PISA2022 の結果を考える
令和 5 年 12 月 5 日、国立教育政策研究所からOECD生徒の学習到達度調査（PISA2022）の結果が公表されました！
PISA（Programme for International Student Assessment）とは、義務教育修了段階の 15 歳の生徒が実生活で直面する課題において、彼らが持つ知識や技能の活用度を評価するための国際的な調査プログラムです。
読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの 3 分野に焦点を当て、2000 年以降、おおむね 3 年ごとに実施されています。
各回の調査では、3 分野のうち 1 つを中心に詳細な調査が行われます。PISA2022 では 81 か国・地域から約 69 万人（日本から 約 6,000 名）が参加し、「数学的リテラシー」を中心分野として調査が実施されました。
（前回は、「デジタル環境における読解力」が中心分野でした。）
2021 年に実施予定だった本調査ですが、新型コロナウイルス感染症の影響で延期する形で実施となり、PISA2022 はコロナ禍での教育活動の成果を確認するものともいえます。
全 3 分野で前回より得点を伸ばす
まず、全 3 分野における得点について確認していきましょう。
多くの国と地域が前回調査よりも平均点を落とす中で、日本は「数学的リテラシー」「読解力」「科学的リテラシー」の全 3 分野において、前回より得点を伸ばしています。
それに伴い参加国・地域の中での順位も、数学的リテラシーは 6 位から 5 位、科学的リテラシーは 5 位から 2 位、そして、課題とされてきた読解力は 11 位から 2 位へと大きく上昇しています。
成績向上の要因
新型コロナウイルス感染症の影響により、これまで通りの教育活動に取り組めず、学力の低下が懸念される声が多くありました。どうして日本は好成績を収めることができたのでしょうか？
その要因を OECD は、「休校が他国に比べて短期間であったこと」、「現行の学習指導要領を踏まえた授業改善が進んだこと」、「学校における ICT 環境の整備が進み、生徒が ICT 機器の使用に慣れたこと」などが複合的に影響を与えたことによるものと分析しています。
これは、ひとつにはコロナ禍においてピッチを早めて実現された GIGA スクール構想により、児童生徒 1 人 1 台のデバイス整備が進み、「いつでも」「どこでも」「だれでも」学べる環境が整備されたこと。それと同時に、学校での通常の授業が制約を受ける中で、「学びを止めない」をスローガンに、現行の学習指導要領に基づく学びの改善が推し進められたことが、成績が向上した要因として考えられます。
すなわち、国策として取り組まれた GIGA スクール構想、そして学びの改革に向けた現場の先生方の奮闘が、未来を担う子どもたちに必要不可欠な学校教育を実現したことの現れではないでしょうか。
質問調査から見た日本の教育の現状
上記の通り、PISA2022 の結果において全 3 分野における得点が向上したことは、日本の教育の進むべき方向性が間違っていないことが証明されたとも言えます。では、実際の教室ではどのような変化が起こっているのでしょうか。
PISA テストでは、3 分野の調査に加えて、背景にある要因を探るために、生徒・学校を対象とした質問調査を行なっています。こちらの結果を見てみましょう。
数学的リテラシーについての調査結果
数学的リテラシーについての生徒質問調査では、数学の授業の雰囲気や、教師から生徒へのサポートの状況、また数学的な力の日常生活への応用、数学についての自己効力感などが問われています。
他の参加国・地域との比較では、日本の教室での数学の授業における「授業規律」が参加国・地域中 1 位、また教師からのサポートが 8 位と、非常に落ち着いた環境で授業が行われていることが明らかになりました。
一方で、数学に対する自己効力感の低さ、数学的思考を日常生活で活用する機会が少ないことが浮き彫りになっています。これは数学だけではなく、各教科に共通することではありますが、高い学力を持っているにも関わらず、早い段階で科目に対する苦手意識が形成されてしまっている可能性があり、この点について改善の余地が示される結果となりました。
各グラフなどは国立教育政策研究所の分析資料をご覧ください。
「社会経済文化的背景」（ESCS）についての調査結果
「社会経済文化的背景」とは「保護者の教育的背景（学歴）、家庭の社会経済的背景（職業）、家庭の所有物に関する指標から構成された指標」（文科省、2012）であり、一般的に、この数値と生徒の学力には高い相関性があると考えられています。
これは、① 家庭の社会経済的文化水準が高いほど、生徒の同水準も高くなり、② そのような家庭では教育への投資（金銭面に限らず、文化的な体験などを含む）が可能になるため、学力が高くなる可能性が高いということを示しています。
PISA2022 では各国・地域について、社会経済文化的背景と数学的リテラシーのバラつきが比較されており、その結果によると、日本は国内の社会経済文化的水準別に見た場合、数学的リテラシーのバラつきが非常に小さいことが示されました。
これは国内の教育水準が、家庭の社会経済文化的背景に関わらず高い水準で保たれていることを示しており、他国・地域と比較してみると家庭の状況が生徒の学力に与える影響が比較的小さいと言えます。
つまり、日本の公教育システムが持つ教育力の高さの一端を表していると言え、日本の教育の公平性は世界でも有数の高さであると読み取ることができます。
最後に
上記の通り、PISA2022 では、日本が現在目指している教育の方向性が、OECD が示す 21 世紀の社会・経済に求められる力と合致しており、またGIGA スクール構想による端末の整備と日本の学校現場での奮闘が新型コロナウイルス感染症の影響を比較的軽度に納めることに成功したことが明らかになりました。
PISA2003 と PISA2018 の結果を受けた、いわゆる「PISA ショック」によって、先行きの不安が示されたこともありましたが、パンデミックという危機の中で日本の教育システムが強みを見せたと言えるのではないでしょうか。
これは OECD が PISA2022 で日本の教育を表す言葉として用いた「レジリエント（回復力・弾性の意）」という言葉に集約され、日本の教師たちが困難な状況の中で柔軟に対応し、生徒たちの学びを支えたことを示しており、教育関係者は皆、胸を撫で下ろしていることでしょう。
本来 PISA は、各国・地域の教育状況を評価することで、各国・地域がいかに子供たちを将来の社会・経済活動に対して準備させられているのかを分析し、その情報をもって教育政策を改善していくことを意図しています。
一方で、その目的は OECD が運営主体であることからもわかるように、「経済発展のために必要な人材を育てるための教育」という意味合いが大きく、毎回発表されるランキングは日本だけでなく、各国の教育政策に大きな影響を与えています。
特に日本を含むアジア圏では、順位に対して毎回大きなリアクションがあります。重要な指標であることを理解し、学ぶべきことは学びながら、同時に順位の細かな上下に一喜一憂せず、PISA では測られていないたくさんの要素があることも冷静に受け止めるべきかもしれません。
定期的な健康診断と同じように、改善すべき要因が明らかになる中で、他国と比較し争うのではなく、日本の教育の強みを生かし、学習者を中心に据えながら、改善すべき点を改善していく材料としてこの知見を活かして欲しいと考えます。
みなさんは、今回の PISA2022 の結果をどのように受け止められたでしょうか？
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