2020年以降も順調!?土建・建設業界

オリンピック特需だけでなく、将来をイメージできる転職を

建設業界のトレンドと言えるのが、2020年の東京オリンピックによる特需。

その他にも東日本大震災、熊本地震での復興に関する特需があるといわれている。

日銀などの統計予測では2020年以降については不安視されているが、ここ2〜3年は安泰をしている業界とも言える。

しかし2020年以降については業種の転換を余儀なくされてしまい、予測しにくいというのが現状。

転職先として需要の転換を見越した新規開拓などを今から手がけているかどうかを調べる必要がある。

転職する際には面接で質問をしたりしながら、チェックをしてみよう。

目先の特需だけにとらわれていない企業の場合、街づくりをコンセプトデザインしていたり、建築後の運営も手がけている企業がオススメ。

新たなニーズを自分たちで掘り起こせる力があるため、世間の需要とことなる場面で活躍できる。

もちろん不動産運営をおこなうことができるので収入も安定する。

スキル取得後は実務経験も必要になるので、肉体労働なので覚悟が必要になる。

攻略ポイントその1：復興、オリンピック特需以降が不安定

建築業界の2020年問題。

それはオリンピック特需が終了してしまうことにより、新規事業への転換が2018年から求められることになるからです。

復興特需、オリンピック特需は入札事業であるため、利益率が低く、大手企業以外は受注が難しい現状があります。

下請け業者となると利益率が圧迫されることになり、事業の存続が危ぶまれる。

オリンピック特需は2018年がピークとなり、2021年には終了する見込みであるため、街づくりに関する新規事業などへの方向転換を余儀なくされることになる。

そのため、業界全体がアイデアを出して、業界のニーズを作り出すことが必要になってきている。

現在ではホテルの運営、テーマパークの運営、街の景観づくりなどをおこなっているのは殆どが、新規のベンチャー企業である。

攻略ポイントその2：将来を見据えた優良企業に転職！

経営方針を確認して、業界で生き残れる企業へ転職しよう。

建築業界は景気の動向で影響を受けることが多く、不景気の際にいかに仕事を生み出すかが企業価値になります。

オリンピック特需、復興特需で潤っていたとしても、今後の業界動向を考えると危ぶまれる。

そこで判断材料の1つとして、建築以外にもホテル、テーマパークの運営、経営デザインなどの実績があるかどうかを確認してみよう。

目先の特需も重要な事だけど、10年後の経営方針がもっと重要になっている。

建築した建物の不動産運営や街づくりに取り組んでいる企業というのは、ニーズを掘り起こせる力を持っているため、事業転換をし易いというのが特徴です。

また、IOTなどの新規事業へ力を入れていることもあり、労働環境の改善もされている企業が多くなっている。

攻略ポイントその3；専門スキルでホワイトへ

ブラックな現場も多く、目的意識が重要。

資格の勉強については実務経験が必須となり、肉体労働系なのでタフさも要求されるようになる。

ステップアップをしたいのであれば、覚悟と努力が必要になる。

向いていないと思うのであれば、すぐに転職を考えることをオススメする。

技術士として頑張るのであれば、現場監督を目指すステップが近道。

現場監督として管理する際に必要になるのが技術士の資格。

建築科目では基礎工事から、都市河川整備工事まで幅広く請け負うことが可能になる。

建築士は国家資格であり、超難関でもあるが、持っている人は引く手あまたな状態になる。

企業に勤めるもよし、独立して個人事務所で頑張るもよし、ライフワークバランスに合わせた働き方ができる。