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「遠藤日雄のルポ＆対論」大全集
J-FIC（日本林業調査会）
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『林政ニュース』の人気コーナー「遠藤日雄のルポ＆対論」。2006年３月にスタートしてから一度も休むことなく、今も続いている名物連載のバックナンバーをいつでも読めるようにしていきます！
記事一覧
J-FIC Webinar「『森林を活かす自治体戦略』の著者と考える 市町村森林行政のこれから」全記録
ここに掲載するのは、『森林を活かす自治体戦略』（2021年３月刊）の重版にあわせて2021年11月８日に開催したWebinar（WEBセミナー）の全記録です。同書の著者４名とゲストスピーカー２名が「市町村森林行政のこれから」をテーマに約１時間30分にわたって討論を行いました。同書では伝えきれなかった刊行までの経緯や背景、原稿執筆時の裏事情、そして今後に向けた課題や展望について、オンライン会議ツール
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長期優良先導モデルで地域材を活用、三井ホーム
大手２×４住宅メーカーの三井ホーム（株）（東京都新宿区、生江隆之・代表取締役社長）が国産材の利用に乗り出している。昨年度の長期優良住宅先導的モデル事業に「地域材を使用した枠組工法住宅」が採択され、地産地消を打ち出した家づくりを展開している。その背景には何があるのか。遠藤日雄・鹿児島大学教授が同社を訪ねた。
国産材利用へ試行錯誤重ねる、物理的性能を重視三井ホームは、平成５年の赤井士郎社長時代に、国
住宅メーカーの国産材シフトがあぶりだした光と影
国産材業界の様相が激変している。大手住宅メーカーの国産材シフトが明確になり、新しい需要に挑戦しようとする製材・加工メーカーやプレカット工場が存在感を増してきた。その反面、十分な供給体制が整っていない国産材の弱点も露呈してきている。このままでは、不況脱出のチャンスを掴めるのは、一部の企業に限られる。どうしたらいいのか。その答えを求めて、遠藤日雄・鹿児島大学教授は、ランバー宮崎協同組合（宮崎県宮崎市、
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２×４住宅で国産材率50％へ、三菱地所ホーム
２×４工法（枠組壁工法）住宅メーカーの三菱地所ホーム（株）（東京都港区、脇英美・代表取締役）が国産材の積極的な利用に乗り出している。同社が建築する２×４住宅の国産材率はすでに35％に達しており、さらに50％への引き上げを目指す方針だ。「２×４住宅＝外材住宅」というこれまでの通念を覆す同社の取り組みの背後には何があるのか。遠藤日雄・鹿児島大学教授が、急変する２×４住宅業界の実情に迫る。
一昨年から
不況を乗り越え新成長段階へ 古河林業と「三木」・下
（前回からつづく）国産材へのニーズを的確に捉えて好業績を上げ始めた古河林業（株）（東京都千代田区、古河久純・取締役社長）と三陸木材高次加工協同組合（岩手県住田町、中川信夫・代表理事、以下「三木」と略）。だが、このような事例はまだ限られており、多くの企業等はデフレ不況の泥濘にはまりこんでいる。苦境打開の術を共有するには何が必要なのか。３人の対話を通じて、危機を好機に転じるポイントが浮き上がってくる。
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不況を克服し新成長過程へ 古河林業と「三木」・上
長引くデフレ不況で、廃業・減産に追い込まれる企業が少なくない中、いち早く低迷期から抜け出そうとする建築・木材会社が出てきた。「国産材１００％住宅」を建築している古河林業（株）（東京都千代田区、古河久純・取締役社長）と、同社にスギ集成材などを供給している三陸木材高次加工協同組合（岩手県住田町、中川信夫・代表理事、以下「三木」と略）が好業績を続けている。その背景にあるものは何か――遠藤日雄・鹿児島大学
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