1人1人が輝く15年後の働き方(続き)

どうもこんにちわ

ぽんすけです。

今回は前回の続きを書いたので
前回を見てないよという人は前回の記事を見てから
こちらを見ていただければ幸いです。

続き

４ 働く人が働くスタイルを選択する 

企業がプロジェクト型の組織になるにつれて、働く側も、自分の希望とニーズに応じて、自分が働くプロジェクトを選択することになります。

その結果、企業側は、自分のプロジェクトに最適な人を引き付けるべく努力をする必要性が生じます。

また、働き方の選択が自由になることで、働く時間をすべて一つのプロジェクトに使う必要はなくなり、複数のプロジェクトに時間を割り振るということも当然出てくるようになります。

もちろん、一つの会社、一つのプロジェクトに従事する場合もあるが、複数の会社の複数のプロジェクトに同時に従事するというケースも多く出る。

その結果、個人事業主と従業員との境がますます曖昧になり、組織に所属することの意味が今と変わり、複数の組織に多層的に所属することも出てくるはずです。

また、プロジェクトの中には、非営利なものも、社会貢献を目指すものや自己実現を中心としたものもある。営利的な組織と、非営利的な組織の両方に所属しているケースは、今でも見受けられるが、2035年にはそれが本格化し、一人の働く人が複数の営利的組織、複数の非営利的組織のプロジェクトに所属し、その所属先も時の経過とともに変化するのが当たり前の時代になっていく。

５ 働く人と企業の関係 

働く人は仕事内容に応じて、一日のうちに働く時間を自由に選択するため、 フルタイムで働いた人だけが正規の働き方という考え方が成立しなくなります。

同様に、それより短い時間働く人は、フルタイマーではないパートタイマーという分類も意味がないものに。 

さらに兼業や副業、あるいは複業は当たり前になる。

多くの人が、複数の仕事をこなし、それによって収入を形成することになる

複数の仕事は、必ずしも金銭的報酬のためとは限らない、社会的貢献等を主目的にする場合もある。このように、複数の仕事をすることによって、人々はより多様な働く目的を実現することができる。

また、一つの会社に頼り切る必要もなくなるため、働く側の交渉力を高め、不当な働き方や報酬を押し付けられる可能性を減らすことができる。 このような働き方になれば、当然、今とは違って、人は、一つの企業に「就社」するという意識は希薄になる。

専門的な能力を身に着けて、専門的な仕事をするのが通常になるから。

どのような専門的な能力を身に着けたかで、どのような職業に就くかが決まるという、文字通りの意味での「就職」が実現します。

 ただし、技術革新のスピードが速いことを考えると、専門的な能力は、環境の変化に合わせて変化させていく必要があり、一つの職業に「就職」をしても、「転職」は柔軟に行える社会になっている必要があります。

 企業の多様化が進むなかで、一部の大企業はロイヤリティを有した組織運営を継続していく。

しかし、これまでのように企業規模が大きいことのみでは働く人のニーズを満たすことはできず、働く人にどれだけのチャンスや自己実現の場を与えるかが評価されるようになる。

企業経営者も企業規模を拡大させることよりも、企業の個性を磨き魅力を高め、働く個人から選ばれる企業を目指すことが求められる。

６ 働き方の変化がコミュニティのあり方を変える 

個人の働き方が大きく変わることによる企業の変質は、コミュニティのあり方にも大きな変化をもたらす。

これまで企業は、単に働く場を提供するという機能にとどまらず、ひとつの国家、あるいはコミュニティ、家族のような役割を担ってきた。とくに伝統的な大企業ではこの色彩が濃厚だった。 

だが、自立した個人が多様な価値観をもって自由に働く社会では、働く人の企業への帰属意識は薄れ、疑似コミュニティとして機能することは難しくなっていく。これまで企業が担ってきたコミュニティの役割を、代替するものが生まれてくるに違いない。

生活を重視する流れが強まれば、実際に居住する地域コミュニティの役割が再び重要になってくる可能性もある。地域コミュニティでの相互扶助などが働く人を支えることもあり得る。

一方で、SNS などを利用したバーチャルなコミュニティが一段と重要な位置を占めるようになっているのは間違いないだろう。ITの進歩は、バーチャルなコミュニケーションに急速にリアリティを持たせるに相違ない。

同じ企業で働いているという帰属意識よりも、同じ職種や専門領域で働いているという共通意識の方がより強くなり、SNS などで疑似コミュニティを作っていくことになるだろう。

こうした疑似コミュニティによる連携が、個々の働く人と企業などが契約を結ぶ際に、より対等の力関係を持つことに寄与するようになるに違いない。

こうした変化に対応するために、労働組合も企業別・業界別の運営から職種別・地域別の連帯も重視した、SNS や AI、VR などの技術革新も活用した新しい時代にふさわしい組織として進化していくことが求められる。

終わりに

今回は現代から15年後を展望して（皆さん、自分たち若者たちが社会の中堅になっている。15年後なんてあっという間にやってきます。(笑)）労働の世界について微視的に見て行きました。

近い将来には現在と異なる勤労観が生れ、新たな働き方が登場している可能性を感じ取り、働くことの新たなステージで、今後どのように働くのか

将来の働き方について考えてもらえたら
この記事を書いてよかったと思います。

未来はどうなるかわかりません。

でも考え方次第でどうにだってなります。

働くとは何か？
それが今後重要になってくるのかもしれませんね。

では今日はこの辺で。