戦略コンサルへの転職ノウハウ【日系大手企業のリストラに備えよ】
中堅大学出身者は学歴を理由に、トップティア外資系戦略コンサルティングファームへの転職を諦めていませんか？
中堅大学卒でも学歴スクリーニングを突破して、外資系戦略コンサルティングへ転職できるノウハウあります。
中堅大学卒でも6大学（東大、京大、早稲田、慶応、一橋、東工大）卒に負けない武器を準備するか、再現性は劣るもののお買い得な転職ルートを活用することで外資系戦略コンサルティングファームへの転職は可能です。
ただ、キャリアメイクにはご自身と同じようなバックグラウンドの方を参考にする必要があるということです。極めて優秀な成功者、例えば、6大学卒業後にマッキンゼーやゴールドマンサックスに新卒入社できてしまう方のキャリアメイクは、凡人のキャリアには応用することができません。
凡人代表の私が実体験に基づいたキャリアメイクの思考錯誤をノウハウ化することで、私と同じような境遇にある人へ活用して貰えればと考えて本Noteを作成しています。
【向こう数年で起こりえる日系大手企業のリストラ祭りに備えよ】では、コンサルティングファームへの転職ノウハウ開示に先駆けて、足元、日本を代表する大手企業が断行しているリストラの現状を整理しています。
目次
はじめに
想定する読者層
筆者の略歴
本記事を読むことで期待できる効果
2023～2024年にリストラを断行した日系大手企業
主要各社におけるリストラ状況
PEファンド（プライベートエクイティファンド）の動向
PEファンドとは何か
外資系PEファンドが日本市場に着目
日系大手企業の今後
今後、リストラを断行する可能性が高い日系大手企業
1.はじめに
■想定する読者層
年齢：大学生から30歳前後
職歴：日系大手企業にて勤務されている方
転職先の希望：戦略コンサルティングファーム、総合コンサルティングファーム
■筆者の略歴
Fランから浪人を経て中堅大学卒業。その後、大手日系企業からキャリアをスタート。大学入試センター試験の英語は200点満点中123点（偏差値50）から英語を勉強して、米国MBAを取得。最難関の外資系戦略コンサルティングファーム及び外資系総合コンサルティングファームで10年超の勤務。外資系総合コンサルティングファームにおける元面接官
■本記事を読むことで期待できる効果
2023～2024年にかけて日系大手企業は構造改革の一環としてリストラを断行している。ただ、足元、日系大手企業が進めるリストラは序章に過ぎず、これからも大胆なリストラはますます加速していくということが理解できる
日系大手企業にて勤務しているサラリーマンも終身雇用が保証されている時代ではないために、自分の身を自分で守るためにいつでも転職できる準備を整えておく必要性が理解できる
2.リストラを断行した日系大手企業
■主要各社におけるリストラ状況
足元、日本を代表する日系大手企業は構造改革の一環として、リストラを断行している。各社のリストラを断行する事情は異なるだろうが、2023～2024年にかけての主要事例を以下に記載してみる（出所：公開資料）。まさに、世間ではリストラの嵐が吹き荒れている状況である。また、過去のリストラと異なるのは、業績が赤字で会社が立ち行かなくなる前に、各社が将来を見越してリストラを断行しているということだ。主要事例のリストラ人員数を積み上げていくと、なかなかの規模のリストラが行われていることが分かる。明日は我が身である
【2023年（カッコ内は人員削減数、人数は概算）】
カシオ計算機：500名
塩野義製薬：300名
クックパッド：110名
大正製薬：650名
中外製薬：400名
【2024年（カッコ内は人員削減数、人数は概算）】
住友化学：4,000名
東芝：5,000名
コニカミノルタ：2,400名
資生堂：1,500名
オムロン：2,000名
ワコール：200名
ソニー：900名
イトーヨーカ堂：700名
武田薬品：未定
2.PEファンド（プライベートエクイティファンド）の動向
■PEファンドとは何か
PEファンド（プライベートエクイティファンド）は投資家（金融機関、事業会社、年金ファンド、等）から資金を集めて投資ファンドを組成し、その後、非上場企業の株、あるいは上場企業の株を取得することで非上場化し、企業価値向上に向けた経営支援を行う。そして、ある一定期間後に、株式を売却して投資家へ資金を還元するビジネスを行っている。なお、VCファンド（ベンチャーキャピタルファンド）は非上場のスタートアップを投資対象としているが、PEファンドとは性質が異なる
PEは企業の経営支援を行ってくれる心強い相棒であり、他社で業績改善に寄与したノウハウを提供してくれる。しかし、株式取得後、PEファンドは3～5年以内を目途に必ず株式を売却する必要がある。一方で、企業は永続的に事業が続くことを前提に事業活動を行っている。従って、PEファンドと事業会社が考える経営の時間軸は異なる。つまり、極端な言い方をすれば、保有する株式さえ売却してしまえば、PEファンドにとっては、投資先であった事業会社の経営、そこで働く従業員、取引先のことはどうでもよいのである。悪く言うと、PEファンドは会社の転売ヤーという側面がある
なお、PEファンドの最終目的は投資家に対して、より高いリターンを還元することにある。つまり、株式売却時により高いリターンを実現するために、PEファンドが目指すのは「企業価値の向上」である。従って、経営陣が株式非上場化時にPEファンドと取り交わした経営目標を達することができない場合、PEファンドは経営陣に対して、リストラ、つまり、人員削減断行を迫るのだ。ファンドの投資家へ還元するべき目標金額があるため、PEファンドも必死である
■外資系PEファンドが日本市場に着目
近年、日系大手企業は事業の選択と集中を進めており、ノンコア事業の切り離しを進めている。例えば、日本を代表する企業の一つである日立製作所だ。日立製作所は選択と集中の過程にて、ノンコア事業と判断したグループ会社の、日立キャピタル、日立工機、日立国際電気、日立金属、日立物流、日立化成、等を次々に売却している。事業会社だけではなく、PEファンドがこれらの日立のグループ会社を次々に買収しているのである
日立製作所の他にも、東芝、パナソニック、三菱マテリアルのような伝統的な日系大手企業がこぞって事業売却を開始しており、その売却先にPEファンドを選んでいる。PEファンドとしては、日系大手企業が今後もノンコア事業を継続的に売却していくと見ており、外資系PEは日本市場に着目しているのである。KKR、ベインキャピタル、ブラックストーン、カーライル、等である。実際、カーライルは日本に特化した4300億円規模のファンドを立ち上げる予定である。更に、外資系だけではなく日系の主要PEファンドも市場拡大に備えて、バリューアップチームの採用・強化に着手している。これからも、日系大手企業から切り離しにあった事業部や子会社は、残念ながらリストラに直面するであろう
3.日系大手企業の今後
■今後、リストラを断行する可能性が高い日系大手企業
日系大手企業は選択と集中の過程にて、企業業績が黒字の状態でもリストラを進めている。以下に、今後もリストラを断行する可能性が高い会社、事業の特徴を記載したい。自分の身を守るのは自分しかない、いつでも転職できる準備を整えておこう
日系大手企業のノンコア事業
国内市場のみを対象としている事業（インバウンド除く）
事業ライフサイクルが成熟期から衰退期に差し掛かる事業
国内の中間層を対象としてきた事業
ITで置き換えが進む事業
PEファンドが株主となっている企業
M&Aを繰り返してきた多角化企業にて人員削減をしたことがない企業
業績不振の企業
最後に、中堅大学からトップティア外資系戦略コンサルへの転職ノウハウ【イントロ】のリンクは以下となります。
