PayPayを和訳したら「いいから金出せw金よこせw」なのか

このnoteには非接触キャッシュレスサービスについては微塵も書かれていません。主に民泊の話がメイン。

また政治・民族・宗教的な意味でアメリカ人を差別する目的もありません。そういう事実があって、ただ怖いなーと思っているだけです。アメリカに肯定的なnoteも書いています。

激ヤバ民泊業界

オリンピックやパラリンピックが中途半端な状態で開催(オリンピック・パラリンピック開催について肯定も否定もしていません。結果的に客がいなかったことは良いことだと思いますが、中途半端であるという客観的事実です)されたことにより、旅行業とか宿泊業は予定していた収入が得られず終わりました。

中でも都心の民泊は9割の客を海外に依存していたため単純計算で予定の1割しか収入がなくなった施設が多かった。今年1月には、大阪メトロが民泊用に買ったマンションをまんま手放した=一度も使わないで売り払ったことが話題になりました。

民泊用マンション、一度も使わず売却し損失　大阪メトロ：朝日新聞デジタル

　昨年12月に売却したのは、大阪市浪速区の13階建て72室のマンション。2019年に購入し、民泊施設として今年2月の営業開始を目指していたが、営業することなく売却に追い込まれた。

単純計算で72世帯からオリンピック特需的収入が得られる予定だった。1泊5000円として1ヶ月はひっきりなしに空きが無かったとして10800000円。

一泊代が安すぎるしオリンピック特需が1ヶ月も続くかどうかが不明だし、というような不明点はありますが仮に普通にオリンピアが開催されていたのだとしたら同型施設ではそれだけの金銭をむしり取ることができたはずだった。一千万円以上の固定収入は大きいですね。

とはいえ13階建て72室の建物なんて都会でもそうそう見ないでしょう。民泊でも最上位の固定代であるように思える。

米軍の性犯罪

ところでぼくは幼少の砌に将来またオリンピックが開かれることになったらその辺の適当な郊外でも民泊が大量発生するだろうみたいなことを大人から聞いていて大いに恐れを抱いたことがあります。

同時期に米軍が沖縄で少女強姦のような性犯罪をしていたため。単純にアメリカ人は母数が多いため、民泊で訪れる人種の中でも群を抜いて多いことと思われた。

アメリカといえば自由の国という印象が強かった。考え方は合理的一辺倒。あまつさえ「国軍」とは一般人よりも遵法精神や人を守るという意識が優れているはず。そんな自由かつ合理的な人種の中でも、さらに誇り高い軍人という立ち位置を得た彼らが見過ごした性犯罪という結果についてぼくは相当恐ろしく思った。

他人に迷惑をかけない自由を尊重し、合理的な精神で経済を叩き上げた国の人々の中でもさらに規律に強い軍人レベルで他国に来た途端性犯罪に躊躇いがなくなってしまうのであれば、一般人が民泊に来た際にはその場所が性犯罪の温床になるのではないかとガチで思った。

子供とは、「守るべきもの」を実体化させたような象徴のような存在ではないのでしょうか。子供と性犯罪って割と結びつかない。ましてや軍に所属しているのであれば。

そして最近では沖縄の海へなんのためらいもなく汚染水を垂れ流しにしています(こちらについてはまた以後別記したく思います)。国軍とは、国を守る人々ではなかったのだろうか。自国を離れたら「国を守る」という考え方は一瞬で消し飛ぶように教育されているのだろうか？

結果的に彼らが民泊に来ることはなく全てが終わった。これを結果オーライと捉えるのかどうかはぼくにはまだ判断がつきません。お読みくださりありがとうございました。