「データの窓口」の目次

日本とはどう違う？海外のデジタル教育の実情

高度情報化社会を見越して任意で学校教育に取り込まれていた「情報」科目。2022年から高校での必修科目になりました。さらに2025年度からは大学入学共通テストで「情報」科目が加わります。

このように、日本の教育現場も変化してきていますが、諸外国のデジタル教育はどのようになっているのでしょうか。今日はEU・中国・アメリカの事例を紹介します。

EUの現状ー生涯教育も含めた、職につながるデジタル教育E

欧米・中国との比較から見る、国内DXの傾向

これまでの記事で、欧米・中国におけるデジタル化の動向を紹介してきました。では、それぞれの国や地域と日本とを比べた場合にどのような差があるのでしょうか？

日本が置かれた現状を理解するためにも、デジタル技術の普及度や、データ利活用のポイントを中心に、欧米・中国との違いを比較表で見ていきましょう。

ヨーロッパと日本との違い──全域的なインターネット普及率前提として、欧州連合（EU）の中でも国によって

技術力だけではない、欧米・中国における「優秀なデジタル人材」の条件とは…

近年、企業の経営戦略においてデータ活用の重要性が増していることから、日本ではデジタル人材を登用する動きが加速しています。過去の記事でも紹介したように、2021年4月には、内閣官房 IT戦略推進室により、デジタル人材の確保・育成に際して参考にすべき人材モデルとその役割が定義されました。

では、日本における「デジタル人材」の基準は、世界的に見るとどうなのでしょうか。欧米・中国における人材活用の動向を

海外におけるDXのいま──欧米・中国に見るデジタル技術の普及度

働き方改革やコロナ禍をきっかけに日本国内の企業ではDXの推進が進んでいます。ただし、その進み具合は企業の体質によって大きく異なるでしょう。デジタル技術を活用してフルリモートで組織運営を行う企業もあれば、膨大な紙の資料をファイル棚に並べている企業も存在します。

実際のところ、日本全体としてDXはどの程度進んでいるのでしょうか？　国としての立ち位置を知るためにも、より効果的にDXを推進するためにも、