(E15) 中国コロナウイルス流行、リモートワークの真価問う好機に (2020.2.26） by 遠藤宗生 より抜粋加筆しました。

⑴ コロナウイルス流行は史上最大の「在宅勤務実験」の機会となっている

①第1の理由は、ウイルスの拡大が迅速かつ比較的容易であること

②第2の理由は、リモートワークに必要なテクノロジーが成熟し、ほぼ誰もが利用できる状態にあること

中国各地や他国の一部地域では、
特殊設備や専用機械を必要とする仕事を除くさまざまな分野で働く従業員が自宅で隔離され、定期的に体温を計り、テクノロジーの使用を通じて活動を監視されています。

この状況は以下の機会にもなっています。
Ⓐ従業員の抵抗や習慣を試す
Ⓑ企業側の事業存続能力を試す


⑵ 中国の一部地域で導入されたような措置が講じられた場合、企業はどの程度事業を持続できるだろうか？

未来の働き方を考えるとき、
強制力が働かずとも在宅勤務によって仕事を終わらせられるように事業内容を合わせることが大きな課題の一つとなるかもしれません。


日々の業務の大半は、
リモートワークに移行できる可能性があリます。

そうすることで、多くの人は以下を体感します。
①通勤に伴う不便さが解消される
②より快適な環境で働ける
③生産性の向上


しかし、リモートワークに伴うメリットは一朝一夕では得られません。
スムーズにリモートへ移行するためには、
関連するテクノロジーやトレーニングを事前に試して吟味する必要があリます。

在宅勤務者の数が過去類にみないほど増加している現在の状況は、その試行期間として利用するのにうってつけです。


ⓐあなたの企業は、公衆衛生上の危機が起きている状況下でも操業を続けられるだろうか？
ⓑ生じる影響はどの程度の規模になるだろう？
ⓒこれにより、共同作業のやり方をどう見直すべきか？
ⓓ在宅勤務が簡単な職種や、不可能な職種はあるか？


⑶ 試行の結果、事業に支障が出ないようなバランスが実現できたなら、そもそもの働き方を再考する必要が出てくるのではないか？

コミュニケーションは、
メールやインスタントメッセージ、ドキュメントの共有によって可能です。

対面のミーティングも、
「Zoom」のようなシンプルで手頃なツールを利用すれば問題なく実施できます。

こうしたテクノロジーを利用して、以下に努める企業は世界中で増えています。
①生産性向上
②ビジネスのスピードアップ
③優秀な人材の確保
④ネット接続環境の改善


だとすれば、
未来に備えて、全従業員がリモートワークに移行しても事業を継続できるかどうかをすぐに試すべきでしょう。


今、新型肺炎により、リモートワークという新しい働き方に挑戦するチャンスがやって来ました。


毎日8時間会社のPCに向かっていれば給料が貰えるという、
「生産性が上がらなくても良いモチベーションでの働き方」から脱却することができます。

「自立的に生産性を向上させる未来の働き方」に変わるチャンスです。