの決算は好調でしたし、日本ではサイバーエージェントの決算が好調でした。

特に、消費行動の抑制＝物理的外出の抑制と言い換えれるので、自宅にいながらの消費活動は活発だったように思います。

ただし、消費マインドの低下の影響はあったのではないかと思います。不安感が財布の紐を固くする、という傾向はありました。

●オンラインで完結するコミュニケーション

WEBマーケティングのトレンドが、O2O→OMOに変わったと言われます。オフラインとオンラインの統合、ともいうのでしょうか。

しかし、コロナによる外出抑制で、オフラインの場が少なくなり、オンラインで完結するコミュニケーションが増えたように思います。

つまり、オンラインで注文や購入するサービスであるならば、そこへの動線は当然インターネット広告(オンライン広告)が一番相性が良い。クリックを経由して広告から注文がシームレスにつながるためです。

また、広告においても事前のターゲティングはもちろん、リターゲティングや拡張ターゲティングにて取りこぼしを防げます。

さらに、特にこれらEC領域では、CRMも一般化してきたため、顧客にはオンライン上で動いてもらう必要がある。そのための動線も、やはりインターネット広告が相性抜群です。

●少額取引

さらにインターネット広告の特徴として少額取引が挙げられます。しかも、少額でも枠はほぼ変わらない。このあたり下記に詳しく書きましたが、固定枠の商品ではなく、予算内での運用型商品のため、コロナで広告費が減少する中、それでも何かできる広告はないのか、というニーズをうまくひろったイメージです。

新築分譲マンションの広告も、通常はエリア性が高い商品のため、交通広告や新聞広告などをすることも多かったですが、2020年は特に交通広告をあまり見なくなりました。代わりに、インターネット広告が増えた肌感はあります。僕が仕事柄マンションサイトをよく見るためにターゲティングされてる可能性も大ですが。。。

この予算の融通が効く、というのは、広告主からすると何気に便利です。

●マスメディアに戻るのか？

では、これまでマスメディアでの広告をしていたクライアントが、コロナによってインターネット広告にシフトした場合、コロナの収束に向けて、またマスメディアの広告に戻るのか？

インターネット広告の使いやすさなどを実感したことで、今後もこの領域の予算を継続的に増やす可能性も高いと思います。インターネット広告代理店はここぞとばかりに営業をかけると思います。

さて、これからのwithコロナでのこの構図がどうなるか。注目です。