見出し画像

1/13 モメンタム

『相場の底の🔔はだれも教えてくれない』からFED利下げ遠のく相場でも、日本バブル再来。第二のロックフェラービルは買えるの?

世界の富裕層




📼Youtube動画:




📒 今週の相場レポート 通称:note組

お知らせ: [PR] 📻note組 メンバーシップ(ベーシック)
記事個別よりも、noteのメンバーシップ(通用”ノート組”)のお得なベーシックプラン980円を選ぶと毎月8本程度の投資に役立つノートが読み放題です。


📺相場ライブ (公式MC)

9月のセンチメント指数

📻投資を学ぶ! PostPrime  

[PR]🎁Coinで有料機能❗️ 招待コード8BQ9AYVJ

●投資を学べるSNS、PostPrime週4本 MC ライブ⇩

  1. 日本株 AI?銀行?それとも… こちらのライブ

  2. 米国株 次のNVIDIAどこだ? 

  3. FX ドル円 170円YCC解除、介入は11月?? 

  4. コモディティ ゴールド 2,000ドル? 天然ガス🆙 

  5. 暗号資産 BTC, イサーリアム 2024年どうなる?


⛳みんなの投資が見れる!1,000円から米国株 Woodstock

口座開設はスマホで簡単、3分で完了。




📈チャートツール

説明不要。テクニカル分析に必須のツール。世界4000万以上の投資家が愛用。Mattも公式インフルエンサー。



《 Matt's Binge Watch 》

プライム時間で、気になるニュース解説、所感、セクター、FX、原油、グローバル・マクロ戦略を紹介。

今週の戦略 #mattseye と プライムビデオを✅チェック。


📅発表指数と予定

■今週の主な注目イベント

㌽:米国決算

㌽:日本決算



《📒 NEWS 》

📰米国ニュース


CES

  • ウォルマートWMTが CES で AI ショッピングに参入。小売業者もドローン配送を拡大している。



  • ユナイテッド航空$UALとアラスカ航空$ALKは、空中緊急事態に伴う検査中に一部の航空機#Boeing737Max9で緩んだ部品を発見したと発表。

  • ジュニパーネットワークス$JNPRがヒューレット・パッカード エンタープライズ$HPEから約 130 億ドルのオファーを獲得


📰中国ニュース

製造業購買担当者指数(PMI)は49.0


📰日本ニュース

バブル 「米の魂を買った」

日本経済新聞社
日本経済新聞社


三菱地所が買収したロック・フェラービル
  • 年初来TOPIX as NO.1

  • 三菱UFJ系の投信「オルカン」に1日で1000億円超流入

  • eMAXIS Slim S&P500で、こちらも659億円超流入

Bloomberg
Bloomberg
出典:東京ディズニーリゾート
日本経済新聞社
日本経済新聞社
日本経済新聞社

ファンタジースプリングス

  • 「アナと雪の女王」や「ピーター・パン」

  • 価格は通常の最大2.9倍

  • 26年3月期以降の業績に本格的に寄与

  • リスクは。業界の人手不足で人件費が急増



📰世界ニュース

  • BTSが活動休止

  • 「NewJeans(ニュージーンズ)」

  • 「TOMORROW X TOGETHER(トゥモロー・バイ・トゥギャザー)」

  • 「ENHYPEN(エンハイフン)」

日本経済新聞社
日本経済新聞社

📰為替/FXニュース


円安は日本売りにあらず 130円まで上昇へ「ミスター円」

――円相場は23年に対ドルで3年連続で下落しました。背景は?

「米連邦準備理事会(FRB)の急速な利上げと日銀の緩和的な金融政策の差が大きい。その米国の利上げの背景には、力強い経済がある。23年の米経済の成長率は2%前後と、巡航速度を上回る。政策金利を引き上げても景気は好調を維持しており、円からドルに資金が流れるのは当然だ」

――円安が本格化する直前の21年末と比べると、円相場は30円ほど安い水準

「円安進行の幅が大きかったため、日本経済への不安が円売りにつながったという意見を耳にすることがある。しかし私はそうは考えていない」

「私が財務官としてドル売り・円買い介入を実施した1997年にはアジア通貨危機が起き、さらに北海道拓殖銀行などの大手金融機関が相次ぎ破綻した。『日本売り』の一環で、円も大幅に売り込まれた。その当時と比べると、今の円安は日米金利差の拡大という明確な要因がある。今の円安は日本売りではなく、心配する必要はない

――すると、今年は円高への転換が進む?。

「私はそう考えている。為替市場で重要なのは、日米の経済成長の水準だ。米国は24年の成長率が1%前後に落ち込む一方、日本は1%台後半の成長を予想している。(0%台とされる)日本の潜在成長率を考えると、24年の日本の景気は明るいものといえる」

「景気が過熱気味になる可能性すらあり、日銀は夏以降にマイナス金利政策を解除するかもしれない。一方の米国は利下げが視野に入る。円安が進んだ原因が金利差拡大にある以上、金利差縮小局面では円高が進む1ドル=130円前後までの円高進行を予想している」

――円高は日本経済にとってプラス?輸出企業の業績が悪化したり、株安?

「確かに1ドル=80円を超えるような極端な円高は困るかもしれない。しかし通常レベルの円高は日本にとってはいいことだ。私は90年代から一貫して円高は日本にとってプラスだと考えている」

「大きな理由としては、日本企業の拠点分散が進んでいることがある。輸出への依存度が下がり、むしろ円高がプラスになる企業が増えている。財務省や日銀も円安よりも円高の方がいいと考えているのではないか。米国などの海外諸国も強い自国通貨を志向している」

――自民党安倍派(清和政策研究会)の政治資金規正法違反問題など、政治が不安定。円売り?

「日本の場合、政治方面で動きがあっても官僚機構への影響は小さい。国の統治システムが大きく揺らぐことはない。事の是非はともかくとして、この点が米国など海外と異なることは事実だ。政治の流動化が円売りを招くとは考えにくい


📰仮想通貨ニュース

コインテレグラフ

「特定のビットコイン現物投資型ETFの上場・取引を承認したとはいえ、ビットコインの承認や支持はしていない。ビットコインと暗号資産に価値が連動する商品に関する無数のリスクについて、投資家は慎重であり続けるべきだ」

ゲンスラー委員長

📰コモディティニュース





《 まとめ 》

👓見通し

👉今週の映画 
👉気になるNEWS: 先行指標
👉Weekly Matt:ファンダメタル長期、中期、短期の動意
👉グローバル・マクロ戦略、今は株?債券?コモディティ?為替?
👉米国株と日本株のセクターローテーション
👉プロのリスク感とセンチメント
👉銘柄銘柄と過去バックナンバー


㌽:見通し

『 ザ・ファースト・ファイブデイズ 』

✅日銀 植田総裁

日本銀行のマイナス金利の解除については、1日に発生した能登半島地震の影響で4月に行われる可能性が低下か?

長期金利は低下か、日銀の早期政策修正観測が後退

✅パウエルFRB議長発言

「きょうの会合で利下げのタイミングを協議した」
「インフレは緩和したものの、依然として高すぎる」
「引き締めの効果はまだ十分に感じられていない可能性」
「FOMCは適切であれば追加引き締めの用意」
「労働市場のリバランスは継続すると予想」
「FOMCは雇用市場の緩和が継続すると予想」
「金利上昇が設備投資に重し」
「政策金利は今サイクルのピークかそれに近いと考えている」
「FOMCは現状維持が長すぎる場合のリスクを認識」

✅FOMC声明

  • 「ベージュブック」経済活動は鈍化「軟化」

  • グールズビー:シカゴ連銀総裁

  • パウエルFRB議長の発言
    クックFRB理事の発言

  • 『3月のFOMCで利下げは行わないが、QTのペースを減速する枠組みを発表する可能性がある』ローガン

▣日本市場

  • 2024年度GDPが過去最高の600兆円超、 GDP/実質成長率1.3%程度 政府が経済見通し発表

  • 国内大手証券3社の2024年の日経平均株価について、1989年12月に付けた取引時間中の過去最高値3万8957円を上回り4万円が視野

  • 日本株:新高値銘柄数が多く、相場の強さを示し、円高⇒円安転換で株価は上昇

▣米国市場

  • 米国の非農業部門雇用者数(は、昨年12月に前月比21万6000人増加。12月の失業率は3.7%と、前月と変わらず。市場予想は3.8%

  • アップルiPhone、中国販売数は2024年第1週に前年比▲30%減

  • 米ISM非製造業指数、活動拡大ペースが急減速、雇用は大幅減少。50.6に低下-予想52.5 予想を大きく下回ったISMで金利低下、ドル売り

  • FOMC議事要旨、高水準の金利は「当面」継続、2024年利下げ視野

  • イエレン財務長官、米経済はソフトランディングが達成できた

  •  米連邦準備制度理事会(FRB)が昨年の銀行危機のさなかに新設した緊急融資制度「銀行ターム・ファンディング・プログラム(BTFP)」が「イージーマネー」と化 BTFPの融資額は足元で過去最高を更新。市場予想が今後1年間で複数回の米利下げに転じたことから生じた奇妙な現象だ。

▣世界

  • 空売り投資家、競争激化で悲観強まるEV販売世界首位のBYDを標的

  • 中国シャドーバンク大手・中植企業集団が破産申請、債務超過5兆円超

  • 中国の民間不動産調査企業「中国指数研究院」によれば、年末年始3日間の主要40都市の住宅販売(1日平均、床面積ベース)は前年に比べて26%減少。不動産大手100社の昨年の新築住宅販売額は前年に比べて16.5%も減少。住宅価格が5%下落すると、家計消費は少なくとも4300億元(約8.6兆円)減

  • 中国製造業購買担当者指数(PMI)は49.0

  • 中国総人口は2年連続で減少。、景気不透明感やゼロコロナ後の死者急増で

  • 今年の世界失業率、5.2%に小幅悪化へ=ILO年次予測

  • バークレイズ、STOXX欧州600種指数の24年目標引き上げ

  • G7設定の価格上限がロシア産原油に打撃=米財務省高官



ここからお得なベーシックプランで読み放題でぜひお楽しみください!
今週も相場のトレンドをチェックして、資産形成にお役立てください。
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~




《 今週の映画 》

ここから先は

31,190字 / 133画像
この記事のみ ¥ 980

もし記事を気に入っていただけましたら、サポートをおねがいします!