【世界で急成長】エドテックについて。教育×ITの可能性とは！！世界中で急成長するエドテック、日本は巻き返しなるか！！
こんにちは！PreVenture編集部です！
今回の記事のテーマは「EdTech」です！2022年5月7日から、記憶定着のための学習プラットフォーム「Monoxer」がTVCMの放映をはじめました。最近このような教育×ITが注目を浴びはじめています。今回の記事では、教育業界に必要不可欠なEdTechについて解説します！
Edtechとは
EdTechは、Education（教育）とTechnology（技術）を組み合わせた造語で、テクノロジーを用いて教育を支援する仕組みやサービスを指しています。
教育現場におけるIT導入によって、個別最適化された学習の実現や、教育の地域格差を是正するなどが期待できます。EdTechはこれからの教育現場に欠かせないキーワードとなるです。
現在では、授業支援システム、オンライン英会話、インターネット上の学習サービス、学校内での利用を主眼においているSNSなどのサービスが展開されています。国単位でも教育現場におけるテクノロジー活用のための取り組みは進められており、EdTechに分類できるサービスは増えています。
Edtechの課題
そんなEdtechにも課題はあります。ここでは「信頼」に関する課題と「修了率」に関する課題を紹介します。
認知度の低さ、信頼性のなさ
一つ目は「認知度の低さ、信頼性のなさ」です。Edtechはまだまだ認知度が低く、情報感度が高い方にしか理解されていない状況にあります。
依然として「自分が受けてきた教育がこれからも続く」というイメージを持っている人が多く、利用状況に変化が生まれてません。教育に対する偏見を取り払い、Edtechを十分に活用できるようにビジネスモデル自体を変えていく必要があるのかもしれません。
認知度を広める方法はテレビCMを含め複数あります。しかし、信頼の構築には時間がかかります。質の高いユーザー体験を提供できるかどうかが、カギとなります。
低い修了率
もう一つの課題は低い修了率です。インターネット環境さえあれば、遠方の大学や海外の大学の講義を視聴することができるサービス「MOOC」のオンライン講座修了率は5.5％と極めて低いというデータがあります(edX『HarvardX and MITx:Four Years of Open Online Courses Fall 2012-Summer 2016』より)。
オンライン講座はオフライン講座と比較して受講生の学習効率が低いことも指摘されており、修了率の低さは大きな課題になっています。
Edtechを可能にしたテクノロジー
Edtechは、インターネットの急速な発達とスマートフォンの普及によって大きく発展しました。インターネットが発達することによって情報は世界中を瞬時に移動することができるようになりました。
スマートフォンの普及により一般の人々にもインターネットが近い存在となり、いつでもどこでも世界とアクセスできるようになりました。これによって先ほど紹介した学習支援システムMOOCのように世界規模での学びが可能になりました。
他にも手軽に学ぶことのできるスマートフォンアプリの開発も進んでいたり、AIによる学習状況管理システムの開発が進んだりと今後も技術の進歩とともにEdTechは発展していくでしょう。
日本と海外のEdtechを比較すると
日本で劇的な成長を遂げたEdtech企業は数社にとどまっています。しかし、世界のEdtech市場の市場規模は拡大路線にあります。世界のEdtech市場規模は2018年で17兆円、2025年には38兆円を超えると予想されています。そして、Edtechのグローバル市場は中国とインドが牽引しています。
そんな中国、インド、そして我が国日本のEdtechについてみていきましょう。
日本
野村総合研究所によると日本のEdtech市場は2941億円です。世界と比べて日本のEdtechの普及スピードには課題があると考えられます。日本ではEdtechに対する理解が遅れている、というかなり初期段階にいます。
中国
人口の多さや、教育業界への投資意欲の高まりから中国のEdtech市場は急成長を遂げています。2019年には世界に9社あるEdtech系のユニコーン企業のうち、5社を中国企業が占めました。2020年にはEdtech系のユニコーン企業TOP20のうち9割が中国企業となりました。
今や、中国のEdtech市場規模は日本のおよそ30倍とも言われています。中国のiTutorGroupは語学教育に特化した世界最大規模の中国企業です。
時価総額10億円以上、講師人口15,000人、レッスン回数毎年1,000万回以上と言われ、どれも世界最大です。AIデータ分析により生徒にとって最適な教師だけではなくクラスメートまで自動でマッチングするという画期的なサービスです。
インド
インドでは近年、国内で教育全体のアップデートが行われました。国内にスマートフォンが普及し、政府が「教育の質」向上を推進したことで、インド国内ではEdtechへのニーズが爆発的に伸び、今後も拡大していくと考えられます。
インドのByju’s（バイジュース）という企業はインド全土で低価格な動画コンテンツや模擬テストなどを提供しています。教育熱心な国民性にも相まって、Byju’sの動画コンテンツは累計4000万ダウンロードを超える成長を見せています。
ベンチャー/スタートアップの可能性
ここからは教育×ITにおけるベンチャー/スタートアップの可能性を解説します。
市場規模
少子化の影響によって日本は他国に比べてEdtech市場の成長スピードが遅れています。しかし、先端技術を取り入れることで教育現場を変えていくEdtech市場は確かに急成長を遂げています。2023年までに3000億円規模の市場になることが予想されています。
日本ではまだ爆発的な成長を遂げた企業がないからこそ、Edtech領域のベンチャー企業の活動が盛んになり、今後さらに市場が拡大していくと予想されています。
教育現場のICT化が進む
2019年からスタートしたGIGAスクール構想、そして新型コロナウイルスによるオンライン化の追い風もあって、日本では教育のICT化が進んでいます。2021年の調査では半数以上の高等学校がタブレット型PCを導入していることもわかりました。またこのような動きに合わせてさまざまな企業が授業の動画配信やオンライン学習システムを提供することも予想されています。
新しいサービスの誕生
Edtechが普及しはじめたことでオンライン英会話やAIによる学習管理システムなど、教育業界ではさまざまな新しいサービスが展開されつつあります。今まででは考えられなかったような革新的なアイディアが生まれることも多く、学校などの公的機関とも協力したサービスの開発がなされていくと予想されています。
そのような中でも特に期待されているのが、アダプティブラーニングです。アダプティブラーニングとは学習者一人一人に個別最適化された学習を実現する技術です。
生徒個人の、過去の回答や学習履歴を蓄積、分析することで思考パターンや弱点を見抜き、オーダーメイドの学習を可能にします。
この技術は、学校や教育サービスの場面だけでなく、企業の人材育成領域での活用も期待されています。
日本のEdtechスタートアップ
最後に日本のEdtechスタートアップ企業を紹介します。
ATAMAプラス
ATAMAプラスは塾・予備校向けにAI教材を提供するEdtechスタートアップ企業です。累計資金調達額は82億円を超え、世界で戦えるポテンシャルを持っています。「テクノロジーを活用して、基礎学力を最短で身につけ、その分増えた時間で社会でいきる力を伸ばすこと。」をミッションとして掲げる国内Edtech市場をリードするスタートアップとして注目されています。
モノグサ
「記憶を日常に。」をミッションとして掲げ、人々の知的活動の根幹を担う記憶領域でイノベーションをおこすべく事業を展開してきたモノグサ。近年では塾や学校といった巨大な組織のみならず、中国語教室などの語学教室、美容や医療の専門学校などさまざまな場面で活躍しています。2021年には18.1億円の資金調達を成功させた実績もあり、今後ますます大きくなっていくと考えられます。
レアジョブ
株式会社レアジョブは、代表取締役社長中村岳氏が2007年に設立したSkypeを利用したオンライン英会話事業を展開する企業です。毎日累計で13,000ものレッスンを提供していて、累計会員数は40万人と、業界最大規模を誇っています。コロナ禍である中でも、2021年にはタイやベトナムなど、東南アジアの企業と業務提携して海外展開を進めているようです。
おわりに
いかがだったでしょうか。今回の記事では教育×テクノロジーの「Edtech」についてみてきました。AIやICTの活用によって学習内容を個別最適化することができるようになりました。これにより、学習内容の幅が大きく広がり、教育機関を始め、多くの団体で導入が進んでいます。
日本と海外の差は依然としてあるようですが、まだ日本も世界に追いつくことのできるポテンシャルは有しています。今後のEdtechスタートアップの成長にも注目です！
まとめ。。。
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