【abeo工房考察】 なぜ世界は「電気自動車」推しなの？ （４） トヨタの誤算と中国市場が与えた「悪影響」

前回までのあらすじ

前回の3回はこちら

前回までで

・2050年まではパリ協定の目標を軸に変化が起きる。
・規制を見越した各自動車メーカーの動き
・全体のパイが減っていく自動車業界の合理化の判断
・アメリカが混乱した理由
・パリ協定の範囲などを再確認
・日本自動車メーカーの動き　※トヨタ除く

を書きました。

詳しくは読んでいただければ・・と。

さて、今回はトヨタのいままでの動きを復習です。

トヨタの現状　〜ヨーロッパでのシェアは…〜

日本自動車メーカーの主戦場が北米と前回書きましたが、トヨタも同様です。
トヨタが2021年米国市場で首位になるくらいの規模ですので、その力の入れ方がよくわかりますよね。

参考にレクサスの2020年の国別販売台数の割合を見てください。

レクサス2020年国別販売台数比率

最大が北米です。
2番目の中国を合わせると74%です。

トヨタ本体でも同様の傾向となるわけで、如何に北米市場が大事か？・・がわかります。

逆に比較してヨーロッパの少なさも目につきますよね。
世界トップ3に入る市場で日本に近い程度ですから。

これらから読み取れることは、ヨーロッパでは日本の世で思われているようなトヨタが大人気・・は無いということですね。

トランプ前大統領再選を信じた（と思われる）トヨタ

さて、北米に話を戻しましょう。
そのアメリカ、トランプ前大統領時代にパリ協定を離脱しています。
2017年6月のことです。

このトランプ前大統領の動きに対し、北米を主戦場とする日本の自動車メーカーはある意味喜んだのかも？・・しれません。