オミクロンには何が効くの・余滴

※最終的な判断は専門機関の意見を参考にしてください。
※書かれた時点での情報から更新される予定はあまりありませんのでご注意ください。

前回色々見聞きした結果、だんだんオミクロンについての知見や経過観察みたいなデータが溜まってきたため、ファイザー・モデルナの2社が「これならいけるんちゃうけ」みたいなソリューションを打ち出し始めていることがわかりました。

なので結論的には「焦らなくてもいいかもしれないけど、充分怖がっておくべきだろうな」というものでしたが、せっかくなので上記までを知る中で得られた副産物的な他の情報やネガティブな情報についても書き添えておきます。

先んじたお断りですが民族的なヘイトをぶつけたいみたいな意図はなく、情報が示しているからそう思った的な所作だと思って貰えれば幸いです……

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ノババックス

武田薬品が販売する予定のノババックス製は組み換え蛋白ワクチンであり、上記までのmRNAとは異なります。早ければ2022年アタマにもリリースされるかも。

予防が90%で、ノババックス自体はオミクロン特化型ワクチンを2022/01に始めたいともしている。

ここまでは前回までに追加できなかったポジティブな情報です。

ジョンソン・エンド・ジョンソン(英)には何の効力もない

そして残念ながらジョンソン・エンド・ジョンソン製は対オミクロンについて効力が一切ないことがわかってしまった。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-12-19/R4DPJZDWRGG001

シノファーム(中)、スプートニク(露)には何の効力もないどころか、付帯状況を情報として信頼すべきかどうかすら判然としていない

また上記ブルームバーグの報道では中国産シノファーム製とロシア産スプートニク製はオミクロンをどうにかするに値しないものだったとわかりました。

米ワシントン大学とスイスの製薬会社ヒューマブス・バイオメドの研究者は同調査で6種のワクチンのオミクロン株に対する有効性を検証した。シノファーム製ワクチンを2回接種した13人中、オミクロン株を中和する抗体が認められたのは3人にとどまった。J&J製ワクチンの場合は12人中1人、ロシア製ワクチン、スプートニクは11人中ゼロだった。

これは中国人とロシア人の国境横断を隔絶すべき理由になりますね。両国とも大陸の一部であるため、近隣諸国からしたら単純に驚異でしょう。

中国が報道をきちんとしている可能性は極めて低く、ロシアの感染者数は1日平均数万単位で、現在のイギリス・フランス・ドイツ・スペイン・アメリカに匹敵する。オミクロン以前はもちろんロシア一強状態でした。

パンデミック(世界的大流行)開始以降、同国では感染者10,318,650人、死者599,440人が報告されている。

https://graphics.reuters.com/world-coronavirus-tracker-and-maps/ja/countries-and-territories/russia/

スプートニクもプーチン以下国家元首が強要するワクチンであるという側面を持っている。

https://www.asahi.com/articles/ASPCQ463WPCQUHBI00K.html

つまり殊オミクロンについての国家施策は信頼に値しないとも言える。

で上記の通り、政府要職の犯罪を隠蔽したり、北京オリンピックへの各国の閣僚出席が見送られまくり、国際サミットからも排除され、国家としての威光をほぼ失っている中国は、その立場をそれ以上どうにか落とさないように報道規制している可能性もあります。

ロシアでは、1日あたりの新規感染者数の平均が3週間で6,800件以上減少。前回のピーク時から17%減少。
ロシアでの感染者数は減少傾向にあり、平均で1日26,714人の新規感染者が報告されている。1日平均人数のピークだった11月6日の66%になる。

真面目にワクチンを造っているジョンソン・エンド・ジョンソンをその2つと比較するのは失礼に当たりそうですが、いずれJJ社は新規開発をおこなうように思えるため期待すべきなのではないでしょうか。

沖縄米軍

そして取ってつけたように最後に書きたくはないのですが……

沖縄の米軍が何百人という感染者を出しています。そして、検疫を受けない状態が許されている。検疫を受けない状態でも済まされる人々がいる状態を沖縄の人々に強要している。沖縄の人々の平穏を脅かしている。

常駐国に対して、検疫を受けないという暴力を強要しながらウイルスをばらまき続けるのであれば、「今すぐ沖縄にいる米軍を全員本国へ引き取る」ことこそが世界的な防疫の観点から見て「国際社会を代表していると自負する国家」である世界のヒーロー・アメリカのすることであるように客観的に思えます。

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