「そもそも、どうしたら自分が興味のある産業をざっくり理解して、投資先の候補となり得る企業を見つけられるのかを知りたい。」という意見をいただきました。
そこで、今日はAIのサポートを得ながら、「特定の産業の理解の仕方、および投資先候補となり得る企業の見つけ方」についてお話しします。
特定の例があった方がわかりやすいと思いますので、今話題の「半導体産業」を取り上げます。NVIDIAやAMD、インテルといった世界的な大企業ではなく、投資対象となり得る、日本の半導体関連企業を見つけ出す方法をご紹介します。
目次
1.半導体産業の大枠を理解する
2.大枠を細分化し、それぞれが関連する企業を見つける
3.まとめ
1.半導体産業の大枠を理解する
半導体産業といっても、毎日ネット上の記事で多くの企業が取り上げられています。また、多くの企業が関わるため、産業の構造も複雑であることが推察されます。
そこで、まずは半導体産業の「大枠」を理解します。細かいことは気にしないで、だいたいで良く、産業の全体感を掴むのが目的です。この「大枠」を掴む場合、いくつかの「切り口」があります。切り口は視点とも言いかえられます。
ここでAIに半導体業界の大枠を理解するための切り口の候補をいくつか提案してもらいましょう。すでに自身で業界理解のための「切り口」を持っている場合でも、気が付いていない視点を理解するためにも、AIの客観的な「切り口」は視野を広げてくれる可能性があります。
なお、AIはChat GPT4を使っています。
解説
どれも興味深い切り口ですね。しかも、自分だったら考えつかなったであろう視点も含まれています。
最も一般的というか、わかりやすい切り口は一つ目の「市場と応用分野」でしょう。「半導体の用途別」とも言いかえられるかと思います。具体的には以下のようなイメージです。
PCやサーバー向け
スマホなどモバイル向け
自動車向け
データセンターやクラウド向け
このように「用途別」の切り口から半導体業界全体の大枠を理解する手があります。
ただ、今回の目的は産業の大枠を理解した上で、投資先候補となり得る企業を探すことが目的なので、二つ目の「サプライチェーンとパートナーシップ」という切り口がぴったりかと思います。
理由は「サプライチェーン」、すなわち半導体の設計、材料調達、製造、テストなどの一連の工程を包括的に理解できるからです。また、同時に「パートナーシップ」という言葉から、サプライチェーン上の各工程において複数の企業の関わりと連携が想起されるため、投資対象となり得る企業を多く知れる可能性が高いからです。
(なお、残りの二つの切り口である「技術革新」や「地政学的要因」についても、自分ひとりだったら見過ごしていたであろう視点なので、AIからの提案は非常に助かります。)
では、次のセクションで、最も有力な切り口、「サプライチェーンとパートナーシップ」の観点から半導体産業を深掘りしてみましょう。
2. サプライチェーン(工程)の理解と関連企業
早速、AIに半導体のサプライチェーンについて質問してみましょう。
解説
非常に簡潔にまとまっていて、流れも各工程の内容もざっくりとですが、理解しやすい回答内容です。もしも不明な点があれば、追加でAIに確認することもできるので、AIを使うことで容易に半導体のサプライチェーンをざっくりと理解できます。
では次に上のサプライチェーン上における、具体的な日本企業名と役割をAIに聞いてみます。中小規模の会社であっても専門領域では、高いシェアを誇る優良企業が日本にも存在すると思われるので、その旨をAIのプロンプトにも反映して質問します。
解説
中小規模の日本企業を質問したのですが、信越科学や東京エレクトロン、京セラといった時価総額数兆円規模の大企業も含まれていますね。。。。。でも時価総額が百兆円を超えるNVIDIAを要するアメリカのAIからすると、日本の大企業は中小規模という理解なのかもしれません😅
とはいうものの、東京精密やオルガノといった、時価総額数千億円規模の日本基準で言うところの中規模企業も含まれているところは、参考になります。
もしもより多くの日本の半導体関連企業を知りたければ、AIに追加の質問をすれば、さらに投資対象になり得る企業を紹介してくれます。
まとめ
以上になります。いかがでしたでしょうか。
今話題の産業、自分の理解したい業界について、大枠を理解する方法、そして、関連する投資対象や転職先候補となり得る企業の見つけ方についてお話ししました。
たとえ自分が知りたい産業に対して、「何がわからないのかもわからない状態」であっても、最初のステップとなる「切り口」を、AIは複数の提案をしてくれます。その中から、自分の目的にあった「切り口」を見つけ、AIに質問を重ねることにより、産業の大枠を理解し始め、最終的には大枠を理解し、具体的な企業をしることができます。
月額20ドルほどかかりますが、ご興味があれば、ぜひAIを活用してみてください。
今日も最後までお読みいただき、ありがとうございました。
免責事項:
当記事は特定の銘柄の投資を奨励するものではありません。また、内容の正確性を保証するものでもありません。投資はご自身の判断で自己責任でお願いします。